著者

宮元 万菜美 加藤 和彦

出版者

一般社団法人 経営情報学会

雑誌

経営情報学会 全国研究発表大会要旨集 2019年秋季全国研究発表大会

巻号頁・発行日

pp.38-41, 2019-12-25 (Released:2019-12-23)

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「両利きの経営」は、イノベーションを論じる際に重要な概念としてよく取り上げられる経営概念である。ある企業や組織が中長期的な存続と発展を志向するならば、両利きの経営の実現を目指すのが望ましいこと自体は概ねの支持を得るところである。しかし、論者によって本概念を捉える切り口には違いがある。このことがイノベーションとの概念上の位置づけや、実行のプロセスとの関係性についていくつかの混乱を惹起することとなり、実際の企業活動との対応関係がわかりにくくなっている。本稿では探索と深化の関係を、実務時系列的な視点から整理することを提案する。

著者

遠藤 正之

出版者

一般社団法人 経営情報学会

雑誌

経営情報学会 全国研究発表大会要旨集 2019年秋季全国研究発表大会

巻号頁・発行日

pp.325-328, 2019-12-25 (Released:2019-12-23)

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日本で2015年頃から注目されている金融のイノベーションであるFinTechは、当初メガバンクの推進が着目されていた。ところが、最近では、地域金融機関が地域活性化の手段として活用するケースが多くなってきている。本報告では、地方銀行や協同組織金融機関でのアプリ開発やキャッシュレス、オンライン融資等の取組みの動向を分析し、今後の発展可能性について考察する。

著者

中田 行彦

出版者

一般社団法人 経営情報学会

雑誌

経営情報学会 全国研究発表大会要旨集 2019年秋季全国研究発表大会

巻号頁・発行日

pp.34-37, 2019-12-25 (Released:2019-12-23)

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イノベーションの創出のためにはリスクマネーの供給が必要である。このリスクマネーの供給源の一つが、主に政府の出資等により設置されたのが「官民ファンド」である。その一つである産業革新機構が、出資し3社の中小型液晶事業を統合しジャパンディスプレイ(JDI)が設立された。しかし、JDIは頓挫し、当初も技術流失防止の目論見から外れ、台中連合の金融支援で生き残ろうとしている。「官民ファンド」は、JDIの事例のほか、シャープへの出資、ルネサスの経営陣交代、産業革新機構の組織脱皮等で失敗を繰り返している。これらの事例から「官民ファンド」の功罪を分析した。

著者

本田 正美

出版者

一般社団法人 経営情報学会

雑誌

経営情報学会 全国研究発表大会要旨集 2019年秋季全国研究発表大会

巻号頁・発行日

pp.54-57, 2019-12-25 (Released:2019-12-23)

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保有するデータを自由に二次利用可能なかたちで公開するオープンデータの取り組みが広がりを見せている。オープンデータを提供する主体として主に行政機関が想定されており、そこで公開されるデータはオープンガバメントデータと称されることもある。ここで行政機関をオープンデータ提供の主な主体としたが、自治体にあっては議事機関である議会に関わるオープンデータの提供についても、数は少ないとは言え、その事例が見られるようになっている。本研究では、その事例の考察を行うことで、議事機関である議会に関わるオープンデータの取り組みにつき、その現状と課題を論じる。

著者

吉田 由起子 柳瀬 隆史 加藤 孝史 小柳 佑介 浅井 達哉 大堀 耕太郎

出版者

一般社団法人 経営情報学会

雑誌

経営情報学会 全国研究発表大会要旨集 2019年秋季全国研究発表大会

巻号頁・発行日

pp.70-73, 2019-12-25 (Released:2019-12-23)

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選挙候補者の当落を根拠付きで高精度に判定することを目指して、富士通研究所が開発したAI技術「Wide Learning」による選挙当落判定フレームワークを構築した。従来の選挙予測は分析者のスキルや情報源に強く依存する。一方、本研究では AIの入力データとして候補者の公認政党・趣味・主張、選挙区の特性等の公開情報と、有権者からの支持率等の一般的に用いられる調査データを使用することにより、一定の普遍性を有する選挙予測を可能としている。また、高精度の当落予測のみならず当落要因の知識発見も実現している。2016年参院選データで学習したモデルによる 2019年参院選選挙区の候補者の当落判定結果を評価しモデルの有用性について考察する。

著者

森 毅 出口 弘

出版者

一般社団法人 経営情報学会

雑誌

経営情報学会 全国研究発表大会要旨集 2019年秋季全国研究発表大会

巻号頁・発行日

pp.152-154, 2019-12-25 (Released:2019-12-23)

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多品種少量生産が主流になっている日本の製造業で、原価計算における正確な間接費の配賦は深刻な問題となっている。賃借対照表を作成する際に行う標準原価計算よりも正確な間接費の配賦を行うための原価計算手法としては、活動基準原価計算などが提案されているものの、計測コストなどの関係で普及には至っていない。今日IoTの普及によって計測コストの問題が解決される中で、IoT時代に適する新たな原価計算の手法とそれを用いた原価計画のフレームワークが求められている。そこで本研究では人の作業のブレからいかに原価のブレが発生するかをシミュレーションを用いて示し、IoT時代に考えられる新たな原価計算手法の提案とその精度の検証を行う。

著者

貴島 文緒

出版者

一般社団法人 経営情報学会

雑誌

経営情報学会 全国研究発表大会要旨集 2019年秋季全国研究発表大会

巻号頁・発行日

pp.263-266, 2019-12-25 (Released:2019-12-23)

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本研究の目的はITエンジニアの転職希望意識が形成されるまでのプロセスを分析し,仕事にやりがいを感じながら組織への定着を促す要因を特定することである.ITエンジニア特有の要因を導出するため,インターネットアンケートをITエンジニア500名と経理,総務,人事職に就く500名と対象に実施し,対比を行なった.結果として,ITエンジニアと人事職の転職希望意識形成プロセスは類似していること,ITエンジニアと経理・総務には「生活と仕事のバランスへの重視」に差があることが分かった.

著者

田中 宏和

出版者

一般社団法人 経営情報学会

雑誌

経営情報学会 全国研究発表大会要旨集 2019年秋季全国研究発表大会

巻号頁・発行日

pp.317-320, 2019-12-25 (Released:2019-12-23)

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多くの企業では働き方改革の必要性が求められている。しかし、その多くは残業時間の短縮や福利厚生の充実に力点が置かれており、個人が自分らしく生き生きと働くことに対する配慮はあまりなされていない。本来、組織は利益を追求するために個人の組織化を行うため、個人が自分の人生のなかで自己を探求し成長していく過程については組織マネジメントの対象とはなっていない。そこで、本研究では、先行研究である内容モデルと過程モデルをもとに、組織マネジメントに埋め込むべき、自己探究モデルを考察する。

著者

岡本 隆 園田 雅江 曽我 亘由 深堀 秀史 垰 康介

出版者

一般社団法人 経営情報学会

雑誌

経営情報学会 全国研究発表大会要旨集 2019年秋季全国研究発表大会

巻号頁・発行日

pp.195-198, 2019-12-25 (Released:2019-12-23)

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近年,大学におけるキャリア教育の重要性が高まり,インターンシップをカリキュラムに取り入れることは一般的になっている.大学および企業の多くは,インターンシップによって学生が社会人基礎力を身につけることを期待している.また学生の社会人基礎力の自己評価が向上することも期待されている。本研究では,短期のインターンシップに焦点を当て,大学生の社会人基礎力の自己評価の変化を検証する.

著者

平野 雅章

出版者

一般社団法人 経営情報学会

雑誌

経営情報学会 全国研究発表大会要旨集 2019年秋季全国研究発表大会

巻号頁・発行日

pp.271-274, 2019-12-25 (Released:2019-12-23)

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従来の「科学研究の研究」では、国または研究者および研究チームを分析単位として、説明変数としてのインプットとして予算、制度や科学者・研究者等を、被説明変数としてのアウトプットは研究成果(論文、特許など)を考え、それらの間の関係を分析してきた。本研究では、分析単位として従来見過ごされてきた大学や研究所などの研究機関(組織)を取り上げ、経営学の知見を援用することにより、研究機関の組織特性をモデレイタとして、組織特性が研究成果に及ぼす影響を、定性的かつ定量的に分析するモデルを作成する。