著者

安高 翔大 細野 繁

出版者

一般社団法人 経営情報学会

雑誌

経営情報学会 全国研究発表大会要旨集 2020年全国研究発表大会

巻号頁・発行日

pp.182-185, 2021-01-28 (Released:2021-01-18)

---

このサービスは、患者の認知力低下による処方記憶の喪失や薬局の入力の誤りに対して処方実績の正しさを保証するサービスである。このアプリケーションは、患者の薬データの改ざんを防止し、正確なデータを表示することでデータの信用性に繋がる。しかし、現在は対応した手法が不足しており信用性が欠けてしまいサービスの提案が困難となり、お薬手帳アプリに改ざんがあった場合にアプリケーションの信用性が欠けてしまうのである。そのために、アプリケーションの信用性を改善するために、Hyperledger Irohaのプライベートブロックチェーンやブロックチェーンのハッシュ関数を用いてお薬手帳アプリの信用性を改善することが課題である。

著者

宗 健

出版者

一般社団法人 経営情報学会

雑誌

経営情報学会 全国研究発表大会要旨集 2020年全国研究発表大会

巻号頁・発行日

pp.125-128, 2021-01-28 (Released:2021-01-18)

---

DXを「データとITを使いこなし、新しい価値を創造すること」と定義するのが適切だと考えられる。DX組織はトップが極めて重要な役割を担うが、適切な人材が社内にいない場合が多いため社外からのヘッドハンティングによる招聘が必要になる。人材の採用においては充分な年収と自由な勤務等を保証することが人材獲得競争力確保のための必須条件である。また、新しい価値の創造を促進するためには、人材採用の判断や組織運営などをDX組織に権限委譲し、細かい人事管理を行わない、自由で失敗を許容する組織マネジメントが必須である。

著者

雨宮 寛二

出版者

一般社団法人 経営情報学会

雑誌

経営情報学会 全国研究発表大会要旨集 2020年全国研究発表大会

巻号頁・発行日

pp.33-36, 2021-01-28 (Released:2021-01-18)

---

サブスクリプションは従来から存在するが、近年、さまざまな分野で製品やサービスの提供形態として採用されつつある。米国では、いわゆる「サブスク・ボックス」が主流となり、顧客に魅力的な商品を定額で提供することで、ライフタイムバリュー(顧客生涯価値)を生み出し、マネタイズを図っている。本稿では、サブスクリプションの増加要因や成功要因を踏まえた上で、サブスクリプションのビジネスモデルを3つの段階に分類しそれぞれの特徴を明らかにするとともに、ビジネスモデルの戦略性を新たに提起する。

著者

白石 梨紗 大江 秋津

出版者

一般社団法人 経営情報学会

雑誌

経営情報学会 全国研究発表大会要旨集 2020年全国研究発表大会

巻号頁・発行日

pp.89-92, 2021-01-28 (Released:2021-01-18)

---

本研究は、ハロー効果が明治時代のお雇い外国人の契約更新にもたらす影響を実証する。ハロー効果とは、既存の評価がその後の評価に与える影響である。分析は、明治7年から9年の『公私傭入外国人明細書』・『資料御雇外国人』の84件のお雇い外国人のデータにより、多変量解析を行った。その結果、来日前の学歴や業績が高評価の人は高給となるが、成果の評価時はハロー効果により期待したほどでないと判断されやすく、そうでない人はハロー効果が無いため期待値が低く、契約更新されやすかった。本研究は、ハロー効果という数値化が困難なものを実証することで、認知バイアス理論への理論的貢献と、日本史分野にも分野横断的貢献を持つ。

著者

清水 たくみ 平野 雅章

出版者

一般社団法人 経営情報学会

雑誌

経営情報学会 全国研究発表大会要旨集 2020年全国研究発表大会

巻号頁・発行日

pp.269-272, 2021-01-28 (Released:2021-01-18)

---

ICT投資は経済・企業成長の主要な要因としての役割を果たし続けている。マクロレベルでのICT投資の正の影響については合意が形成されつつある一方、ミクロレベルでどのような組織がICT投資を成果に結びつけているかについては統一的な見解が得られていない。そこで本研究では「デジタル文化資本」概念に着目し、ICT投資成否を左右する組織要因について明らかにする。日本企業に対する大規模サーベイ調査のパネルデータ分析を行った結果、ICT投資は組織内デジタル文化資本の高低に応じて企業業績に与える影響が変化することが示された。本研究により、ICT投資と企業業績の関係性に関する新たな理論的・実証的貢献がもたらされた。

著者

梅原 英一

出版者

一般社団法人 経営情報学会

雑誌

経営情報学会 全国研究発表大会要旨集 2020年全国研究発表大会

巻号頁・発行日

pp.225-228, 2021-01-28 (Released:2021-01-18)

---

大学ではIT化への取り組みが進められている。このために組織のIT活用能力を改善させる必要がある。そこで東京都市大学総合情報システム部を事例に、中小組織向けIT-CMFを用いてIT活用能力を分析する。またiCDのフレームワークを用いて組織のIT活用能力に必要な個人の能力を分析する。IT-CMFに基づき総合情報システム部にアンケート調査する。その結果ハイレベル調査で5つの重要IT活用能力を抽出した。第二に、深堀調査で責任者にヒアリングを行い最重要IT活用能力として調達を抽出した。また最重要な実践活用力構成ブロックとして目標とスコープを特定した。最後にこれに必要な個人のスキルをiCDにより抽出する。

著者

明石 一暉 大江 秋津

出版者

一般社団法人 経営情報学会

雑誌

経営情報学会 全国研究発表大会要旨集 2020年全国研究発表大会

巻号頁・発行日

pp.69-72, 2021-01-28 (Released:2021-01-18)

---

新しさゆえの不利益を持つベンチャー企業の資金繰りは厳しい。本研究は、黒字化した大学発ベンチャー企業の特性が速やかな黒字化に与えた影響を実証する。2016年から2019年の115社の経済産業省によるデータを用いて重回帰分析をした。大学発ベンチャー企業の代表者属性と大学属性、設立場所、関連研究者が速やかな黒字化に与える影響を実証し、大学は代表者を研究者にすると黒字化しやすいことを示した。さらに代表者の属性と企業特性を組み合わせた交互作用分析により、速やかな黒字化を生むメカニズムを示した。本研究は、新興企業家研究に対する理論的貢献だけでなく、大学発ベンチャー企業設立戦略を提示することにより実務的貢献とした。

著者

勝 幹雄 奥田 隆史

出版者

一般社団法人 経営情報学会

雑誌

経営情報学会 全国研究発表大会要旨集 2020年全国研究発表大会

巻号頁・発行日

pp.229-232, 2021-01-28 (Released:2021-01-18)

---

柔軟な働き方が仕事満足度・幸福度に与える影響を差分の差分法により検証した.その結果,柔軟な働き方は仕事満足度の向上に寄与することが判明した.他方,幸福度に対してはその影響は小さいことが判明した.これは,それぞれの満足度における相対比較の集団の違いが起因していると考えられる.

著者

宮内 佑実 遠藤 正之

出版者

一般社団法人 経営情報学会

雑誌

経営情報学会 全国研究発表大会要旨集 2020年全国研究発表大会

巻号頁・発行日

pp.144-147, 2021-01-28 (Released:2021-01-18)

---

現在、新型コロナウイルスの感染予防のため、対面での密接な集合が問題視され、様々な組織でオン ライン会議が行われている。学生団体でも、オンラインコミュニケーションツールを用いた会議を行っている。 しかし、オンラインの会議はオフラインの会議と比較し、空間・音声・視覚などの点で制限があり意思疎通が 難しいと感じる。本報告では、学生団体で開催されるオンライン会議とオフライン会議を交互に行うもので、 音声の録音とアンケートを基に、実証的に確認した。

著者

國本 麻悠子 大江 秋津

出版者

一般社団法人 経営情報学会

雑誌

経営情報学会 全国研究発表大会要旨集 2020年全国研究発表大会

巻号頁・発行日

pp.61-64, 2021-01-28 (Released:2021-01-18)

---

本研究は、バーチャル空間を活用した研究室がもたらす研究室内のコミュニケーションに焦点を当て、その効果が学生の研究意欲に与える影響を実証する。分析では、バーチャル研究室を利用している学生41人のアンケート結果から、共分散構造分析を行った。その結果、3次元ではなく、2次元的なデザインのバーチャル研究室でも、学生は近くに人がいると充分錯覚でき、学生間の交流が活発になることを実証した。この学生間の交流が組織としての一体感を生み、研究意欲を向上させることを実証した。この結果から、バーチャル研究室がコロナ下における一時的なものではなく、アフターコロナ後も教育ツールとして活用できる可能性を提示した。

著者

布施 遥 妹尾 大 Ho Bach

出版者

一般社団法人 経営情報学会

雑誌

経営情報学会 全国研究発表大会要旨集 2020年全国研究発表大会

巻号頁・発行日

pp.198-201, 2021-01-28 (Released:2021-01-18)

---

ライブエンターテインメント市場は、消費者が「今そこでしか体験できない」再現性の低い「トキ消費」に価値を見出すようになってきたことから、急速に市場を拡大させている。また、昨今の新型コロナ感染拡大により、リアルライブエンターテインメントに代替されるデジタルライブエンターテインメントが行われるようになった。ライブエンターテインメントでは、顧客の心を動かすことが目的となるため、顧客感動が重要になる。しかし、デジタルライブエンターテインメントでは、顧客感動についての研究が十分になされていない。本研究はデジタルライブエンターテインメントが、事前期待以上の顧客感動をもたらす要因について、アンケートとインタビューを用いて検証する。

著者

幡鎌 博

出版者

一般社団法人 経営情報学会

雑誌

経営情報学会 全国研究発表大会要旨集 2020年全国研究発表大会

巻号頁・発行日

pp.41-44, 2021-01-28 (Released:2021-01-18)

---

本稿では、DX(デジタルトランスフォーメーション)による新事業/新サービスのビジネスモデルを検討・設計するための方法論を提案する。ビジネスモデル全体をパターン化するのでなく、4つの視点から分解して構造化して、各視点の要素(手法等)を組み合わせて検討できるようにすることで、効率的で最適なビジネスモデルの発想・設計を可能にする。本稿では、さらにDXの実現の際のビジネスモデル検討・設計を含む手順も提案する。

著者

菊池 百々帆 大江 秋津

出版者

一般社団法人 経営情報学会

雑誌

経営情報学会 全国研究発表大会要旨集 2020年全国研究発表大会

巻号頁・発行日

pp.65-68, 2021-01-28 (Released:2021-01-18)

---

近年、大学の研究成果や技術を商業化する大学発ベンチャー増加が課題となり、その支援や研究管理を行うURA(リサーチ・アドミニストレーター)を導入する大学が増加している。本研究はURAが持つ経験の多様性が大学発ベンチャー増加に与える影響を実証する。分析では、2018年の日本国内の大学401校のデータを利用した。その結果、URAの数や前職の多様性、長期雇用者の割合、研修制度が大学発ベンチャー数に正の影響があることを実証した。定量的にURAの有効性を示したことは資源ベース理論への理論的貢献である。さらに、大学発ベンチャー増加における効果的なURAの採用と育成に関して、交互作用分析から戦略的に提言できたことは、実務的貢献である。

著者

西村 奨之 遠藤 正之

出版者

一般社団法人 経営情報学会

雑誌

経営情報学会 全国研究発表大会要旨集 2020年全国研究発表大会

巻号頁・発行日

pp.133-136, 2021-01-28 (Released:2021-01-18)

---

日本ではキャッシュレス決済としてクレジットカードが主流である。本報告では静岡大学生を対象にクレジットカード、QRコード決済の利用状況をアンケートにより実態調査し、調査期間の異なるアンケート結果から利用状況の変化、また、利用目的を比較、分析することで、クレジットカード利用者のQRコード決済併用可能性について考察していく。