著者
諏訪 博彦 梅原 英一 太田 敏澄
出版者
人工知能学会
雑誌
人工知能学会全国大会論文集 (ISSN:13479881)
巻号頁・発行日
vol.25, 2011

本研究の目的は、株式掲示板におけるアノマリーを発見すること、株式掲示板の投稿内容より株式リターンを説明するファクターを作成することである。形態素解析と主成分分析を用いて投稿内容を分析することで、新たなファクターの作成を行っている。結果、株式掲示板におけるアノマリーが存在している可能性があること、主成分得点を利用した新たなファクターが存在することを確認している。
著者
梅原 英一
出版者
一般社団法人 経営情報学会
雑誌
経営情報学会 全国研究発表大会要旨集 2020年全国研究発表大会
巻号頁・発行日
pp.225-228, 2021-01-28 (Released:2021-01-18)

大学ではIT化への取り組みが進められている。このために組織のIT活用能力を改善させる必要がある。そこで東京都市大学総合情報システム部を事例に、中小組織向けIT-CMFを用いてIT活用能力を分析する。またiCDのフレームワークを用いて組織のIT活用能力に必要な個人の能力を分析する。IT-CMFに基づき総合情報システム部にアンケート調査する。その結果ハイレベル調査で5つの重要IT活用能力を抽出した。第二に、深堀調査で責任者にヒアリングを行い最重要IT活用能力として調達を抽出した。また最重要な実践活用力構成ブロックとして目標とスコープを特定した。最後にこれに必要な個人のスキルをiCDにより抽出する。
著者
諏訪 博彦 梅原 英一 阿部 有希 太田 敏澄
出版者
一般社団法人 経営情報学会
雑誌
経営情報学会 全国研究発表大会要旨集
巻号頁・発行日
vol.2010, pp.56-56, 2010

本研究はYahoo!株式掲示板の投稿数および投稿内容が株式リターンと関係しているか調査する。そこで東証一部における投稿数および強気指数によるポートフォリオを構築しFama and French 3ファクターモデルが成立しているかを検証する。その結果、投稿数が最も多いポートフォリオおよび最も少ないポートフォリオ及び強気指数が最も強気なポートフォリオおよび最も弱気なポートフォリオではアブノーマルリターンがあったことが分かった。そこで、投稿数の最上位ポートフォリオと最下位ポートフォリオのリターンの差および強気指数の最強気ポートフォリオと最弱気ポートフォリオのリターンの差をファクターとして追加した。その結果、強気指数ファクターを追加した場合には超過リターンは検出されなかった。これにより強気指数は株価リターンと関係している可能性があると考えられる。
著者
梅原 英一 渡部 和雄
出版者
一般社団法人 経営情報学会
雑誌
経営情報学会 全国研究発表大会要旨集 2013年春季全国研究発表大会
巻号頁・発行日
pp.105-108, 2013 (Released:2013-09-19)

1990年代後半に欧米において電子マネーの実証実験が行われた.しかし,欧米では電子マネーは普及しなかった.一方,日本やアジア地域では,電子マネーは急速に普及している.つまり,電子マネー普及については何らかの境界条件が存在していると考えられる.そこで本研究では,この境界条件を検討するために,Shy and Tarkkaのモデルをベースに,電子マネーの普及プロセスをマルチ・エージェント・モデルとして表現し,普及プロセスをシミュレートする。
著者
細川 蓮 山田 優生 小川 祐樹 上田 健太郎 諏訪 博彦 梅原 英一 山下 達雄 坪内 孝太
出版者
一般社団法人 人工知能学会
雑誌
人工知能学会全国大会論文集 第37回 (2023) (ISSN:27587347)
巻号頁・発行日
pp.1B3GS201, 2023 (Released:2023-07-10)

近年,個人で資産を形成するために,株式投資による人々の投資行動の需要が高まっている.株式投資において,将来の市場の動向を予測することは,投資家の投資リスクの低減や収益のために重要である.金融指標の一つに,ボラティリティ・インデックス(以下,VI )があり,これは投資家の市場に対する心理状態を表している.一方で,新聞メディアやソーシャルメディアの投稿には,社会情勢や人々の心理状態などを表しており,これらは,VI 指数に影響していると考えられる.本研究では,新聞記事とソーシャルメディアの投稿文書を用いて,日本における VI である日経平均VIの上昇を予測する.さらに,本研究の有用性を検証するために,予測した日経平均VIを用いてオプション取引の売買シミュレーションによる検証を行う.結果として,両メディアを用いることで日経平均VI上昇の予測精度の向上が確認され,売買シミュレーションにおいても収益に対する有用性が確認された.
著者
梅原 英一
出版者
社団法人 日本印刷学会
雑誌
日本印刷学会誌 (ISSN:09143319)
巻号頁・発行日
vol.58, no.1, pp.18-22, 2021 (Released:2021-03-15)
参考文献数
5

Recently, the digital transformation of university libraries has been underway. The Ministry of Education, Culture, Sports, Science and Technology (2011) proposed the digitization of educational facilities of universities, such as libraries. In addition to e-journals and e-books, libraries also provide learning environments, such as Learning Commons, which rely on IT. However, many universities have not yet entirely harnessed the potential of IT. Library digitization has many benefits, such as cost and space savings, and e-libraries can support students' voluntary learning, such as PBL. However, problems with the university library organization's IT capabilities can hinder the implementation of e-libraries. We conducted a case study to analyze the IT capabilities of the Tokyo City University library organization. IT-CMF has been proposed as a framework for analyzing an organization's IT capabilities. A questionnaire survey based on the IT-CMF was conducted with the university library organization. We identified the IT capabilities needed for a university library. First, from a high-level survey, we identified five important capabilities needed for IT utilization, namely risk management (RM), sourcing (SRC), business process management (BPM), business planning (BP), and financing (FF). Second, for a more in-depth survey, we interviewed the director of the library organization and determined SRC as the most important IT capability. We thus identified goals and scopes (A2) as the crucial capability-building blocks of SRC.
著者
諏訪 博彦 梅原 英一 太田 敏澄
出版者
一般社団法人 人工知能学会
雑誌
人工知能学会全国大会論文集 第25回全国大会(2011)
巻号頁・発行日
pp.2H1OS188in, 2011 (Released:2018-07-30)

本研究の目的は、株式掲示板におけるアノマリーを発見すること、株式掲示板の投稿内容より株式リターンを説明するファクターを作成することである。形態素解析と主成分分析を用いて投稿内容を分析することで、新たなファクターの作成を行っている。結果、株式掲示板におけるアノマリーが存在している可能性があること、主成分得点を利用した新たなファクターが存在することを確認している。
著者
林 浩輝 梅原 英一 小川 祐樹
出版者
一般社団法人 社会情報学会
雑誌
社会情報学 (ISSN:21872775)
巻号頁・発行日
vol.8, no.3, pp.165-175, 2020

<p>本研究では,政治的コミュニケーションの新たな手段として期待されるSNSの中でもTwitterに着目し,意見の一極集中やアナウンスメント効果などの世論形成理論の成立の可能性を考察した。2015年5月に実施された大阪都構想のツイートを分析対象とし,トピック分析および新聞記事と比較することで,ツイートとアカウントを賛成と反対に分類した。これを用いて賛成および反対の投稿数及びアカウント数の推移を分析した。その結果,多数派認知がTwitterの投稿に影響を与えている可能性は確認できなかったものの,リツイートのネットワーク分析の結果では,賛成と反対が明確に分かれたネットワークが存在することが分かった。また次数中心性および媒介中心性が極端に高い少数のアカウントが存在することが確認できた。その結果,オピニオンリーダーの出現とアナウンスメント効果の成立の可能性を見出すことができた。</p>
著者
梅原 英一 太田 敏澄
出版者
日本社会情報学会
雑誌
日本社会情報学会学会誌 (ISSN:13440896)
巻号頁・発行日
vol.17, no.2, pp.35-49, 2005-09

迷惑施設や原子力施設の継続的な事業運営や設置などに関するリスク情報開示は, 社会現象としても数多く取り上げられている。行政は住民によりリスク情報開示を求められている。しかし、リスク情報開示では, 行政と住民の間には, 情報の非対称性や情報保有度などの情報ギャップが存在する。そこで、本論文ではリスク情報開示を、行政と住民の相互作用と考え、リスク情報開示ゲームとして定式化する。これにより、行政と住民の代替案の得失に関するモデルを構築し、行政のリスク情報開示における代替案の性質を明らかにする。住民の行動は、満足化意思決定理論によるモデル化を行う。これは、住民が満足していれば、問題意識は通常あまり高くないという状況を表現している。行政の行動は、累積プロスペクト理論によるモデル化を行う。これは、行政が非開示というリスク追求行動をとる可能性を表現している。その結果、自発的開示ゲーム、安心ゲーム、情報探索ゲーム、強制開示ゲームの4種類のモデルとなることが分かった。安心ゲームと情報探索ゲームでは、均衡解は次善解であり最適解になってない。そこで、行政の戦略と住民の情報保有度についてのモデル化を行う。この結果、行政に対しては監視、住民に対しては啓蒙、それぞれの役割を果たすエージェント(ガーディアン・エージェント(Guardian Agent)と呼ぶ)を導入すると、強制開示によらなくてもパレート解を達成できる可能性があることを示す。ガーディアン・エージェントの例としては、ファシリテータやNPO等をあげることができる。
著者
梅原 英一
出版者
横断型基幹科学技術研究団体連合(横幹連合)
雑誌
横幹連合コンファレンス予稿集 第3回横幹連合コンファレンス
巻号頁・発行日
pp.74, 2009 (Released:2010-04-05)

インターネット株式掲示板と株式市場を分析した米国の先行研究では,掲示板投稿がボラティリティおよび出来高を予測できる可能性を示唆している.そこで本論文では、日本での株式投稿に関して,自然言語処理と機械学習による投稿内容の分析を行う.その結果,投稿数がボラティリティ,出来高の先行指標であり,強気投稿数と弱気投稿数の差が株式のリターンやボラティリティ,出来高と関連している可能性があることを示した.
著者
諏訪 博彦 梅原 英一 太田敏澄
雑誌
情報処理学会論文誌 (ISSN:18827764)
巻号頁・発行日
vol.53, no.1, pp.117-125, 2012-01-15

Yahoo!株式掲示板には,人々の意見・気持ちが大量に投稿されている.我々は,この意見・気持ちをコラボレーション技術を用いて取り込むことによって,投資判断を支援することが可能になると考える.本論文では,Yahoo!株式掲示板の投稿数および投稿内容が株式リターンと関係しているか明らかにする.そのために,東証1部における投稿数および強気指数によるポートフォリオを構築しFama-Frenchの3ファクターモデルが成立しているかを検証している.その結果,投稿数が最も多いポートフォリオおよび最も少ないポートフォリオ,強気指数が最も強気なポートフォリオおよび最も弱気なポートフォリオでは,超過リターンが存在することを確認している.そこで,投稿数の最上位ポートフォリオと最下位ポートフォリオのリターンの差および強気指数の最強気ポートフォリオと最弱気ポートフォリオのリターンの差をファクターとして追加している.その結果,強気指数ファクターを追加した場合には超過リターンは検出されなかった.これにより強気指数は株価リターンと関係している可能性があると考える.
著者
梅原 英一 諏訪 博彦 小川 裕樹
出版者
東京都市大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
2013-04-01

本研究ではYahoo!株式掲示版と株式市場の関係を分析した。第1に株式リターンを説明する新たなファクターを発見した。自然言語処理を用いて単語出現頻度(TF/IDF)を計算し、上位700単語の主成分分析でファクターを抽出した。その結果、投資戦略・株式保有・金融経済の3ファクターを抽出した。第2に日経平均VI指数(恐怖指数)との関係を分析した。掲示板にトピック分析(LDA)を行った。トピック投稿率とVI指数に相関があることが分かった。本研究で開発した手法を用いてTwitterとTV深夜アニメ番組の次週視聴率を分析し、投稿数・実況ツイートのネガティブ単語数と有意な相関があることが分かった。