著者

岩村 三千夫

出版者

一般社団法人中国研究所

雑誌

アジア經濟旬報

巻号頁・発行日

no.643, pp.1-3, 1966-04-01

著者

日本中国友好協会(正統)本部

出版者

一般社団法人中国研究所

雑誌

アジア經濟旬報

巻号頁・発行日

no.669, 1966-12-21

著者

[記載無し]

出版者

一般社団法人中国研究所

雑誌

アジア經濟旬報

巻号頁・発行日

no.221, pp.17-19, 1954-07-10

著者

記載なし

出版者

一般社団法人中国研究所

雑誌

中国研究月報 (ISSN:09104348)

巻号頁・発行日

no.286, pp.19-22, 1971-12-25

出版者

一般社団法人中国研究所

雑誌

アジア經濟旬報 (ISSN:05158583)

巻号頁・発行日

no.281, pp.28-32, 1956-03-11

著者

張 青華

出版者

一般社団法人中国研究所

雑誌

中国研究月報 (ISSN:09104348)

巻号頁・発行日

no.493, pp.31-38, 1989-03-25

著者

王 兆才

出版者

一般社団法人中国研究所

雑誌

アジア經濟旬報

巻号頁・発行日

no.757, pp.30-35, 1969-06-01

著者

中津 俊樹

出版者

一般社団法人中国研究所

雑誌

中国研究月報 (ISSN:09104348)

巻号頁・発行日

vol.66, no.2, pp.14-27, 2012-02-25

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19世紀における共産主義思想の出現とロシア革命(1917年)以降,ローマ教皇庁及びカトリック教会は共産主義の無神論的理念を宗教としてのカトリックと教会組織への脅威と見なし,教会組織と信徒に対する共産主義思想の浸透の阻止を図った。第二次世界大戦終結後の冷戦構造の拡大に伴い,ローマ教皇庁及びカトリック教会はこの動きを加速させた。中国のカトリック教会は教皇庁の方針を踏まえ,中華人民共和国の建国前後の時期に国内の教会組織と信徒に対する共産主義思想の影響の排除を試みた。本来,教皇庁の一連の方針は教会組織の防衛と信徒の宗教的意識という内的領域の堅持を目指したものであり,政治権力との対決は意図されていなかった。中国のカトリック教会の場合も同様であった。だが,カトリック信徒が社会的少数派で,かつ新政権が無神論的理念を新たな政治・社会秩序の建設における理論的柱と位置付けている状況下において,中国のカトリック教会の行動が本来の意図とは無関係に,新政権への敵対的行為と見なされる事は不可避であった。

著者

桜 富士雄

出版者

一般社団法人中国研究所

雑誌

アジア經濟旬報

巻号頁・発行日

no.664, pp.1-5, 1966-11-01

著者

山下 龍三

出版者

一般社団法人中国研究所

雑誌

アジア經濟旬報

巻号頁・発行日

no.1137, pp.1-2, 1979-12-21

著者

吉田 薫

出版者

一般社団法人中国研究所

雑誌

中国研究月報 (ISSN:09104348)

巻号頁・発行日

vol.67, no.8, pp.1-14, 2013-08-25

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何樹齢は清末の漢門で康有為,梁啓超らの変法運動にかかわっていた。本論では,何樹齢が岸上質軒や上野清に送った『大算盤』などの著述や上野清宛の書簡など,新資料を読み解きながら,これまでほとんど知られていなかった何樹齢の活動について検討する。何樹齢は,同門の陳栄衰と共に中国の改革に向けた活動をしていた。実学や算学の重要性を説き,慈善団体「善堂」を提唱し,初等教育に携わった。さらに算学と仏教思想を結び付けて新たな思想を提示しようと試みていた。何樹齢は自らの「宇宙」,「大同」世界の構築を試み,康有為,梁啓超とは異なった変法思想と活動を追究していた。

出版者

一般社団法人中国研究所

雑誌

アジア經濟旬報

巻号頁・発行日

no.766, pp.20-25, 1969-09-01

著者

泉 鴻之

出版者

一般社団法人中国研究所

雑誌

中国研究月報 (ISSN:09104348)

巻号頁・発行日

no.441, pp.50-51, 1984-11-25

著者

[記載無し]

出版者

一般社団法人中国研究所

雑誌

アジア經濟旬報

巻号頁・発行日

no.222, 1954-07-20

著者

南朝鮮・『京郷新聞』

出版者

一般社団法人中国研究所

雑誌

アジア經濟旬報

巻号頁・発行日

no.790, pp.26-27, 1970-05-01

著者

古谷 真帆

出版者

一般社団法人中国研究所

雑誌

中国研究月報 (ISSN:09104348)

巻号頁・発行日

vol.61, no.4, pp.41-50, 2007-04

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急速な経済発展を遂げる隣国中国の知的財産権侵害の実情は日本でも頻繁に報道されている。この様に知的財産保護に関し問題視される中国が,現在国家知的財産戦略制定作業を進めている。本稿は,近く発表されるであろう国家知的財産戦略の内容を既に制定されている地方知的財産戦略の内容等から予測し,中国が有効な知的財産の取扱いをどの様に捉えているかについて考え,知的財産権問題で中国が置かれている立場を探ろうと試みるものである。

著者

高橋 満

出版者

一般社団法人中国研究所

雑誌

中国研究月報 (ISSN:09104348)

巻号頁・発行日

vol.43, no.12, 1989-12-25

著者

[記載無し]

出版者

一般社団法人中国研究所

雑誌

アジア經濟旬報

巻号頁・発行日

no.199, pp.24-26, 1953-12-01

著者

隋 藝

出版者

一般社団法人中国研究所

雑誌

中国研究月報 (ISSN:09104348)

巻号頁・発行日

vol.69, no.11, pp.1-21, 2015-11-25

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1948年11月から1950年10月にかけて,遼寧省における反共産党勢力の取り締まりなどの大衆工作は,従来の階級闘争の形では展開せず,中国共産党の公安部門がリードし,反対勢力を排除したのちに民衆に対する宣伝を行う構造となった。こうした従来の共産革命と離れた大衆工作は,闘争による社会の混乱を避けたが,革命原理に基づいた大衆運動からのエネルギーの獲得や,古い社会関係の打破と新たな階級関係の再編も容易にはできなくなり,民衆に対する中共のイデオロギー操作も一層難しくなった。本稿では,遼寧省の瀋陽市を中心に大衆工作を検討して,中共による平時建設のための都市社会の再編と革命原理の矛盾を浮き彫りにする。

著者

浜口 允子

出版者

一般社団法人中国研究所

雑誌

中国研究月報 (ISSN:09104348)

巻号頁・発行日

vol.69, no.9, pp.1-18, 2015-09-25

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本稿は,日中戦争期に,華北政権がいかなる地方統治を行ったか,それは基層社会にどのような影響をもたらしたかを主たる課題として問うなかで,とくに物流と交易の仕組みに着目し,河北省で1941年から始められた交易場制度について考察したものである。そしてそれが,旧来の包税制度を廃止し,取引税を直接徴収するための措置と関わるものであったことを明らかにした。それは,政権による財政基盤の強化策が物流の場に及んだものであり,その過程では統治の末端を担う新たな人材をも生みだしたのであった。この変化はその後の社会にも影響を与えたと考えられる。