文献一覧: 一般社団法人中国研究所 (出版者)

本稿は2010年3月9日丁玲の娘蒋祖慧氏(元中央バレエ団副団長・『紅色娘子軍』創作メンバーの一人)のインタビュー記録である。主な内容は,幼少期を過ごした延安での集団生活,1949年春から翌年夏までの平壌崔承喜舞踊研究所留学(母の説得で朝鮮に行ったこと,留学生活の様子),1951年中央戯劇学院に開設した崔承喜舞踊研究班の回想および母との思い出で,御本人提供の写真を含む。丁玲の息子蒋祖林氏は著作もあり比較的知られているが,妹の氏については母娘の関わりも含め日本では殆ど紹介がない。近年再評価が進む崔承喜研究から見ても,従来注目されなかった中国舞踊界での崔の貢献について,愛弟子である氏の証言は貴重だろう。

2013-03-09 17:30:07
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https://ci.nii.ac.jp/naid/110008440609

1 0 0 0 中国, 新たな水爆実験と初の地下核実験に成功

出版者: 一般社団法人中国研究所
雑誌: アジア經濟旬報
巻号頁・発行日: no.772, 1969-11-01

2013-02-12 15:15:04
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https://ci.nii.ac.jp/naid/110002799730

1 0 0 0 中朝同盟の形成動因に関する一考察 : 1961年中朝同盟条約の締結過程を中心に

著者: 金伯柱
出版者: 一般社団法人中国研究所
雑誌: 中国研究月報 (ISSN:09104348)
巻号頁・発行日: vol.64, no.5, pp.1-14, 2010-05-25

本稿は,1961年7月に結ばれた中朝同盟条約の締結過程を中心として中朝同盟の形成動因について主に中国の公開外交文書を用いて考察する。中朝同盟の形成についての従来の研究は韓国での軍事クーデターをきっかけに触発された安保上の危機を原因として挙げ北朝鮮の積極的な働きかけを強調してきた。それに対し,本稿は同条約の締結に際し北朝鮮が朝鮮半島の安保状況を危機として認識していなかったことを説明する。また中朝同盟は中ソ対立のなかで周辺国家との関係安定化を目指した中国の対外戦略の一環として形成され,同盟国の北朝鮮をコントロールすることが主な動因であったと見る。

2013-02-12 14:15:03
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https://ci.nii.ac.jp/naid/110007618715

1 0 0 0 三つの史劇と日中交流 : 河原崎長十郎さんの死を悼む

著者: 坂本徳松
出版者: 一般社団法人中国研究所
雑誌: アジア經濟旬報
巻号頁・発行日: no.1203, pp.1-2, 1981-10-21

2013-02-04 07:45:05
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https://ci.nii.ac.jp/naid/110002793681

1 0 0 0 投書欄における読者・投稿者・編集者 : 生活書店出版物を対象とした歴史的考察

著者: 楊韜
出版者: 一般社団法人中国研究所
雑誌: 中国研究月報 (ISSN:09104348)
巻号頁・発行日: vol.63, no.9, pp.13-25, 2009-09-25

本稿は,1920年代半ばから1940年代初めまでに生活書店が発行した『生活』,『新生』,『生活星期刊』,『抗戦』,『大衆生活(新1-30号)』各誌の投書欄の記事を分析したうえ,その読者・投書者・編集者相互のやり取りについて考察した。雑誌と読者,編集者と読者,読者と読者(その中には,目が不自由な「間接的」読者をも含む)など,関係者相互の積極的な交流と参加は,このような投書欄を活気づけた。投書欄は,読者・投稿者・編集者の間のコミュニケーションを通して,互いの活発な議論と共有する経験をつくり上げると共に,問題解決へ向かう深い友情を育もうとする表現媒体である。投書欄においては,年齢も職業もそれぞれ違う様々な人々が,掲載された投書を読み,記事を投稿するという行為によって,互いに情報を提供したり,議論したりする誌上の「コミュニティー」を生み出した。

2013-01-08 09:32:32
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https://ci.nii.ac.jp/naid/110007358361

1 0 0 0 人民公社化と農村の財政・商業管理体制の改善にかんする決定 : 中京中央委員会と国務院の共同決定

出版者: 一般社団法人中国研究所
雑誌: アジア經濟旬報
巻号頁・発行日: no.386, pp.15-21, 1959-02-10

人民公社の成立は生産、分配、交換、消費等の面において一連の重大な変化をひきおこしている。農村の財政商業管理体制も、この新たな情勢に即応して改変されなければならなくなったのは当然である。本決定は、58年12月20日中共中央委員会と国務院の共同決定によって公布されたもので、農村の人民公社化に即応した財政商業管理体制を規定したもので、同日国務院全体会議で採択された"人民公社信用部の活動におけるいくつかの問題および国営企業の運転資金の問題にかんする決定"とならんで、農村の財政、金融、商業に関する重要な決定である。