著者
重本 洋一
出版者
広島経済大学経済学会
雑誌
広島経済大学経済研究論集 (ISSN:03871436)
巻号頁・発行日
vol.26, no.2, pp.43-72, 2003-09

はじめに 1. 理論的業績 1.1. カレツキー・カルドア型景気循環論 1. 2. マクロ分配理論 1. 3. マネタリズム批判 2. 政策提言 2.1. 選択的雇用税 2.2. E C加盟問題 2.3. サッチャリズム批判 3. スタグフレーションの分析と対策 3.1. スタグフレーションの理論 3.2. カルドアのスタグフレーション論 終わりに
著者
Lim Hyunjung 玉岡 賀津雄 Lim Hyunjung Tamaoka Katsuo
出版者
広島経済大学経済学会
雑誌
広島経済大学研究論集 (ISSN:03871444)
巻号頁・発行日
vol.27, no.1, pp.29-44, 2004-06

本研究は,韓国の職場でのコミュニケーションにおける呼称選択にどのような規範意識が働いているか,規範意識の形成に個人の属性,対人関係特性,性格特性がどう関係しているかを調査研究したものである。韓国語の呼称体系では,目上の人を名前だけでは呼びにくく,親族名称や地位・役職名で呼びかけるのが一般的である。 本研究では,上司を「姓・姓名+役職名+nim」 と呼ぶことの適切性が高いが,公式の場で上司を「姓名+ssi (氏)」 と呼ぶことにも決して否定的ではないことがわかった。対人関係および性格特性については,条件によって多様な影響関係がみられた。例えば,目上の人に対して「地位・役職名」や「親族名称」を用いることについては,他者に対して気遣いをする人が適切で、あると判断する傾向がみられた。また,日上に対して公式の場で名前を使用することについては,調和性のない傾向の人が適切であると判断していた。しかし,全体的にみると,本研究で採用した対人関係尺度および性格特性尺度は,重回帰分析で職場での呼称使用の適切牲を決める有意な予測変数であっても,その決定係数(W)の値は低かった。このことは,言語的特徴である呼称使用について,これらの変数があくまで間接的な要因であることを示唆している。
著者
國次 太郎 国次 太郎 Kunitsugu Taro クニツグ タロウ
出版者
広島経済大学経済学会
雑誌
広島経済大学研究論集 (ISSN:03871444)
巻号頁・発行日
vol.31, no.1, pp.1-10, 2008-06-30

広島経済大学経済学会 2007年度第8回研究集会〔2008年1月17日(木)〕報告要旨
著者
山内 昌斗 Yamauchi Masato ヤマウチ マサト
出版者
広島経済大学経済学会
雑誌
広島経済大学経済研究論集 (ISSN:03871436)
巻号頁・発行日
vol.29, no.4, pp.113-136, 2007-03

はじめにI.英国サミュエル商会の成立および発展II.新市場の出現と貿易活動の拡大III.石油事業への参入IV.石油事業の拡大と商会事業の停滞さいごに
著者
松井 一洋
出版者
広島経済大学経済学会
雑誌
広島経済大学研究論集 (ISSN:03871444)
巻号頁・発行日
vol.33, no.4, pp.23-37, 2011-03

1. はじめに~情報社会幻想 2. 情報操作と情報統制 2. 1 情報内容に関する操作 2.2 情報の伝達ないし伝播についての統制 3. 情報による大衆操作の発想~プロパガンダにおける表現レトリック 3. 1 ナンシー・スノーの分析 3.2 イギリスの宣伝制作の前提 3.3 ヒトラー『我が闘争』 3.4 IPAによる7つのプロパガンダ手法 3.5 『対敵宣伝法の原理』~幻の情報戦略書 3.6 『影響力の武器』~なぜ人は動かされるのか 3. 7 広告とプロパガンダ 3.8 広報とプロパガンダ 4. 現代情報社会の情報意識改革への道しるべ 5. おわりに~「孤独な反逆者の神話」より
著者
増田 正勝 Masuda Masakatsu マスダ マサカツ
出版者
広島経済大学経済学会
雑誌
広島経済大学経済研究論集 (ISSN:03871436)
巻号頁・発行日
vol.32, no.2, pp.23-42, 2009-09

Ⅰ.序論Ⅱ."シュピンドラー・モデル"と労働組合 1.労働組合の"シュピンドラー・モデル"批判 2.シュピンドラーの労働組合批判Ⅲ.労働者の資本参加と労働組合 1.労働者の資本参加とドイツ労働組合総同盟(DGB) 2.労働者の資本参加とドイツ職員労働組合(DAG)Ⅳ.共同決定法と経営組織法Ⅴ.結論
著者
増田 正勝 Masuda Masakatsu マスダ マサカツ
出版者
広島経済大学経済学会
雑誌
広島経済大学経済研究論集 (ISSN:03871436)
巻号頁・発行日
vol.29, no.4, pp.27-50, 2007-03

I.序論II.パウル・シュピンドラー・ヴェルク社の生成と発展,そして解散III.シュピンドラー・プラン-「共同企業者契約」 1.パートナーシャフトの精神 2.パートナーシャフトの組織 2-1.パートナーシャフト委員会 2-2.パートナーシャフト委員会の構成とその任務 2-3.パートナーシャフト委員会の意思決定 2-4.共同企業者契約諮問委員会 2-5.情報権 3.経営成果への参加 3-1.経営成果の計算と参加方式 3-2.損失参加 3-3.資産参加 4.共同企業者契約の解約IV.シュピンドラー・プランの実践と経営協議会V.シュピンドラーの経営パートナーシャフト思想 1.経営パートナーシャフトの基本思考 2.経営パートナーシャフトと共同決定 3.経営パートナーシャフトと成果分配VI.結論