著者

村松 圭司 得津 慶 大谷 誠

出版者

日本ヘルスサポート学会

雑誌

日本ヘルスサポート学会年報 (ISSN:21882924)

巻号頁・発行日

vol.6, pp.59-64, 2021 (Released:2021-04-15)

参考文献数

8

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本研究では、DPCデータ分析の練習に用いるため、DPCデータのうち様式1のダミーデータを作成するロジックを開発した。ダミーデータを集計した際に現実的な値となるよう厚生労働省のDPC公開データの集計結果を参考とした。開発したロジックを用いて規模の異なる2つのデータベースを生成し、性別について二群の比率の差の検定を行った。規模の小さいデータベースでは有意な差が認められたが、規模の大きいものでは実際の値と優位な差は認められなかった。

著者

坂本 祐太 甘利 貴志 寄持 貴代 山田 徹 小野 美奈

出版者

日本ヘルスサポート学会

雑誌

日本ヘルスサポート学会年報 (ISSN:21882924)

巻号頁・発行日

vol.4, pp.25-32, 2019 (Released:2020-01-11)

参考文献数

25

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目的:地域在住高齢者の5 回立ち上がりテスト(Sit to Stand-5、以下、SS-5)におけるQuality Of Life (以下、QOL)低下のカットオフ値を算出する。方法:一次介護予防事業に参加した65 歳以上の参加者155 名を対象に、SS-5 とEuro QOL 5 dimension の項目で主観的にQOL を評価した。Euro QOL 5 dimension は項目を正常と低下の2 群とした。カットオフ値はReceiver Operating Characteristic曲線のAria under curve (以下、AUC)により算出した。結果:SS-5 のカットオフ値は、それぞれ「移動の程度」で10.0 秒(AUC=0.72)、「普段の活動」で10.0 秒(AUC=0.77)、「痛み/不快感」で8.3秒(AUC=0.77)であった。結論:この研究ではSS-5 のカットオフ値を検証した。SS-5 におけるQOL 低下のカットオフ値は下肢とQOL の関連を示し、運動の動機づけするための具体的な目標値となる可能性が有る。

著者

島田 昇 丸岡 紀子 佐藤 京子

出版者

日本ヘルスサポート学会

雑誌

日本ヘルスサポート学会年報 (ISSN:21882924)

巻号頁・発行日

vol.2, pp.45-53, 2016 (Released:2016-09-05)

参考文献数

18

被引用文献数

2

著者

松田 晋哉 村松 圭司 藤本 賢治

出版者

日本ヘルスサポート学会

雑誌

日本ヘルスサポート学会年報 (ISSN:21882924)

巻号頁・発行日

vol.7, pp.31-39, 2022 (Released:2023-03-25)

参考文献数

6

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【目的】人生の最終段階における療養生活の質向上を図るための医療介護提供体制の在り方を考えるために、国内5広域自治体の医療・介護レセプトを収集し、それを個人単位で連結したデータベースを用いて、死亡症例について、死亡前24か月間の医療介護サービスの利用状況を可視化することを試みた。【資料及び方法】分析に用いたのは国内5広域自治体の医療・介護レセプトである。レセプトデータを個人単位で連結し、このデータベースから65歳以上の死亡症例を抽出した。次に、死亡が発生した年月を起点(死亡月、経過月=0)としてその差を経過月として24か月前まで計算した(例えば、前月は-1)。上記で把握した死亡患者について、医科レセプトおよび介護レセプトを用いて経過月ごとに医療・介護サービスの利用状況及び傷病の状況を把握した。【結果および考察】本分析により以下のことが明らかとなった。まず、分析結果から死亡に至る傷病のパターンとして、心不全や腎不全といった循環器系の不全症状の進行と肺炎・誤嚥性肺炎の発生が重要な契機となっていることが明らかとなった。次に、人生の最終段階においては、気分障害の有病率が10%程度あり、メンタルヘルス面での対応の必要性が示唆された。第三に、死亡前24か月間の有病率を年齢階級別にみると年齢の高い群では心不全、認知症の有病率が増加する一方で、悪性腫瘍の有病率が低下していた。悪性腫瘍診療領域では我が国においてもホスピス等の長い経験があるため、人生の最終段階におけるケアの在り方に関する議論が他領域よりは進んでいる。他方、年齢の高い群ではがんが直接的な死因になるよりは、肺炎や心不全などの死因としての重要性が増大することが示された。また、年齢とともに認知症にり患している対象者が増加しており、今後ACPを実践していく上で、代理人の選定問題を生じうる。したがって、今後、ACPを含めて人生の最終段階における医療の在り方を考える上で重要な検討課題であると考えられた。【結語】本分析の結果、死亡に至る傷病のパターンとして、心不全や腎不全といった循環器系の不全症状の進行と肺炎・誤嚥性肺炎の発生が重要な契機となっていることが示された。このような状態の兆候が出始める前後の時期が、ACPに関連するプロセスを本人や家族を含めた関係者と始めるタイミングであると考えられる。また、こうした死亡に至る傷病のパターンについて広く国民に情報提供することが、国民が自らの人生の最終段階における生き方を決めることを可能にするために必要であると考えられる。

著者

松田 晋哉 村松 圭司 藤本 賢治 峰 悠子 高木 邦彰 得津 慶 大谷 誠 藤野 善久

出版者

日本ヘルスサポート学会

雑誌

日本ヘルスサポート学会年報 (ISSN:21882924)

巻号頁・発行日

vol.6, pp.1-14, 2021 (Released:2021-04-15)

参考文献数

11

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【研究目的】高齢期において自立した生活を継続するためには、要介護度の悪化に関連する要因を把握し、それらへの対策が求められる。そこで本研究では、認定調査票データ、医科及び介護レセプトを用いて要介護度の悪化に関連する要因の明らかにすることを試みた。【資料及び方法】 東日本の一自治体における介護保険の認定調査データと介護レセプト、医科レセプトを個人単位で連結したデータベースを作成した。このデータベースから2014年度の要介護認定で要介護1と認定された在宅の対象者11,658人を抽出して、2017年まで追跡し、データベースで把握できる状態像や傷病に関する変数を用いて、要介護度の悪化に関連する要因をロジスティック回帰分析によって検討した。【結果】分析の結果、状態像としては寝返り、起き上がり、座位保持、両足および片足での立位、歩行、移乗、移動といった筋力の低下に関連する項目で自立していない者、そしてその結果として外出の頻度が少なく、買い物に関して他者に依存している者で要介護度が悪化していた。使用している医療介護サービスで福祉機器を利用している者が悪化していたが、この結果は「福祉機器を利用するような状態にある者」が高リスクであると解釈することができる。傷病に関しては下肢関節障害、脊椎障害のあるもので有意に悪化がみられた。利用している医療・介護サービスでは、医療保険および介護保険ともに訪問看護を利用している者で有意に悪化の割合が低かった。【考察及び結論】本研究の結果、要介護度の悪化予防には筋力低下の予防及び看護の視点からの継続的なケアが有効であることが示唆された。

著者

松田 晋哉 藤森 研司 伏見 清秀 石川 ベンジャミン 光一 池田 俊也

出版者

日本ヘルスサポート学会

雑誌

日本ヘルスサポート学会年報 (ISSN:21882924)

巻号頁・発行日

vol.3, pp.1-10, 2018 (Released:2018-02-22)

参考文献数

10

被引用文献数

1

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National Database( NDB)を用いて算出した標準化レセプト比SCR の在宅医療分をデータとして、在宅医療の推進に関連する要因の検討を行った。その結果、在宅医療(居宅)に関連する要因として、往診(.313)、訪問看護指示(.218)、緊急往診(.219)、在宅療養中患者_ 緊急入院受入(.049)、療養病棟入院基本料(-.078)、訪問薬剤指導の実施(.004)が在宅医療(居宅)のSCR に有意に関連していることが示された。この結果は、在宅医療(居宅)を進めるためには、訪問看護や訪問薬剤指導といった在宅のチーム医療提供体制に加えて、緊急往診や在宅療養中患者_ 緊急入院受入といった後方病院の役割が重要であることを示している。

著者

小林 篤

出版者

日本ヘルスサポート学会

雑誌

日本ヘルスサポート学会年報 (ISSN:21882924)

巻号頁・発行日

vol.1, pp.17-33, 2015 (Released:2015-08-07)

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2008 年から全ての医療保険者に保健事業の一つとして特定健診・特定保健指導事業の実施強制する、世界的にも前例がない異例な政策策が実施された。この政策は、国民健康づくり運動の発展と医療費適正化実現の財政政策の流れに基づいている。その特徴は、メタボリックシンドロームに着目し生活習慣病対象とする、一次予防中心疾病予防支援であり、標準プログラムの強制実施を伴っている。この事業の医療費適正化効果は明確でなく、費用対効果と見えざる不利益の視点を欠き、政策目標を実現する手段として疑問である。

著者

松田 晋哉 村松 圭司 藤本 賢治 峰 悠子 高木 邦彰 得津 慶 大谷 誠 藤野 善久

出版者

日本ヘルスサポート学会

雑誌

日本ヘルスサポート学会年報 (ISSN:21882924)

巻号頁・発行日

vol.6, pp.15-29, 2021 (Released:2021-04-15)

参考文献数

7

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【目的】介護保険制度の目的は、高齢者が要介護状態になっても、できうる限り自立した生活を送ることが出来るよう支援することである。この目的には在宅介護の可能性を高めることが当然含まれる。そこで本研究においては、東日本の一自治体における介護保険の認定調査データおよび介護レセプトと医科レセプトとを用いて、在宅の中重度要介護高齢者の特別養護老人ホーム入所に関連する要因を分析し、在宅介護を進めるための条件について検討した。【資料及び方法】東日本の一自治体における介護保険の認定調査データと介護レセプト、医科レセプトを個人単位で連結したデータベースを作成した。このデータベースから2014年度の要介護認定で要介護3以上と認定された在宅の対象者6,540人を抽出し、2018年3月まで月単位で追跡し、その後の特養入所の有無を介護レセプトから把握した(特養入所のイベント発生を1)。そして、分析期間中の最初の認定審査時における傷病の状況及び医療・介護サービスの利用状況を医科レセプトと介護レセプトから把握し、特養入所に関連する要因についてCoxの比例ハザードモデルによって検討した。【結果】特養入所に関しては女性であること、年齢が高くなること、認知症があること、口腔清潔・洗顔・洗髪で介助が必要なこと、通所介護の利用者であることが有意にハザード比を高めていた。いずれも認知症との関連が深い項目である。他方、寝返りや起き上がり、座位保持、立位、移乗、移動といった筋力に関わる項目で自立度が低いことは特養入所のハザード比を有意に下げる結果となった。また、通所介護の利用を除くと、他の医療介護サービスの利用は、いずれも特養入所のハザード比を有意に下げていた。【考察及び結論】本分析の結果、中重度の在宅要介護高齢者が特別養護老人ホームに入所する要因としては高齢、認知症及びそれに関連した生活障害があること、女性が有意のものであることが示唆された。他方で、医療ニーズの高い高齢者は入所リスクが低くなっていた。こうした特性を持つ中重度要介護高齢者は特別養護老人ホームよりは医療系施設に入院している可能性が示唆された。

著者

吉岡 京子 笠 真由美 神保 宏子 鎌倉 由起 齋藤 夕子 野村 理恵 大熊 陽子 大屋 成子 平林 義弘 黒田 眞理子

出版者

日本ヘルスサポート学会

雑誌

日本ヘルスサポート学会年報 (ISSN:21882924)

巻号頁・発行日

vol.2, pp.1-10, 2016 (Released:2016-09-05)

参考文献数

23

被引用文献数

1

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本研究の目的は、特定妊婦のうち精神疾患を有する者の特徴とその関連要因を解明することである。平成25年に特定妊婦として登録された55人のうち、精神疾患なし群は31人(59.6%)、精神疾患あり群は21人(40.4%)であった。二群比較の結果、精神疾患あり群の方が精神疾患なし群に比して、母子世帯である者、近隣の相談相手がいない者および妊婦健診の受診状況が不定期な者が有意に多かった。また、抑うつ状態や不眠、不安といった症状を精神疾患あり群の方が精神疾患なし群に比して有意に多く有していた。保健師が予測した支援でも、産後の病状悪化や医療機関への受診支援、母親の睡眠確保の必要性が精神疾患あり群の方が精神疾患なし群に比して有意に多く、治療継続支援を行った者の割合も有意に高かった。本結果から、精神疾患を有する特定妊婦に対して、妊婦健診の受診状況の確認や困り事について相談にのることと、妊娠期から精神科や産科と緊密に連携しながら支援していくことの必要性が示唆された。

著者

Shinya Matsuda

出版者

日本ヘルスサポート学会

雑誌

Asian Pacific Journal of Disease Management (ISSN:18823130)

巻号頁・発行日

vol.3, no.1, pp.1-9, 2009 (Released:2010-06-16)

参考文献数

7

被引用文献数

4

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In order to respond the expanding needs of health and ADL care for the aged, the Japanese government has implemented a series of health and social programs for the aged. The author thinks that the political populism is the most important cause of current difficulty of re-organizing the Japanese health system. For example, the introduction of free medical program for the aged in 1972 was decided as a result of political rivalry between the Ruling party and the left-wing Opposition parties. This program made our system too much medicalized and caused a rapid expansion of medical expenditures. The Long-term care insurance scheme (LTCI) was introduced in 2000 in order to de-medicalize the system by expanding home care capacity, but has not reduced medical expenditures as estimated before. In order to re-organize the system for the aged, the new scheme of health insurance for the aged has been introduced in 2008. However, just before the introduction of the new health insurance scheme, there started very strong opposition against the introduction of new scheme. Mass media launched a tremendous volume of negative campaigns and the Opposition parties has been criticizing the responsibility of government and Ruling parties. The two main points of critics are ageism and heavy financial burden for the aged, especially for those of lower economic status. According to the author's perspective, the most important cause of mistake for the introduction of new scheme is insufficient consideration for QOL and clinical outcomes. The debate has too much focused on cost sharing and financial burden. The philosophy of social security policy must be QOL issue, not financial control. The well organized health insurance scheme for the aged must be one of basic infrastructures in order to construct an active aged society. More creative debate is necessary.