著者
村松 圭司 得津 慶 大谷 誠
出版者
日本ヘルスサポート学会
雑誌
日本ヘルスサポート学会年報 (ISSN:21882924)
巻号頁・発行日
vol.6, pp.59-64, 2021 (Released:2021-04-15)
参考文献数
8

本研究では、DPCデータ分析の練習に用いるため、DPCデータのうち様式1のダミーデータを作成するロジックを開発した。ダミーデータを集計した際に現実的な値となるよう厚生労働省のDPC公開データの集計結果を参考とした。開発したロジックを用いて規模の異なる2つのデータベースを生成し、性別について二群の比率の差の検定を行った。規模の小さいデータベースでは有意な差が認められたが、規模の大きいものでは実際の値と優位な差は認められなかった。
著者
金田 達也 大谷 誠司 高根 浩 椎木 芳和 林原 正和 大坪 健司
出版者
一般社団法人日本医療薬学会
雑誌
医療薬学 (ISSN:1346342X)
巻号頁・発行日
vol.37, no.3, pp.187-193, 2011 (Released:2012-04-25)
参考文献数
9
被引用文献数
2 2

To ensure the proper use of drugs,pharmacists must pay attention to drug incompatibility information.However,drug incompatibilityinformation relating to tablets or capsules in one-dose packages (DII) is not well understood.Therefore,weactively collected DII and shared it with Tottori West District pharmacists and investigated how they currently dispensedone-dose packages as well as their degree of understanding of DII.For sharing,we selected 3 combinations of one-dosepackage including the olmesartan medoxomil(OM)-metformin hydrochloride (MET) combination for which incompatibilityhad actually been reported in our area.Before sharing DII,hardly any of the pharmacists knew about such information inthe package inserts,suggesting that it was not widely available to them.Our sharing of DII enhanced understanding of itfor all combinations.Also,the dispensing of one-dose packages was improved in many hospitals and community pharmacies.This suggestedthat the active collection of DII and its sharing by pharmacists helped ensure proper drug use.However,we should shareDII continuously to achieve a thorough understanding of it and additional methods may be required (for example,makingpresentations at meetings) for this purpose.We should also actively collect DII because the DII in package inserts is insufficientto ensure proper drug use.
著者
隣谷 正範 大谷 誠英 川上 ゆかり 牧田 和美 丸山 博美 黒江 美幸 美谷島 いく子
出版者
松本短期大学 紀要委員会
雑誌
松本短期大学研究紀要 (ISSN:09107746)
巻号頁・発行日
no.25, pp.13-21, 2016-03

This study focused on the awareness of guardians during participation in childcare and classroom visits at childcare centers. Through extraction and analysis of data on awareness, the characteristics of each activity were identified. Study 1 used a questionnaire prepared from the results of a pilot study to investigate if the guardian's awareness was affected by the child's gender, age, or presence/absence of siblings. Study 2 focused on awareness during participation in childcare at X kindergarten and classroom visits at Z kindergarten. Based on the characteristics identified from free descriptions, etc., the nature of awareness obtained from those activities was summarized.Study 1 indicated that both gender and the presence/absence of siblings influenced the awareness of guardians. Study 2 employed the KH Coder research method and key words were identified from the original descriptions. It showed that the awareness of guardians was highly comparable during both activities and a certain level of homogeneity was identified.
著者
松田 晋哉 村松 圭司 藤本 賢治 峰 悠子 高木 邦彰 得津 慶 大谷 誠 藤野 善久
出版者
日本ヘルスサポート学会
雑誌
日本ヘルスサポート学会年報 (ISSN:21882924)
巻号頁・発行日
vol.6, pp.1-14, 2021 (Released:2021-04-15)
参考文献数
11

【研究目的】高齢期において自立した生活を継続するためには、要介護度の悪化に関連する要因を把握し、それらへの対策が求められる。そこで本研究では、認定調査票データ、医科及び介護レセプトを用いて要介護度の悪化に関連する要因の明らかにすることを試みた。【資料及び方法】 東日本の一自治体における介護保険の認定調査データと介護レセプト、医科レセプトを個人単位で連結したデータベースを作成した。このデータベースから2014年度の要介護認定で要介護1と認定された在宅の対象者11,658人を抽出して、2017年まで追跡し、データベースで把握できる状態像や傷病に関する変数を用いて、要介護度の悪化に関連する要因をロジスティック回帰分析によって検討した。【結果】分析の結果、状態像としては寝返り、起き上がり、座位保持、両足および片足での立位、歩行、移乗、移動といった筋力の低下に関連する項目で自立していない者、そしてその結果として外出の頻度が少なく、買い物に関して他者に依存している者で要介護度が悪化していた。使用している医療介護サービスで福祉機器を利用している者が悪化していたが、この結果は「福祉機器を利用するような状態にある者」が高リスクであると解釈することができる。傷病に関しては下肢関節障害、脊椎障害のあるもので有意に悪化がみられた。利用している医療・介護サービスでは、医療保険および介護保険ともに訪問看護を利用している者で有意に悪化の割合が低かった。【考察及び結論】本研究の結果、要介護度の悪化予防には筋力低下の予防及び看護の視点からの継続的なケアが有効であることが示唆された。
著者
松田 晋哉 村松 圭司 藤本 賢治 峰 悠子 高木 邦彰 得津 慶 大谷 誠 藤野 善久
出版者
日本ヘルスサポート学会
雑誌
日本ヘルスサポート学会年報 (ISSN:21882924)
巻号頁・発行日
vol.6, pp.15-29, 2021 (Released:2021-04-15)
参考文献数
7

【目的】介護保険制度の目的は、高齢者が要介護状態になっても、できうる限り自立した生活を送ることが出来るよう支援することである。この目的には在宅介護の可能性を高めることが当然含まれる。そこで本研究においては、東日本の一自治体における介護保険の認定調査データおよび介護レセプトと医科レセプトとを用いて、在宅の中重度要介護高齢者の特別養護老人ホーム入所に関連する要因を分析し、在宅介護を進めるための条件について検討した。【資料及び方法】東日本の一自治体における介護保険の認定調査データと介護レセプト、医科レセプトを個人単位で連結したデータベースを作成した。このデータベースから2014年度の要介護認定で要介護3以上と認定された在宅の対象者6,540人を抽出し、2018年3月まで月単位で追跡し、その後の特養入所の有無を介護レセプトから把握した(特養入所のイベント発生を1)。そして、分析期間中の最初の認定審査時における傷病の状況及び医療・介護サービスの利用状況を医科レセプトと介護レセプトから把握し、特養入所に関連する要因についてCoxの比例ハザードモデルによって検討した。【結果】特養入所に関しては女性であること、年齢が高くなること、認知症があること、口腔清潔・洗顔・洗髪で介助が必要なこと、通所介護の利用者であることが有意にハザード比を高めていた。いずれも認知症との関連が深い項目である。他方、寝返りや起き上がり、座位保持、立位、移乗、移動といった筋力に関わる項目で自立度が低いことは特養入所のハザード比を有意に下げる結果となった。また、通所介護の利用を除くと、他の医療介護サービスの利用は、いずれも特養入所のハザード比を有意に下げていた。【考察及び結論】本分析の結果、中重度の在宅要介護高齢者が特別養護老人ホームに入所する要因としては高齢、認知症及びそれに関連した生活障害があること、女性が有意のものであることが示唆された。他方で、医療ニーズの高い高齢者は入所リスクが低くなっていた。こうした特性を持つ中重度要介護高齢者は特別養護老人ホームよりは医療系施設に入院している可能性が示唆された。

1 0 0 0 OA 台湾征討記

著者
大谷誠夫 著
出版者
飯田由次郎
巻号頁・発行日
1896
著者
望月 大輔 大谷 誠 渡辺 健次
出版者
電気・情報関係学会九州支部連合大会委員会
雑誌
電気関係学会九州支部連合大会講演論文集
巻号頁・発行日
vol.2010, pp.167-168, 2010

近年、パスワードを要求するウェブサイトの増加により、一度の認証処理によって複数のサーバ上のアプリケーションが利用可能になるシングルサインオンの需要が増えつつある。その中でもShibboleth認証によるシングルサインオンが増えてきている。しかし、既存のウェブメールシステムではShibboleth認証に対応できなかった。本システムは、Shibboleth認証により、シングルサインオンに対応するウェブメールシステムを開発した。
著者
黒岩 真幸 田中 久治 堀 良彰 大谷 誠
出版者
電気・情報関係学会九州支部連合大会委員会
雑誌
電気関係学会九州支部連合大会講演論文集 平成26年度電気・情報関係学会九州支部連合大会(第67回連合大会)講演論文集
巻号頁・発行日
pp.231, 2014-09-11 (Released:2016-02-10)

近年,スマートフォンやタブレットなどの普及や,動画配信サービスの充実によりトラフィックが増加している.また,セキュリティの脆弱性を狙った攻撃も少なくない. 一方,近年,SDNという概念が注目されている.これはソフトウェアによってネットワーク全体を制御しようという考え方である.そのSDNの標準の技術の1つにOpenFlowがある.OpenFlowを用いることで,プログラミングによってパケットの制御が可能になる.本研究ではOpenFlowによるパケット制御と,パケットを可視化するパケットアートシステムの開発を行った.これにより,ネットワークの状態を把握,また攻撃を検知することができる.
著者
隣谷 正範 大谷 誠英 川上 ゆかり 牧田 和美 丸山 博美 黒江 美幸 美谷島 いく子
出版者
松本短期大学 紀要委員会
雑誌
松本短期大学研究紀要 (ISSN:09107746)
巻号頁・発行日
no.25, pp.13-21, 2016-03

This study focused on the awareness of guardians during participation in childcare and classroom visits at childcare centers. Through extraction and analysis of data on awareness, the characteristics of each activity were identified. Study 1 used a questionnaire prepared from the results of a pilot study to investigate if the guardian's awareness was affected by the child's gender, age, or presence/absence of siblings. Study 2 focused on awareness during participation in childcare at X kindergarten and classroom visits at Z kindergarten. Based on the characteristics identified from free descriptions, etc., the nature of awareness obtained from those activities was summarized.Study 1 indicated that both gender and the presence/absence of siblings influenced the awareness of guardians. Study 2 employed the KH Coder research method and key words were identified from the original descriptions. It showed that the awareness of guardians was highly comparable during both activities and a certain level of homogeneity was identified.
著者
山地 一禎 中村 素典 西村 健 大谷 誠 曽根原 登
雑誌
研究報告情報基礎とアクセス技術(IFAT)
巻号頁・発行日
vol.2011, no.5, pp.1-6, 2011-11-15

大学では,全学的な図書館だけなく,キャンパス,学部,研究室など様々なレベルで図書が購入され共有されている.こうした利用形態を電子ブックの利用においても実現することは,その利用促進に向けての重要な鍵となる.電子ブックの閲覧方式には,ウェブブラウザを利用するサーバサイド方式と,コンテンツをダウンロードして利用するクライアント方式に大別できる.本研究では,後者のクライアント方式において,電子ブックの閲覧を所属レベルで制御可能な方法を提案した.所属情報には,学認において,大学の認証システムから送信される属性と,メンバー属性プロバイダから送信させる属性を利用した.この属性情報に基づいたクライアント証明書を発行し,電子ブックの PDF ファイルを暗号化するプラットフォームを構築した.PDF の標準仕様活用した DRM 機能により,特殊なアプリケーションを用意することなく,普段利用している PDF ビューアを用いて,電子ブックのセキュアなグループ閲覧を実現することに成功した.In universities, books are purchased and shared by the variety of organizations such as individual labs or departments, or the broader campus, in addition to the main campus library. Students and researchers benefit when the e-book platform allows access to materials for the right campus members from the right organizations. In general, there are two ways to read an e-book. One, the server side method, utilizes a web browser. The other, the client method, requires specific e-book reader applications. This study focuses on the latter client method and proposes a way to control e-book access depending on the different affiliation levels. The system developed in this study is based on the academic access management federation, GakuNin. Attributes from university IdP's and other GakuNin member attribute providers are employed as trusted user data. The PDF file that contains the e-book is encrypted using a client certificate, for which the corresponding private key is available only to users with the proper membership in the right campus organization. The system is entirely standards-based, so there is no need for modification of the client or installation of a new application.
著者
松原 義継 大谷 誠 江藤 博文 渡辺 健次 只木 進一
雑誌
研究報告インターネットと運用技術(IOT)
巻号頁・発行日
vol.2011, no.8, pp.1-6, 2011-07-08

電子メールサービスは,インターネット利用における基本的なサービスの 1 つである.その重要性から,電子メールサービスには,管理コストを削減しつつ安定性と十分な性能を要求される.このような要求に応えるための 1 つの方法としては,外注サービスを選択することがある.佐賀大学では,電子メールサービスを提供するためプライベートクラウドを使い始めた.本稿では,仕様の概要および外注化までの過程を議論する.併せて,外注化の評価および課題も報告する.Electronic mail (e-mail) services have been one of fundamental services in the Internet use. Their importance requires stability and sufficient performance with cost reduction. One of methods for responding such requirements is to select out-sourcing services. Saga university started to use a private-cloud service for providing e-mail service. This report discusses the outline of the specifications and the process of the out-sourcing. The evaluation and operational status are also reported.
著者
吉岡 基 幸島 司郎 天野 雅男 天野 雅男 荒井 一利 内田 詮三 大谷 誠司 小木 万布 酒井 麻衣 白木原 美紀 関口 雄祐 早野 あづさ 森 恭一 森阪 匡通
出版者
三重大学
雑誌
基盤研究(B)
巻号頁・発行日
2007

ミナミハンドウイルカの保全のために必要な基礎情報を得るため,分布や移動経路の把握,地域個体群間の関係に関する検討,行動解析,繁殖生理値の収集を行った.その結果,(1)伊豆鳥島周辺に本種が分布し,その個体群は小笠原や御蔵島の個体群との間に関係を有すること,(2)奄美大島での調査により,本種が同島周辺を生活圏とすること,(3)御蔵島個体群の社会行動の分析から,その頻度が性や成長段階によって異なること,(4)飼育個体の性ホルモン分析から,オスの精子形成は春~秋により活発になることなどが明らかになった.
著者
渡辺 義明 只木 進一 渡辺 健次 江藤 博文 大谷 誠
出版者
佐賀大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
2005

本研究では、佐賀大学で開発しキャンパス全域で運用しているネットワーク利用者認証システムOpengateを基に、改良を行った。1.IPアドレスに基づいてネットワークの開放と閉鎖を行っているため、IPv6通信に対応するには、利用端末のIPv4とIPv6との両アドレスを検知する必要があったが、これを実現する仕組みを工夫してIPv4/IPv6両対応とした。2.利便性と安定性の向上のために数多くの改訂を行った。例えば、XML形式の設定ファイルで統一的に制御できるようにした。また特別な設定を必要とする利用者に対する別設定ができるようにした。さらに汎用な及びセキュアな認証プロトコルも利用できるようにした。3.従来は利用終了の即時検知を実現するためにJavaAppletを利用していた。しかしJavaVMが標準実装から外れるようになったため、JavaScriptがAjax処理を繰り返してサーバとの間にTCPコネクションを維持する方式を考案し実装した。4.Java Servlet環境を利用してOpengateと同様な基本機能を実装した。結果として充分に代替できるシステムとなりうることが分かった。実運用システムの実現は今後の課題である。5.開発システムをオープンソースプログラムとして公開した。また導入利用者や開発協力者の利便性を図るため、プロジェクトをSourceForge.netに登録した。国内外に導入事例が広がっている。