著者
村田 純一 武藤 正樹 池田 俊也
出版者
一般社団法人 日本薬剤疫学会
雑誌
薬剤疫学 (ISSN:13420445)
巻号頁・発行日
vol.19, no.2, pp.81-89, 2015-02-20 (Released:2015-03-30)
参考文献数
20
被引用文献数
1

2013年7月に厚生労働省より認知症の BPSD に対応する向精神薬使用ガイドラインが発出された.ガイドライン発出にあたり実際の処方データを用いて認知症患者の向精神薬の処方実態について Anatomical Therapeutic Chemical (ATC) 分類を用いて調査した.向精神薬の ATC 第 3 階層ごとでの患者数の割合は N05C 催眠薬と鎮静剤が 9,920名(19.7%) と最も多く使われていた.また,risperidone の処方割合は 5.6% と英国での調査と比較しても少ない.BPSD ガイドラインでは抗不安薬は原則使用すべきでないとされているが実際には etizolam が 6.2% に処方されており,少なからず使用されていた.また,同一月で向精神薬を 2 剤以上併用している患者は 8,852名(19.5%) であり,同一月での複数薬剤の併用状況の組合せ上位は risperidone,tiapride が 209名(2.4%) と最も高かった.抗精神病薬の一部が糖尿病患者への処方が禁忌とされているにもかかわらず,実際には 39名に処方がされていた.診療科数が 2つ以上になる場合に抗精神病薬の禁忌処方・慎重投与となる割合について有意の差 (p<0.01) をもって多くなり,受診する診療科が増えると禁忌処方や慎重投与となる割合が増加するということがわかった.この状況を予防するためにも認知症患者に対する服薬管理の機能として2014年の診療報酬改定で導入された主治医機能の役割が必要であることが示唆された.
著者
加藤 隆 池田 俊也 武藤 正樹
出版者
一般社団法人 日本医療・病院管理学会
雑誌
日本医療・病院管理学会誌 (ISSN:1882594X)
巻号頁・発行日
vol.50, no.4, pp.285-294, 2013 (Released:2013-12-25)
参考文献数
24

本研究は薬剤師による疑義照会を行なわない場合に起こると想定される治療や入院期間に対する影響を推定し,その医療費を推計することで,薬剤師による疑義照会の医療の質への貢献度ならびに経済的影響を評価することを目的とした。 東京都内の1病院にて調査を行い,12週間の調査期間中に薬剤師が行った疑義照会148例を対象とした。疑義照会が行なわれなかったと仮定した場合の治療や入院期間の影響を推定する際にデルファイ法を用いることで評価の精度を高め,医療費の算定に出来高ベースの金額を用いて医療資源削減額を評価した。 その結果,入院期間への影響は入院日数の延長,再入院日数を合わせて43症例,190日であった。また,疑義照会による医療費の回避額は推定75万円∼190万円となった。医療費を用いて疑義照会による貢献度を定量化することができた結果,薬剤師は医療の質ならびに経済面に貢献していることが確認された。
著者
伊藤 かおる 池田 俊也 武藤 正樹
出版者
The Health Care Science Institute
雑誌
医療と社会 (ISSN:09169202)
巻号頁・発行日
vol.25, no.4, pp.417-429, 2016

本研究では経口抗不整脈薬の先発医薬品とジェネリック医薬品を比較した臨床試験を網羅的に把握し,その内容のレビューと研究デザインをもとにエビデンスレベルについて評価した。文献は,Pubmedと医学中央雑誌を検索し,Vaughan Williamsの抗不整脈薬の分類表に表記されている薬剤を対象とした。また,ジェネリック医薬品に対する著者の記載内容から肯定的文献と否定的文献に分けて評価を行った。さらに収集した文献のエビデンスレベルを評価した。結果,20文献が今回の調査対象となった。内訳は肯定的文献が14文献,否定的文献が6文献だった。肯定的文献にはβブロッカーを含む循環器領域の治療薬を対象にしたエビデンスレベルⅠに評価される研究があるなど,臨床効果や安全性を評価した文献のエビデンスレベルが有意に高いことが明らかになった。否定的文献は,数症例を対象にした症例報告や記述研究による報告が多く,研究方法や患者の詳細な情報について記述がないものもあったことから,ジェネリック医薬品に対して否定的な文献の方が肯定的な文献よりもエビデンスレベルが低いと判断された。
著者
池田 俊也
出版者
一般社団法人 日本薬剤疫学会
雑誌
薬剤疫学 (ISSN:13420445)
巻号頁・発行日
vol.23, no.1, pp.11-17, 2018-05-31 (Released:2018-07-09)
参考文献数
12

ワクチンの導入にあたってはその有効性と安全性の評価が重要であることは言うまでもないが,定期接種化のように公的な財源を用いて広く導入を行う際にはその費用対効果についても合わせて考慮する必要がある.本稿では,まず諸外国における費用効果分析のワクチン政策への利用状況として,米国 ACIP と英国 JCVI の状況を紹介する.次に,わが国の厚生科学審議会感染症分科会予防接種部会や厚生科学審議会予防接種・ワクチン分科会における取り組み状況について概説する.さらに,研究手法の標準化の必要性を述べるとともに,筆者らがこのほど作成した予防接種の費用対効果の評価に関する研究ガイドラインの概要を述べる.本ガイドラインはすでに中医協で利用されている費用対効果評価の分析ガイドラインを参考に,割引率の値など可能な範囲で統一を図りつつ,生産性損失や herd effect などワクチンに特有の課題を加味することにより策定した.本ガイドラインに準拠して統一的な手法により経済評価が実施することにより,各ワクチンの定期接種化の是非や優先順位,接種対象,接種方法などに関して,財政影響や社会的見地からの価値を踏まえたうえでの科学的議論を行うことが可能となる.
著者
長谷川 フジ子 狭間 研至 池田 俊也
出版者
日本社会薬学会
雑誌
社会薬学 (ISSN:09110585)
巻号頁・発行日
vol.33, no.2, pp.80-87, 2014-12-10 (Released:2015-09-04)
参考文献数
14
被引用文献数
3

A number of pharmaceutical colleges have adopted a training program for the vital signs in their 6 year-education curriculum. However, few hospitals or pharmacies carry out vital signs monitoring or physical assessment at present, and graduate pharmacists cannot utilize the techniques that they are skilled in fully. In this study, in order to clarify the situation for implementing vital sign monitoring by pharmacist and what is necessary for pharmacy education, we carried out a web survey for two months, from October 4th to December 3rd, 2012, targeting 1026 pharmacists who attended the vital signs training program hosted by The Japanese Association of Home Care Pharmacies. The Survey item were; (1) basic information of a respondent; (2) situation of homecare conducted by pharmacists; (3) seminar attendance status; (4) vital signs monitoring status after the seminar; (5) hope for future pharmacy education. From the result of the survey, it became clear that over 40% of pharmacists had a chance to perform vital sign monitoring, leading to proper use of medicines. In total, 183 responses to the questions concerning future pharmacy education were obtained from 135 pharmacists and were classified into 11 categories. A request for “a purpose and the significance” was the most common. In the education of pharmacy schools, it is thought that having lectures from on-site pharmacists with an abundance of experience in cases will be effective.
著者
甲斐 健太郎 池田 俊也 武藤 正樹
出版者
一般社団法人 日本薬剤疫学会
雑誌
薬剤疫学 (ISSN:13420445)
巻号頁・発行日
vol.17, no.2, pp.75-86, 2013-02-20 (Released:2013-04-10)
参考文献数
70
被引用文献数
2

海外において,アセトアミノフェンは鎮痛剤の標準薬として広く活用されている.例えば,WHO はアセトアミノフェンをエッセンシャルドラッグとし,各国の様々なガイドラインも鎮痛の薬物療法の第一選択薬としている.この理由の一つとして,アセトアミノフェンの有効性と安全性が挙げられる.特に安全性について,アセトアミノフェンは同じ非オピオイド性鎮痛剤である非ステロイド性抗炎症薬(NSAIDs)に対し,消化器系障害,腎障害,出血傾向,心血管障害等の副作用リスクが低いとされている.一方,本邦においては,現在 NSAIDs の使用が一般的であり,アセトアミノフェンの鎮痛目的利用は少ない状況にある.これは,これまでアセトアミノフェンの承認用量が諸外国に比し少なく,鎮痛効果を得づらかったことが主要な原因の一つと考えられる.しかしながら,2011 年 1 月にアセトアミノフェンの承認用量が海外同様の水準に拡大され,アセトアミノフェンによる鎮痛効果を得ることが以前より容易になった.今後は日本でもアセトアミノフェンの鎮痛目的利用が増える可能性がある.わが国で汎用されている NSAIDs においては,特に消化器系障害に対し,その予防のため,防御因子増強剤,H2ブロッカー,プロトンポンプインヒビター(PPI)等の消化性潰瘍用剤が併用されることも多い.一方,アセトアミノフェンはそのような副作用リスクが低いため,消化性潰瘍用剤も必要ない.アセトアミノフェンの鎮痛目的利用が拡大すれば,鎮痛における薬剤費の低減効果も期待できる. (薬剤疫学 2012; 17(2): 75-86)
著者
D Husereau M Drummond S Petrou C Carswell D Moher D Greenberg F Augustovski Ah Briggs J Mauskopf E Loder[著] 白岩 健 福田 敬 五十嵐 中 池田 俊也[翻訳]
出版者
国立保健医療科学院
雑誌
保健医療科学 (ISSN:13476459)
巻号頁・発行日
vol.62, pp.641-666, 2013-12

背景:医療技術の経済評価では,報告様式(reporting)に関する課題がある.経済評価では,研究結果の精査を可能にするために,重要な情報を伝えなければならない.しかし,公表される報告は増加しているにもかかわらず,既存の報告様式ガイドラインは広く用いられていないのが現状である.そのため,既存のガイドラインを統合・更新し,使いやすい方法で,その活用を促進する必要がある.著者や編集者,査読者によるガイドラインの使用を促進し,報告様式を改善するための一つの手法がチェックリストである.目的:本タスクフォースの目的は,医療経済評価の報告様式を最適化するための推奨(recommendation)を提供することである.The Consolidated Health Economic Evaluation Reporting Standards (CHEERS)声明は既存の医療経済評価ガイドラインを現時点における一つの有用な報告様式ガイダンスに統合・更新する試みである.The CHEERS Elaboration and Explanation Report of the ISPOR Health Economic Evaluation Publication Guidelines Good Reporting Practicesタスクフォース(以下CHEERSタスクフォース)はCHEERS声明の使用を促進するため,それぞれの推奨に対する具体例や解説を提供する.CHEERS声明の主な対象は,経済評価を報告する研究者,出版のための評価を行う編集者や査読者である.方法:新たな報告様式ガイダンスの必要性は医学編集者を対象とした調査によって確認された.過去に出版された経済評価の報告様式に関するチェックリストやガイダンスは,システマティックレビューやタスクフォースメンバーの調査によって同定した.これらの作業から,候補となる項目のリストを作成した.アカデミア,臨床家,産業界,政府,編集者の代表からなるデルファイ変法パネルを2ラウンド行うことによって,報告様式に不可欠な項目の最小セットを作成した.結果:候補となる44項目の中から24項目とそれにともなう推奨が作成された.そのうち一部は単一の研究に基づく経済評価を,一部はモデルに基づく経済評価を対象としている.最終的に推奨は,6個の主要なカテゴリーに分割された.1)タイトル(title)と要約(abstract),2)序論(introduction),3)方法(methods),4)結果(results),5)考察(discussion),6)その他(others)である.推奨はCHEERS声明における24項目からなるチェックリストに含まれている.タスクフォースの報告ではそれぞれの推奨に関する解説と具体例を作成した.ISPOR CHEERS声明はValue in Health誌あるいはCHEERSタスクフォースのウェブページ(http://www.ispor.org/TaskForces/EconomicPubGuidelines.asp)から利用可能である.結論:CHEERS声明とタスクフォースによる報告様式に関するガイダンスは,一貫性があり透明性の高い報告様式と,究極的にはよりよい医療上の決定につながるだろう.本ガイドラインの普及や理解を促進するために,医療経済あるいは医学雑誌10誌でCHEERS声明を同時に出版している.そのほかの雑誌や団体にもCHEERS声明を広く伝えることを勧める.著者らのチームはチェックリストをレビューし,5年以内に更新することを計画している.
著者
池田 俊也
出版者
日本脳神経外科コングレス
雑誌
脳神経外科ジャーナル = Japanese journal of neurosurgery (ISSN:0917950X)
巻号頁・発行日
vol.12, no.2, pp.75-80, 2003-02-20

米国の医療保険制度は,高齢者・一部の障害者を対象としたメディケア,低所得者を対象としたメディケイド,その他の国民を対象とした民間保険に分けられる.民間保険には,出来高払いを基本とした従来型保険と,保険料を安く抑えたマネジドケア型保険とに分けられる.本稿では,わが国でも最近関心が高まっている,メディケアに導入された診断群別包括支払い方式 (DRG/PPS) および民間保険のなかで主流となっているマネジドケアについて概説した.わが国における医療保険制度改革をよりよいものとするためには,米国をはじめとする諸外国の医療保険制度の動向に関心を払い,その経験から学ぶことが重要と考えられる.
著者
小川 郁 神崎 仁 小川 茂雄 土橋 信明 井上 泰宏 山本 美奈子 池田 俊也
出版者
日本耳科学会
雑誌
Otology Japan (ISSN:09172025)
巻号頁・発行日
vol.1, no.5, pp.1-8, 1991
被引用文献数
7

For the purpose of clarifying the clinical features of perilymphatic fistula, we investigated the clinical symptoms, tests results and therapeutic results in 24 recent patients with perilymphatic fistula. The inducing factors of perilymphatic fistula, such as blowing the nose, landing in an airplane or diving were found in about half of the patients, while, the other patients had no inducing factors. Hearing loss was the most common symptom, which occurred suddenly in most patients. There was no characteristic tinnitus of the perilymphatic fistula. Pop sound and tinnitus expressed as a stream were observed in only 10% of the patients. Audiogram showed profound deafness in many patients and the configuration of audiogram varied from patient to patient. Positional nystagmus was observed in 33.3% of the patients. Fistula sign was also observed in 50% of the patients. Perilymphatic fistula was commonly found in the round window. Hearing was improved in 5 patients (20.8%) postoperatively. Tinnitus was improved in 7 out of 22 patients (31.8%), and blocked sensation in the ear was improved in 5 out of 14 patients (35.7%). Vertigo or disequilibrium was diminished in 18 out of 21 patients (85.8%). From these results, we contemplated the diagnostic and therapeutic problems in perilymphatic fistula.
著者
瀬戸 僚馬 若林 進 石神 久美子 瀬戸 加奈子 池田 俊也 武藤 正樹 開原 成允
出版者
一般社団法人 日本医療情報学会
雑誌
医療情報学 (ISSN:02898055)
巻号頁・発行日
vol.29, no.1, pp.31-36, 2009 (Released:2015-03-06)
参考文献数
6

医師と医療関係職種等との役割分担を推進するための処方オーダリングシステムの代行入力について現状を概観するため,質問紙調査を行った.調査票は,2009年4月1日時点でDPCが適用されている1,052病院の薬剤部長あてに送付した.回答が得られた457病院のうち,処方オーダを導入率している404病院を分析対象とした. 医師が入力する処方オーダに関して,代行入力は一切行っていないと回答したのは260病院(64.6%)であり,何らかの方法で代行入力を行っている病院が144病院(35.4%)にのぼった.代行入力者は,薬剤師・看護師のような医療関係職種の場合も,事務職員の場合もみられた.代行入力には,口頭や書面による医師の指示をそのまま入力するものと,医療関係職種の臨床判断を必要とする事例がみられた. これらの代行入力内容は事務職員と医療関係職種とで混在しており,役割分担通知の趣旨を踏まえて再整理する必要性が示唆された.
著者
守殿 貞夫 松島 敏春 岡本 了一 青木 信樹 小田切 繁樹 荒川 創一 相川 直樹 岩田 敏 坂巻 弘之 石田 直文 池田 俊也 矢島 秀一 池上 直己 森 和彦 紺野 昌俊
出版者
公益社団法人 日本化学療法学会
雑誌
日本化学療法学会雑誌 (ISSN:13407007)
巻号頁・発行日
vol.50, no.8, pp.517-553, 2002-08-25 (Released:2011-08-04)
参考文献数
28

過去5年間に当院で入院治療を行った市中肺炎, 院内肺炎の経験をふまえて, 呼吸器感染症 (肺炎) に対する抗菌薬治験の進め方について発表し, 以下の結論を得た。80歳以上の高齢者および重症感染症に対する抗菌薬の治験はまったく実施されていないといえるが, もっとも抗菌薬が必要とされる対象であり, 有効性安全性の検討が第III相までにある程度なされるべきであろう。市中肺炎のみの臨床治験の実施で薬剤が製造承認され, 院内肺炎に対して使用されている。院内肺炎に対する臨床治験も今後必要となろう。内服βラクタム薬の投与量は体内動態, ブレイクポイントMICなどを考慮し再考を要する。
著者
池田 俊也 小林 美亜
出版者
The Health Care Science Institute
雑誌
医療と社会 (ISSN:09169202)
巻号頁・発行日
vol.17, no.2, pp.167-180, 2007
被引用文献数
6

2003年度より特定機能病院等82病院に,診断群分類 (DPC; Diagnosis-procedure combination) に基づく包括支払い方式が導入され,2007年度には360病院に達している。包括支払いの対象となる医療機関では,包括範囲に含まれる薬剤・検査等のコスト適正化が経営上の重要な課題である。本研究では,DPCによる包括支払い導入前後における診療内容の変化について検討を行った。<br> 対象は,2006年4月よりDPCによる包括支払いを導入し,DPCデータ分析ソフト「ヒラソル」を採用している施設で,人工関節再置換術実施患者,ステント術実施患者とした。分析は,包括支払い導入前の2005年度と導入後の2006年度における平均在院日数,術前・術後日数,注射・検査・画像に関する出来高ベースでの請求額,典型的な診療パターンについて行った。その結果,包括支払いの導入に伴い,在院日数の短縮や包括範囲に含まれる医療行為の資源消費量の減少が認められた。<br> 但し,本研究の対象施設は,DPCデータ分析ソフトを導入していることから経営に対する意識が高いものと推察され,他の包括支払い導入施設においても同様のことが観察されるかは不明である。また,本研究では外来部門に関するデータは分析対象となっていないため,入院中に減少した医療行為の資源量が外来に移行しているかは明らかではないことから,外来を含めた1エピソード単位での医療資源消費量の分析が今後の課題である。
著者
清水 久範 池田 俊也 坂巻 弘之 矢島 秀一 池上 直己 村山 純一郎
出版者
一般社団法人日本医療薬学会
雑誌
医療薬学 (ISSN:1346342X)
巻号頁・発行日
vol.41, no.3, pp.153-162, 2015-03-10 (Released:2016-03-10)
参考文献数
22
被引用文献数
1 1

To evaluate the economic impact of regimens including the oral anticancer drug S-1 (a combination of tegafur, gimeracil, and oteracil), we performed cost-minimization analysis to compare the medical costs of S-1 plus irinotecan (IRIS) with those of conventional intravenous treatment with oxaliplatin or irinotecan plus fluorouracil and folinic acid (mFOLFOX6/FOLFIRI) in patients with advanced colorectal cancer. Patients with advanced colorectal cancer were extracted from the ordering system database for outpatients in Showa University Hospital. Direct medical costs and patients' time-related costs were calculated from the hospital billing data and the average Japanese labor wage, respectively. The results were analyzed from a limited societal perspective. Twenty-nine patients with advanced colorectal cancer were identified, and 25 IRIS regimens, 11 mFOLFOX6 regimens, and 5 FOLFIRI regimens were registered. Mean (± SE) monthly costs of treatment were 183,682 (± 4,767) yen for IRIS regimens and 279,077(± 13,345) yen for mFOLFOX6/FOLFIRI regimens. The monthly cost of IRIS regimens was significantly lower than that of mFOLFOX6/FOLFIRI regimens (P < 0.0001). IRIS regimens are cost-saving compared to mFOLFOX6 or FOLFIRI regimens for the management of advanced colorectal cancer.
著者
池田 俊也 小林 慎
出版者
特定非営利活動法人 日本医療マネジメント学会
雑誌
日本医療マネジメント学会雑誌 (ISSN:18812503)
巻号頁・発行日
vol.8, no.4, pp.521-525, 2008-03-01 (Released:2011-03-14)
参考文献数
15

60歳男性の高コレステロール血症患者 (HL患者) の予後に関するマルコフモデルを構築し、一般的なHL患者と重症HL患者の2種類の患者に対する複数のHMG-CoA還元酵素阻害剤 (スタチン) 治療の費用対効果を評価した。一般的なHL患者に対するスタチンは、ロスバスタチン2.5mg/日、アトルバスタチン10mg/日、ピタバスタチン2mg/日、プラバスタチン10mg/日を分析対象とした。重症HL患者に対しては、ロスバスタチン5mg/日、アトルバスタチン20mg/日、ピタバスタチン4mg/日を分析対象とした。分析は、支払い者の立場で実施し、医療費と質調整生存年を推計した。一般的なHL患者を対象とした場合の質調整生存年は、アトルバスタチンが最も大きかったが、ロスバスタチンに対するアトルバスタチンの増分費用対効果比は11億円と非常に高額であった。重症HL患者を対象とした場合は、ロスバスタチンは他の2つの薬剤よりも費用が小さく、かっ質調整生存年が大きかった。一般的なHL患者及び重症HL患者ともに、費用対効果の観点からは、ロスバスタチンが最も好ましい薬物療法であると評価された。
著者
下妻 晃二郎 能登 真一 齋藤 信也 五十嵐 中 白岩 健 福田 敬 坂巻 弘之 石田 博 後藤 玲子 児玉 聡 赤沢 学 池田 俊也 國澤 進 田倉 智之 冨田 奈穂子
出版者
立命館大学
雑誌
基盤研究(B)
巻号頁・発行日
2011-04-01

経済状況の低迷が続く多くの先進国においては、公的医療資源の適切な配分は、費用対効果などの合理的な社会的価値判断に基づいて行われている。日本では従来そのような仕組みがなかったが、2016年度から、高額な医療用製品を対象に政策への施行的導入が予定されている。本研究では費用対効果分析による効率性の向上にむけて技術的課題の解決を図り、同時に、効率性の追求だけでは疎かになりがちな公平性の確保を図るために考慮すべき、倫理社会的要素の明確化とそれを政策において考慮する仕組み作りを検討した。
著者
池田 俊也
出版者
公益社団法人日本オペレーションズ・リサーチ学会
雑誌
オペレーションズ・リサーチ : 経営の科学 = [O]perations research as a management science [r]esearch (ISSN:00303674)
巻号頁・発行日
vol.48, no.5, pp.353-358, 2003-05-01
参考文献数
6

複数の医療技術について,その費用と効果の比較を行う医療経済評価では,モデル分析が必要となる場合が多い.なぜなら,対象としている医療技術が健康結果や資源消費に影響を及ぼす期間が長期にわたる場合には,期間全体でかかる費用とその効果を実際に測定することが困難であり,シミュレーションなどによる分析が必要とされるからである.本稿では,医療経済評価におけるモデル分析の必要性とその種類について概説し,さらに糖尿病を例に医療経済評価のためのリスクシミュレーションモデルを取り上げる.