1 0 0 0 OA 夫からの環境タバコ煙曝露による妻のCOPD発症リスクに関する検討
- 著者
- 陶山 和晃 田中 貴子 石松 祐二 澤井 照光 神津 玲
- 出版者
- 特定非営利活動法人 日本禁煙学会
- 雑誌
- 日本禁煙学会雑誌 (ISSN:18826806)
- 巻号頁・発行日
- vol.14, no.3, pp.55-62, 2019-09-27 (Released:2019-10-25)
- 参考文献数
- 19
【目 的】 非喫煙の妻が夫からの環境タバコ煙(ETS)にどの程度曝露するとCOPD発症リスクが上昇するのか検討すること。【方 法】 対象は2015年5月~2016年12月の間に長崎県内で実施されたCOPD検診の参加者1,633名のうち、夫が喫煙経験者と答えた40歳以上の非喫煙女性とした。調査項目はCOPD問診票(IPAG)、ETS曝露歴指数(夫の1日の喫煙本数×喫煙中の同居年数)、呼吸機能(FEV1/FVC)とし、IPAGが17点以上かつFEV1/FVCが70%未満の者をCOPD疑いとした。【結 果】 解析対象者は308名、COPD疑いは20名(6.5%)であった。ETS曝露歴指数において、COPD疑いとなるカットオフ値は735となり、有意な判別能を検出した(感度:0.80、特異度:0.78、曲線下面積:0.85、p<0.001)。このカットオフ値は他の交絡因子を調整した後もCOPD疑いに影響を与える有意な因子であった(オッズ比:13.12、95%信頼区間:4.11–41.86)。【考 察】 妻のETS曝露歴指数が735を超えるとCOPD疑いの可能性が高く、本指数が妻のCOPD発症リスクの有用な指標となることが示唆された。
1 0 0 0 OA 居宅の壮年期生活保護受給者の喫煙と健康行動の関連
- 著者
- 富田 早苗 三徳 和子 中嶋 貴子
- 出版者
- 特定非営利活動法人 日本禁煙学会
- 雑誌
- 日本禁煙学会雑誌 (ISSN:18826806)
- 巻号頁・発行日
- vol.11, no.4, pp.114-120, 2016-08-30 (Released:2016-09-17)
- 参考文献数
- 18
- 被引用文献数
- 1
【目 的】 居宅の壮年期生活保護受給者の喫煙状況と健康行動との関連について明らかにする。【方 法】 40~64歳の生活保護受給者を対象に無記名自記式質問紙調査を実施した。調査内容は喫煙状況、疾患、健康行動およびソーシャルサポート等である。【結 果】 分析対象者は246名で、男性164名(66.7%)、女性82名(33.3%)、喫煙率は男性57.9%、女性39.0%であった。男性では学歴が低い者、健康行動が不適切な者、ソーシャルサポートが少ない者は有意に喫煙リスクが高かった。一方、女性では飲酒以外は喫煙との関連は認められなかった。男女とも高血圧、糖尿病、うつ病などの疾患と喫煙に有意な関連はなかった。【考察・結論】 女性は、喫煙とアルコール双方の支援が、男性は、食事、運動、睡眠など健康行動全般をふまえて禁煙支援をする必要性がある。ソーシャルサポートとの関連も示唆されており、生活保護受給者の禁煙対策は彼らの健康と生活を守るうえで早急に対応すべき課題と考える。
1 0 0 0 OA 薬局での受動喫煙防止対策を妨げる要因の調査
- 著者
- 進士 智子 大西 司 石橋 正祥 山本 彩加 長野 明日香 相良 博典 巖本 三壽 石井 正和
- 出版者
- 特定非営利活動法人 日本禁煙学会
- 雑誌
- 日本禁煙学会雑誌 (ISSN:18826806)
- 巻号頁・発行日
- vol.12, no.6, pp.111-119, 2017-12-22 (Released:2018-01-30)
- 参考文献数
- 19
【目 的】 薬局における受動喫煙防止対策を妨げている要因を明らかとするために、アンケート調査を実施した。【方 法】 t-薬局いんふぉに掲載されている薬局の管理薬剤師(500名)を対象にアンケート調査を実施した。【結 果】 回収率は46.0%(230/500名)だった。全面禁煙している薬局は77名に留まった。全面禁煙化していなかった薬局(151名)のうち、分煙や受動喫煙防止対策がない(対策なし)と回答したのは37名だった。全面禁煙化していない薬局では、全面禁煙している薬局と比較して、年齢が高く、個人経営が多かった。また、禁煙支援には非積極的であり、受動喫煙に対する理解も乏しかった。【結 論】 受動喫煙防止対策が不十分な薬局の薬剤師は、年齢が高く、個人経営であった。
1 0 0 0 OA 加熱式タバコの薬局での販売に関する禁煙治療医師の意識
- 著者
- 山本 彩加 石橋 正祥 大西 司 巖本 三壽 石井 正和
- 出版者
- 特定非営利活動法人 日本禁煙学会
- 雑誌
- 日本禁煙学会雑誌 (ISSN:18826806)
- 巻号頁・発行日
- vol.13, no.4, pp.71-78, 2018-12-12 (Released:2019-01-23)
- 参考文献数
- 20
【目 的】 薬局での加熱式タバコの販売や、薬局薬剤師の加熱式タバコ使用者に対する禁煙支援に関して、禁煙外来を行っている医師の考えを明らかとするためにアンケート調査を実施した。【方 法】 禁煙外来を行っている医師(200名)を対象にアンケート調査を実施した。【結 果】 回収率は37.0%(74名/200名)だった。加熱式タバコが紙巻タバコに比べて有害性が低いと感じる医師は約3割にとどまった。加熱式タバコにより薬物治療での疾患のコントロールに影響がでたと感じた医師が19名(25.7%)いた。医師は薬局での加熱式タバコの販売を制限し、薬局薬剤師が加熱式タバコ使用者に禁煙支援をすべきと考えていた。【結 論】 加熱式タバコ使用者に対して、禁煙支援することは当たり前になってきている。医師は、薬局薬剤師が加熱式タバコ使用者に対して禁煙支援することを求めている。
1 0 0 0 OA 薬学生を対象とした病院・薬局実務実習における禁煙支援教育の実態調査
- 著者
- 戸張 裕子 相澤 政明 伊藤 誠人 井上 みち子
- 出版者
- 特定非営利活動法人 日本禁煙学会
- 雑誌
- 日本禁煙学会雑誌 (ISSN:18826806)
- 巻号頁・発行日
- vol.12, no.5, pp.92-98, 2017-10-30 (Released:2017-11-25)
1 0 0 0 OA 禁煙補助薬バレニクリンによる副作用発現に寄与する要因の検討
- 著者
- 森崎 槙 大西 司 長野 明日香 阿藤 由美 松野 咲紀 石橋 正祥 相良 博典 巖本 三壽 石井 正和
- 出版者
- 特定非営利活動法人 日本禁煙学会
- 雑誌
- 日本禁煙学会雑誌 (ISSN:18826806)
- 巻号頁・発行日
- vol.12, no.3, pp.64-70, 2017-06-29 (Released:2017-07-28)
- 参考文献数
- 18
【目 的】 禁煙補助薬のバレニクリン(α4β2 ニコチン受容体部分作動薬)による禁煙治療における副作用発現に関連する要因を明らかとする。【方 法】 2008年9月から2015年12月まで昭和大学病院附属東病院または昭和大学病院の禁煙外来を受診した190名(男性127名、女性63名)を対象とした。多変量解析を用いて、バレニクリンによる副作用発現に関与している因子を抽出する。【結 果】 90名[男性52名(40.9%)、女性38名(60.3%)]の患者で副作用が認められた。主な副作用は悪心・嘔吐であった。多変量解析の結果、バレニクリンによる副作用発現に、女性、禁煙チャレンジ、呼気一酸化窒素濃度が独立して関与していた。オッズ比はそれぞれ、2.281倍(男性 vs. 女性、95% 信頼区間1.098〜4.738)、2.506倍(禁煙チャレンジ 経験なしvs.経験あり、95% 信頼区間 1.250〜5.021)、2.404倍(25 ppm以上 vs. 25 ppm未満、95% 信頼区間1.046 ~5.525)だった。【考 察】 女性、禁煙チャレンジ、呼気一酸化窒素濃度が、バレニクリンによる副作用発現に独立して関与していた。バレニクリンによる禁煙治療をより良くするためには、副作用発現の危険因子を持つ患者に対しては、減量投与や予防療法を行うことを考慮すべきであると考える。
1 0 0 0 OA 第22回世界禁煙デー・宮城フォーラム開催報告 日本のタバコの常識は世界の非常識
- 著者
- 菅野 庸 安達 哲也 安藤 由紀子 大高 要子 佐藤 研 渡部 光子 山本 蒔子
- 出版者
- 特定非営利活動法人 日本禁煙学会
- 雑誌
- 日本禁煙学会雑誌 (ISSN:18826806)
- 巻号頁・発行日
- vol.11, no.6, pp.172-173, 2016-12-26 (Released:2017-01-28)
1 0 0 0 OA 保険薬局薬剤師に期待される禁煙支援業務に関する調査研究
- 著者
- 石井 正和 大西 司 長野 明日香 石橋 正祥 相良 博典
- 出版者
- 特定非営利活動法人 日本禁煙学会
- 雑誌
- 日本禁煙学会雑誌 (ISSN:18826806)
- 巻号頁・発行日
- vol.10, no.5, pp.85-93, 2015-12-21 (Released:2015-12-26)
- 参考文献数
- 20
- 被引用文献数
- 2
【目 的】 保険薬局の薬剤師による禁煙支援の現状と今後の課題について明らかにする。【方 法】 日本禁煙学会の専門医および認定医(200名)と保険薬局の管理薬剤師(300名)を対象にアンケート調査を実施した。【結 果】 回収率は医師対象のアンケートが49%(98名/200名)、薬剤師対象のアンケートが43%(128名/300名)であった。医師は薬剤師よりも薬局薬剤師による禁煙支援(禁煙の勧め、禁煙補助薬の供給・服薬指導、禁煙指導、禁煙外来への受診勧奨)の必要性を強く感じていた。薬局薬剤師による禁煙支援の現状は医師が望む状況にはほど遠かったが、禁煙補助薬を取り扱っている薬剤師は、禁煙補助薬を取り扱っていない薬剤師と比較して、禁煙支援を行っていることが明らかとなった。医師も薬剤師も、薬局薬剤師がより良い禁煙支援を行うためには、禁煙補助薬の効果や副作用の確認、禁煙治療に対しての継続的なフォロー、医師と協力した支援が必要だと感じていた。【結 論】薬局薬剤師による禁煙支援体制は、医師が望む状況にはなっていなかった。薬局薬剤師がより良い禁煙支援を行うためには、医師と連携した支援を行う必要がある。
- 著者
- 中久木 一乗
- 出版者
- 特定非営利活動法人 日本禁煙学会
- 雑誌
- 日本禁煙学会雑誌 (ISSN:18826806)
- 巻号頁・発行日
- vol.10, no.3, pp.37-42, 2015-08-10 (Released:2015-08-26)
【日 時】 平成27年3月10日(火)16:30~18:00【場 所】 参議院議員会館 地下一階 B104 会議室【講 師】 WHO生活習慣病予防局局長 ダグラス・ベッチャー博士