著者
朱 春日
出版者
独立行政法人国際交流基金
雑誌
世界の日本語教育 (ISSN:09172920)
巻号頁・発行日
no.19, pp.89-106, 2009

日本語の語彙的複合動詞の組み合わせは、他動性調和の原則、主語一致の原則などにより制約されているが、語彙的複合動詞の中には、このような諸制約から外れた不規則な組み合わせの複合動詞が存在する(例:打ち上がる、舞い上げる)。これらの不規則な複合動詞は、自・他対応する複合動詞から派生されたと指摘されてはいるものの、具体的にどのような場合に派生されやすいのかについては考察されていない。本稿では、主に「上げる」「上がる」を後項とする語彙的複合動詞を取り上げ、「他動詞+非対格自動詞」と「非対格自動詞+他動詞」型の不規則な複合動詞が派生されやすい場合と派生されにくい場合について探った。その結果、「他動詞+非対格自動詞」型の不規則な複合動詞が派生されやすいのは、」後項動詞が実質的な意味を持つか持たないかに関わらず、前項動詞が実質的な意味を持たない場合と」前項が抽象的な意味を、後項が実質的な意味を持つ場合で、派生されにくいのは、(1)後項動詞が実質的な意味を持つか持たないかに関わらず、前項動詞が物理的な意味を表す場合と(2)前項が抽象的な意味を、後項が実質的な意味を持たない場合であることが分かった。「非対格自動詞+他動詞」型の複合動詞の派生においては、「他動詞+非対格自動詞」型の複合動詞に比べ、その数が限られており、「自動詞+自動詞」型の複合動詞と自・他対応しているのも少ないことが明らかとなった。
著者
劉 怡伶
出版者
独立行政法人国際交流基金
雑誌
世界の日本語教育 (ISSN:09172920)
巻号頁・発行日
no.19, pp.17-31, 2009

本稿は、複合助詞「にしたがって」と「につれて」の意味・用法を明らかにすることを目的とするものである。先行研究においてこの2語の区別は必ずしも明らかにされてはいないが、本稿では、2語を考察した結果、「にしたがって」と「につれて」は次のように記述することができることが明らかになった。 (1) 2 語は同様に〈漸進的な事態間の連動〉を表す用法がある。但し、この場合の「にしたがって」は、二つの事態の連動関係を必然的なものとしているという話し手の認識・認知を含意している。一方、「につれて」はこのような含意がない。 (2)「にしたがって」は「につれて」と異なり、〈規範的な連動〉を表す用法がある。 (3)「につれて」は「にしたがって」と異なり、〈受動的な連動〉を表す用法がある。 この結果に基づき、「にしたがって」の基本的意味は〈必然的な連動〉を表すもの、「につれて」の基本的意味は〈個別的な連動〉を表すものであることを明らかにした。また、このように記述することにより、2 語の類似点と相違点、先行研究で説明されていない問題により一般性のある説明が与えられることを示した。
著者
高崎 三千代
出版者
独立行政法人国際交流基金
雑誌
国際交流基金日本語教育紀要 (ISSN:13495658)
巻号頁・発行日
no.10, pp.23-38, 2014-03

本研究は、メキシコの初級日本語学習者が上達させたいと考える言語能力・技能と、彼らの言語観・言語学習観(以下、ビリーフ)について、その特徴を考察したものである。上達させたい言語能力では、会話が最も高いことは想定範囲内だったが、その強さの程度や会話以外の言語・技能への希望は地域や学校種別によって異なった。ビリーフ調査で見いだされた特徴は、教室内外を問わず日本語での会話や交流を楽しみにしていること、聴解や話す活動は好むが、語彙や読解等の文字を行動対象とする学習指向は低いこと等である。加えて、言語学習について楽観的で教師の直接指導に対して期待が高いことも窺えた。近年メキシコで需要が高まっている通訳、翻訳、日本語教師など日本語での就業可能な能力に達するには効果的・効率的なコースへの改定が必要だが、教師が学習者の希望を把握し特性を生かす教授活動を行うことが並んで重要であると考えられる。
著者
上田 和子/羽太 園 羽太 園
出版者
独立行政法人国際交流基金
雑誌
日本語国際センター紀要 (ISSN:09172939)
巻号頁・発行日
vol.9, pp.19-36, 1999-03-20

関西国際センターでは、1997年10月より9カ月間、外交官日本語研修および公務員日本語研修を実施した。同研修では学習者の多様な背景やニーズに応え、継続学習に向けた自己学習能力獲得を支援するために、「パフォーマンス・チャート」を作成し、運用した。パフォーマンス・チャートとは、目標言語技能(ターゲット・スキル)を項目別 、到達レベル別に分類し、「———ができる」という具体的な記述で行動目標を明示したもので、これにより学習者は自分で学習目標を立て、それを実現していく過程がわかる。パフォーマンス・チャート作成にあたっては、はじめに過去の研修参加者及び現職外交官への聞き取り調査を行い、職務場面 、日常生活場面での言語使用状況を得て、そのニーズにもとづき目標言語技能項目を立てて系列化した。 研修中、パフォーマンス・チャートは日本語研修のイメージ作り、短期、長期目標の設定、到達度の確認、授業の選択のめやす、学習カウンセリングなどの場面 で活用された。また大使館実習では学習者自身が、日本語ニーズを分析し、継続学習を計画する際に利用した。 実践を通じて以下の点からパフォーマンス・チャートの有効性が認められた。まず、(1)学習者が最も必要とする職務的日本語領域を自分で見きわめ、そのために必要な項目を選択するという学習における「意志決定」が容易になる点、(2)シラバス、カリキュラム、評価などコース設計の各場面 での目標が明確になり、研修内容の一貫性が維持しやすくなること、(3)学習カウンセリングの場面で、パフォーマンス・チャートの具体性が教師と学習者に活発な議論をもたらし、両者がインターアクションする場を提供していた点である。 学習者が自律的に日本語学習を進めるためには、学習スタイルも含めたより広い枠組みでパフォーマンス・チャートをとらえ、その内容や運用方法について検討し、さらに改良していかなければならない。
著者
登里 民子/亀井 元子 亀井 元子
出版者
独立行政法人国際交流基金
雑誌
国際交流基金日本語教育紀要 (ISSN:13495658)
巻号頁・発行日
no.1, pp.161-174, 2005-03-15

本稿では、平成2年に日本語国際センターで始まった司書日本語研修の13年間の歩みを振り返ると同時に、平成15年度に新規開講した専門プログラムについて紹介する。15年度には図書館関連の専門科目として、「図書館語彙」「図書館会話」「図書館読解」「日本事情概論」の4科目を開設し、それぞれの基礎的なテキストを開発した。図書館関連科目の拡充を図った結果、専門プログラムの総時間数は30時間(平成14年度)から87時間(15年度)へ約3倍に増加し、研修参加者の時間的負担は増したが、研修終了時のアンケート調査では、専門日本語科目に対する評価が高まったことが確認された。これは、(1)科目の細分化と体系化(2)テキスト作成による内容の充実(3)前期と後期のワークロード是正、の結果であると考えられる。 今後の課題としては、(1)専門科目の評価指標の確立 (2)専門聴解科目の開発 (3)図書館事情のテキスト作成、の3点を挙げたい。
著者
亀井 元子/浜口 美由紀 浜口 美由紀
出版者
独立行政法人国際交流基金
雑誌
国際交流基金日本語教育紀要 (ISSN:13495658)
巻号頁・発行日
no.3, pp.169-182, 2007-03-15

国際交流基金関西国際センター司書日本語研修では、司書として職務上必要とされる日本語能力の向上だけでなく、日本の図書館事情の理解も研修目標の一つとしている。平成15年度以降、専門日本語科目として「図書館語彙」「図書館会話」「図書館聴解」などが開講されたことにより、それまで図書館実習や見学に必要な専門日本語教育を行ってきた「図書館事情」が日本の図書館事情を理解する上で必要となる知識の習得へ重点を移すことになった。その結果、専門知識を有する司書との協働による授業の実施や教材作成の割合が増加し、専門知識の習得に成果が認められるようになった。本稿では、平成17年度に実施した司書と日本語教育専門員の協働による「図書館事情」の実践報告を行うとともに、図書館実習受入機関や研修参加者に対して行ったアンケート調査をもとに、「図書館事情」の今後の方策について述べる。