著者

トムソン 木下 千尋 尾辻 恵美

出版者

独立行政法人国際交流基金

雑誌

世界の日本語教育. 日本語教育論集 (ISSN:09172920)

巻号頁・発行日

vol.19, pp.49-67, 2009-03-19

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ステレオタイプ的な「女ことば」「男ことば」は、「言語資源」として、様々なアイデンティティーの構築に貢献する(中村2007)。本稿ではビジネス日本語の教科書を取り上げ、その教科書を巡る日本語教育をジェンダーの視点から検討した。従来の教科書分析を発展させ、教科書の内容分析だけでなく、教科書著者チームとの質疑応答、授業観察、教師と学習者へのインタビューをデータとし、教科書がどのように作成され、ジェンダーが表現され、そして、それがどのように使われ、学ばれるかを考察した。分析結果、熟練の教師が教えた場合でも教科書を批判的に使いこなすのは難しいこと、教科書にまつわる事象は非常に複雑であることが明確となり、「言語資源」としての「女ことば」「男ことば」を世界の日本語教育自分のものとして使いこなせるように学習者を支援するためには、女同士、男同士の会話の提示だけではなく、解説やタスクを入れる必要があることがわかった。本稿は、このような複雑な状況を理解するために、教科書分析の多面的な展開を提唱する。

著者

柴原 智代

出版者

独立行政法人国際交流基金

雑誌

国際交流基金日本語教育紀要 (ISSN:13495658)

巻号頁・発行日

no.4, pp.87-101, 2008-03-17

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本稿では、研修評価の理論と現状について整理し、研修機関の評価システムを検討した上で、センターの評価システムに関する提案を行った。センターの研修事業は公益事業であり、研修成果が個人ではなく、「組織の業務能力の向上」につながっていることを示す必要がある。そのために、「組織の業務能力の向上」を研修事業のミッションとして明確化し、現在の研修プログラムを戦略的に再編成し、研修参加者を送り出す機関の組織的関与を引き出すツールを開発することを提案した。

著者

島田 徳子 古川 嘉子 麦谷 真理子

出版者

独立行政法人国際交流基金

雑誌

日本語国際センター紀要 (ISSN:09172939)

巻号頁・発行日

vol.13, pp.1-18, 2003-03-15

被引用文献数

1

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国際交流基金日本語国際センターでは、海外の日本語教育支援事業の一環として、2001年4月より海外の日本語教材制作を支援するためのウェブサイト「みんなの教材サイト」の構築に着手し、2002年5月に第一次開発を終了し運用を開始した。本サイトの趣旨および目的は、(1)世界のいかなる地域の日本語教師でも活用できること、(2)著作権許諾の手続きを必要とせず、自由に活用できる日本語教育用素材を提供すること、(3)利用者が素材・情報を受容するだけでなく発信もできる双方向性を確保すること、(4)教材に関する日本語教師間の相互交流を促進させ、教師の専門性発達に寄与すること、の四つにまとめることができる。本サイトのデザインおよび開発においては、コンピュータによる協調学習支援(Computer Supported Collaborative Learning:CSCL)研究の知見を理論的枠組みとし、教材制作を通しての教師の専門性発達を支援するために、教師教育における内省アプローチの考え方を取り入れた。開発段階においては、利用者にとって使いやすいウェブデザインをどのように実現するか(ウェブユーザビリティ)を重視した。まず、「みんなの教材サイト」の開発背景とそれに基づく機能概要について述べ、次に、第一次開発の実際とそこで行われた「状況に埋め込まれた評価」の試みを報告する。さらに、サイトの継続性を保つことを旨とした運用の実際と運用に関する評価について述べる。それらの結果をふまえ第二次開発では、(1)コンテンツの拡充、(2)利用者検索の充実、(3)利用者同士の双方向的やりとり機能の追加を行っている。最後に、今後の課題として、非母語話者利用者への支援のありかた、そして海外の日本語センターとの連携、さらに内外の教師支援サイトとの連携を考えていく必要がある。

著者

杉村 泰

出版者

独立行政法人国際交流基金

雑誌

世界の日本語教育. 日本語教育論集 (ISSN:09172920)

巻号頁・発行日

vol.17, pp.1-15, 2007-06-30

著者

熊野 七絵 川嶋 恵子

出版者

独立行政法人国際交流基金

雑誌

国際交流基金日本語教育紀要 (ISSN:13495658)

巻号頁・発行日

no.7, pp.103-117, 2011-03

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今、世界中で日本のアニメ・マンガは大人気であり、日本語学習者の多くがアニメ・マンガをきっか けに日本語を学び始めると言われている。しかし、アニメ・マンガの日本語には、教科書や辞書には載 っていない表現も多く、アニメ・マンガを日本語で理解するのは難しい。そこで、関西国際センターで は、趣味から日本語学習への橋渡しとなるサイトをめざし、海外で人気のあるアニメ・マンガに現れる キャラクターやジャンルの日本語を楽しく学べるE ラーニングサイト「アニメ・マンガの日本語」を 開発した。海外の現状や学習者のニーズ調査に基づき、(1)アニメ・マンガと日本語学習をつなぐ(2) 学習者の好きなアニメ・マンガの世界観を生かす(3)楽しく学べ、自律学習につながるをサイト開 発の基本方針とした。サイト公開後、8ヶ月で168カ国から155万ページビューを超えるアクセスがあり、 ユーザーの声をサイト改善に生かしている。

著者

三浦 多佳史 プラパー セーントーンスック

出版者

独立行政法人国際交流基金

雑誌

国際交流基金日本語教育紀要 (ISSN:13495658)

巻号頁・発行日

no.10, pp.85-99, 2014-03

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国際交流基金バンコク日本文化センター(以下JFBKK)では、タイの中等教育で、週1、2回の少ない時間で日本語を学ぶ学習者を対象にした新しい教材の開発を進めてきた。『こはるシリーズ』と呼ばれるその教材に関し、ひらがな教材『こはるといっしょに ひらがなわぁ〜い』についてはすでに開発過程の報告を行ったが、本稿では続いて出版された場面会話と日本文化を学ぶ教材についての開発過程を報告し、拡大する中等教育段階の日本語学習者に必要とされる教材とはどのようなものかについて考察した。この教材の完成によって、タイの中等教育では、たくさんの時間を使って学ぶ学習者向けの教材と、少ない時間を使って学ぶ学習者向けの教材の2種類が用意されたことになる。

著者

上野 一彦 大隅 敦子

出版者

独立行政法人国際交流基金

雑誌

国際交流基金日本語教育紀要 (ISSN:13495658)

巻号頁・発行日

no.4, pp.157-167, 2008-03-17

著者

大舩 ちさと 和栗 夏海 フロリンダ アンパロ A パルマヒル フランチェスカ M ヴェントゥーラ

出版者

独立行政法人国際交流基金

雑誌

国際交流基金日本語教育紀要 (ISSN:13495658)

巻号頁・発行日

no.7, pp.135-150, 2011-03

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フィリピンでは2009年6月から教育省により日本語が選択外国語科目として試験的に導入されたことを 受け、報告者らは高校生向け日本語リソース型教材の開発に取り組んでいる。教育省の掲げる目標を受 け、本教材ではフィリピンの高校生が身に付けるべき力を、「Curiosity」を有し「Self-improvement」し ながら、「Discover and Fulfill one's MISSION」を目指すものと位置づけた。そして、これらの力を身に 付けたか否かを確認する方法として、【内省する力】、【学習をモニターする力】、【管理する力】を見 ることにした。学校教育では期末試験として筆記試験が実施されることが多いが、これらの力の評価に は適さないため、報告者らは筆記試験では測れない力を測る評価ツールの開発を試みた。本稿では、こ の評価ツールの概要と開発にあたり考慮した点、現場からのフィードバックについて報告する。

著者

熊谷 由理 深井 美由紀

出版者

独立行政法人国際交流基金

雑誌

世界の日本語教育. 日本語教育論集 (ISSN:09172920)

巻号頁・発行日

vol.19, pp.177-197, 2009-03-19

被引用文献数

1

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本稿では、クリティカル・リテラシーの概念がどのように日本語教育の教室活動に取り入れられるのかを、米国東部の大学における中級前半のコースで行われた実践を基に考察する。 外国語学習を通してものごとをクリティカル(批判的)に考える力を養うことは、外国語教育の目標の1つである。 批判的思考能力は 学習者の言語レベルに関わらず、言語運用能力を伸ばすのにかかせない要素である。なぜなら、自分の考えを自分の言葉で表現するためには、教師や教科書が提示する「知識」を単に受け入れるだけでは不十分であり、様々な情報を自らの知識や経験を基に分析・批判する力が必要だからである。 筆者は日本語学習にクリティカル・リテラシー活動を取り入れる試みとして、教科書の読み物の1つを書きかえるというプロジェクトを実施した。プロジェクトで使われたのは日本の学校制度についての読み物で、日本の教育制度の説明の後、アメリカの大学に関する記述がある。学習者は各自関連資料を集めて得た知識を教科書の読み物の内容と比較・分析し、クラス全体で話し合った後、それを基に協働で教科書の読み物をウィキを利用して書きかえるという作業を行った。この学習者が書き換えた読み物は、今後教科書に採用されることを目標としている。 本稿では、まずクリティカル・リテラシーの基本的概念を概観し、「教科書書きかえ」プロジェクトの作業手順を紹介する。そして、データ(話し合いの内容、書きかえたテキスト、アンケートによる学習者の意見等)を基に、その結果と可能性を報告・考察する。

著者

陳 昭心

出版者

独立行政法人国際交流基金

雑誌

世界の日本語教育. 日本語教育論集 (ISSN:09172920)

巻号頁・発行日

vol.19, pp.1-15, 2009-03-19

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本稿は、「日本語教育文法では学習者の母語の感覚とズレが生じやすいところに焦点を置くべきである」という考えのもとに、日本語母語話者と中国語を母語とする日本語学習者の「結果の状態のテイル」と「ある/いる」の使用傾向の違いに注目し、どのような種類の「結果の状態のテイル」が「ある/いる」との使い分けで問題になるのかを提示する。 日本語母語話者105名と中国語を母語とする日本語学習者120名に対する質問紙調査を行ったところ、その結果は、3 つのグループに分けられた。すなわち、(1)日本語母語話者と中国語母語話者が両方とも「ある/いる」を使用する場面(例えば、「冷蔵庫を開けたら……」という場面では「ケーキがある」)、(2)両方とも「結果の状態のテイル」を使用する場面(例えば、先生の研究室から明かりが見えている場面では「(先生は)いらっしゃるみたいね。電気がついているから」)、(3)日本語母語話者が「結果の状態のテイル」を使用するのに対し、中国語母語話者は「ある/いる」を使用する場面(例えば、「お客さんが来ている」に対して「お客さんがいる」、「財布が落ちている」に対して「財布がある」)、の3つのグループである。 (3)のような日中母語話者間で使用傾向が異なった場面では「移動を表わす動詞の使用」と「中国語では隠現文の中の出現文でも表現できること」の2つの特徴が挙げられる。「出現文」は人や事物の出現を表わす。人や事物の「出現」の事象が結果的に「存在」になると捉えることができるため、中国語を母語とする日本語学習者は存在を表わす「ある/いる」を使用しがちであると考えられる。このことから、中国語を母語とする日本語学習者に教える際は、「移動」を表わす「結果の状態のテイル」が「ある/いる」の「類義表現」として取り扱われてもよいと考えられる。

著者

松田 真希子 タン・ティ・キム・テュエン ゴ・ミン・トゥイ 金村 久美 中平 勝子 三上 喜貴

出版者

独立行政法人国際交流基金

雑誌

世界の日本語教育. 日本語教育論集 (ISSN:09172920)

巻号頁・発行日

vol.18, pp.21-33, 2008-06-30

著者

今井 寿枝

出版者

独立行政法人国際交流基金

雑誌

国際交流基金日本語教育紀要 (ISSN:13495658)

巻号頁・発行日

no.7, pp.171-177, 2011-03

著者

熊野 七絵/石井 容子/亀井 元子/田中 哲哉/岩澤 和宏/栗原 幸則 石井 容子 亀井 元子

出版者

独立行政法人国際交流基金

雑誌

国際交流基金日本語教育紀要 (ISSN:13495658)

巻号頁・発行日

no.1, pp.175-188, 2005-03-15

被引用文献数

1

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国際交流基金関西国際センターで実施されている外交官・公務員日本語研修では、職務に寄与する口頭運用能力の習得に重点が置かれており、その評価のため外交官・公務員研修独自のオーラルテスト開発が進められてきた。本稿では、評価の妥当性を検証すべく行った平成14年度の最終オーラルテストの分析結果から、初級レベルの外交官・公務員日本語研修で目指すべき日本語運用能力や評価のあり方について考察する。分析の結果、初級レベルであっても、基本的な文型に専門性の高い語彙を入れ込み、結束性ある段落を構成することで、ある程度まとまった専門的な内容を伝えられること、会話の開始や展開のキーとなる表現の使用が職務上の場面に対応するために重要な要素であることがわかった。あわせてこの分析結果をもとに行った評価基準改訂について報告する。

著者

松本 剛次/ハシブアン アドレアナ Adriana Hashibuan

出版者

独立行政法人国際交流基金

雑誌

国際交流基金日本語教育紀要 (ISSN:13495658)

巻号頁・発行日

no.2, pp.1-14, 2006-03-15

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インドネシア語には、日本語の「受身」と同じものだと理解されることが多い「di-構文」というものがある。田中(1991)は両者の違いを整理し、「di-構文を自然な日本語に移すときの規則」を提示しているが、本調査はその「規則」が明示的に指導されていない状況で、インドネシア人日本語学習者はどの程度それを習得しているのか、また、規則を明示的に指導することには効果があるか、という点について予備調査的に調べたものである。その結果、学習者は単純に「インドネシア語のdi-構文」=「日本語の受身構文」というわけではない、ということは自然に分かってくるものの、「規則」の習得までがスムーズに進むというものではない、ということ、また、明示的に規則を指導した場合には、その場での効果はあるが定着はむずかしく、一方、暗示的な指導が繰り返される場合には少しずつではあるが、徐々に習得が進む可能性がある、ということが見えてきた。

著者

浜田 麻里

出版者

独立行政法人国際交流基金

雑誌

日本語国際センター紀要 (ISSN:09172939)

巻号頁・発行日

vol.3, pp.57-69, 1993-03-29

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本稿は指示詞ソレと助詞ガの単純な和では説明できない接続語としてのソレガの機能と基本的な性質について考察するものである。ソレガは「PソレガQ」のPの内容から予想される結果が後続のQ部の内容と異なっていることを、事柄の生起の順に、話し手の判断を交えず述べていく逆接の機能がある。対話で用いられる場合には、ソレガは相手が持つ期待に反する内容の発話をすることを示す。また、逆接以外の機能として、情報が続けて提示される時に後続部が情報価値の高いものであることを示すというものもある。これらは全てソレガが「物語性」という特性を持つことにより説明される。 このようなソレガの機能に共通する基本的な性質は「ここからあなたの知らない話を始めるよ」ということを話し相手に伝えることである。

著者

来嶋 洋美 村田 春文

出版者

独立行政法人国際交流基金

雑誌

国際交流基金日本語教育紀要 (ISSN:13495658)

巻号頁・発行日

no.4, pp.103-114, 2008-03-17

被引用文献数

1

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英国はヨーロッパの中でも、中等教育の学習者の割合がひじょうに高い国である。各校ではGCSEと呼ばれる中等教育修了資格試験を目標に日本語教育を行っている。しかし、GCSE日本語コースの教科書はなく、カリキュラムや教材は学校や教師によって異なり、多様である。そのため、国際交流基金ロンドン日本文化センターにとっては当地の日本語教育の典型が把握しにくく、支援内容の策定に苦慮してきた。このような現状を改善するために、ロンドン日本文化センターでは日本語リソース「力-CHIKARA-」開発プロジェクトを立ち上げた。GCSEの試験シラバスをカリキュラム・教材作成用のシラバスに再構成し、それをもとに300ファイル以上からなる教材群を開発、ウェブサイト上で公開、無料配信している。また、このリソースと関連させた内容での教師研修を企画しているところである。

著者

金田一 秀穂

出版者

独立行政法人国際交流基金

雑誌

日本語国際センター紀要 (ISSN:09172939)

巻号頁・発行日

vol.1, pp.181-193, 1991-03-30

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現在の日本語教育界で行なわれている授業を検討し、一般 的な日本事情についての基本的な考え方をしめす。そのうえで、長期研修会で行なってきた日本事情の授業の位 置づけを行ない、その基本的な考え方と内容を紹介する。 日本事情は日本文化を教授する授業であり、その目的は日本についての理解を深めることにあるが、そのための手段を提供することが重要なのであって、単なる知識を与えることであってはならない。エスノセントリズム(自文化中心主義)からの脱却と相対的価値観の獲得がその際に求められる。究極的な目的は、学習者が自身の文化について知ることである。

著者

谷口 美穗

出版者

独立行政法人国際交流基金

雑誌

国際交流基金日本語教育紀要 (ISSN:13495658)

巻号頁・発行日

no.12, pp.7-23, 2016-03

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本研究では、予備教育課程で学ぶマレーシア人日本語学習者100名に、漢字学習ストラテジーに関する質問紙調査を入学後4ヶ月と1年の2回実施し、学習期間が長くなることによるストラテジーの使用状況の変化と成績上位者の使用するストラテジーの特徴について分析した。その結果、1)学習期間が長くなるにつれて、漢字の知識を整理するためのストラテジーの使用頻度が高くなるが、その傾向が成績上位群において強いこと、2)学習期間が長くなるにつれて、「覚えるまで何度も書く」というストラテジーの使用頻度が下がり、その他の記憶ストラテジーや補償ストラテジーの使用頻度が上がること、3)成績上位群は「できるだけ漢字を使用する」というストラテジーを継続的に高頻度で使用していることが明らかになった。また、授業で扱われる漢字を整理するための知識が、学習者の漢字学習ストラテジーの選択に影響を与えている可能性が示唆された。

著者

陳 訪澤

出版者

独立行政法人国際交流基金

雑誌

世界の日本語教育. 日本語教育論集 (ISSN:09172920)

巻号頁・発行日

vol.7, pp.251-267, 1997-06-30

著者

松本 剛次

出版者

独立行政法人国際交流基金

雑誌

国際交流基金日本語教育紀要 (ISSN:13495658)

巻号頁・発行日

no.1, pp.103-113, 2005-03-15

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本報告は国際交流基金派遣日本語教育専門家である筆者のインドネシア・スマトラ地区における日本語教育ネットワーク支援活動の基本的な考え方とその実践例について報告したものである。筆者はネウストプニー(1997: 181)による「ネットワーク」の考え方に倣い日本語教育ネットワーク支援活動を「日本語教育という活動に参加する者の配置と係わり合いをより活性化するための支援」と捉えて実践している。現在のところその支援の舞台は既に存在している各種の「教師会」であるが、筆者が観察した結果、これらの教師会には「形骸化」、「固定化」、「階層化」が見られ、ネットワークがネットワークであるためには不可欠である参加者の「配置と関わり合い」が停滞している、という問題が確認できた。そこで筆者は春原(1992)による「ネットワーキング・ストラテジー」という考え方を参考に、いくつかの「戦略」を立て、その改善に取り組んでいる。