著者

鐘ヶ江 靖史 加藤 真紀 茶山 秀一

出版者

科学技術政策研究所 第1調査研究グループ

巻号頁・発行日

2012-06-25 (Released:2012-08-08)

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本報告書では、2010年度に実施した「博士課程修了者の進路と就職活動に関する調査」を基に、我が国の博士課程修了者の就職活動の実態を分析した。この結果、博士課程進学時は回答者(全回答者から論文博士、社会人学生および留学生を除いた一般学生(1,537名)のうち、博士課程在籍中に就職活動を実施した1,055名)のおよそ3人に1人は、博士課程進学時には国外機関を就職候補先の1つとして考えており、日本国内の機関については半数以上の回答者が複数の機関種別(教育機関(大学等)、民間企業、公的研究機関)を就職候補先として考えていたことが示された。ただし、実際の就職活動において国外機関に応募した者の割合はおよそ8人に1人程度にとどまり、複数の国内機関種別に対して応募した割合についても4人に1人程度であることが明らかとなった。また、教育機関(大学等)と民間企業では就職活動時期が異なり、就職活動期間の時間的な負荷は就職活動先によって差があることが示された。

著者

朴 堯星 袰岩 晶 茶山 秀一

出版者

科学技術政策研究所 第1調査研究グループ

巻号頁・発行日

2012-09-10 (Released:2012-09-10)

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本稿は、我が国における博士課程修了者等のうち、人文・社会科学分野を専攻していた博士課程修了者等の基本属性と進路動向を分析したものである。その主な特徴は、大学教員として就職する者の割合が約45%(専任およびその他を含む)と理系の19.7%に比べて高いことである。一方、博士課程修了直後にポストドクターとなった者のうちポストドクターの職に留まる者は博士課程修了から時間が経つにつれて減少し、5 年後には人文科学の場合15.1%、社会科学の場合9.3%になり、博士課程修了5 年後に専任の大学教員になった者はそれぞれ56.6%、74.4%まで増えている。これはポストドクターから専任の大学教員になるというアカデミックなキャリアパスが開かれていることを示している。ただし博士課程修了直後に大学の非常勤職等に就いた者は、博士課程修了から5 年後にもそれぞれ65.7%、46.1%が非常勤職等に留まっている。

著者

加藤 真紀 鐘ヶ江 靖史 茶山 秀一

出版者

科学技術政策研究所 第1調査研究グループ

巻号頁・発行日

2012-03-08 (Released:2012-08-07)

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本報告書では2010年度に実施した「博士課程修了者の進路と就職活動に関する調査」(有効回答数2,265人)を基に、我が国の博士課程修了者の大学院における修学と経済状況を分析した。この結果、国内学会に3回以上登壇した回答者の割合は8割近くであり、国外学会で1回以上発表した者は6割以上であることが示された。国外での研究経験がある回答者は2割であり、うち期間が1ヶ月以上である者が8割以上を占めた。分野別に見ると人文系や社会系は他分野よりも海外研究の期間が長い。一方、回答者のうち8割は国外研究をしておらず、この理由として必要性と時間の欠如を挙げている。また本調査回答者は米国の博士号取得者と比較して、大学院で学費を免除される人数比率が低く、最も多くの金額を利用した資金種別は自己資金である者が多い。また多くの回答者がTAやRAとして雇用されていたが、これで生活費や学費等を賄うには不十分な状況が示唆された。

著者

加藤 真紀 茶山 秀一 星越 明日香

出版者

科学技術政策研究所 第1調査研究グループ

巻号頁・発行日

2012-05-24 (Released:2012-08-08)

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本調査研究は、日本の大学生から大学教員への各段階における女性比率を分析した。まず1975年から2010年の間に日本の大学学部卒業者および大学院修了者に占める女性比率は増加していることが示された。多くの分野では教育段階が高いほど女子比率が低いが、工学と社会科学では学部と大学院での女性比率がほぼ等しい。これは大学院で留学生が増加するためである。我が国の博士課程修了直後に日本に滞在した者の進路を見ると、留学生は男女ともに大学においてポストドクターなどの仕事に就く率が一般学生よりも高く、留学生の男女間での差異は殆ど無いことが分かった。さらに疑似コホートを用いた分析によって、若い世代ほど改善しているとは言え、大学教員では職階が高いほど女性比率が低いことが示された。2007年度の日本人女性教員の離職率(定年退職を除いた値)は6.6%であり日本人男性よりも2.2%ポイント高いことから、女性が大学に勤務する上で男性と異なる隘路があると考えられる。

著者

三須 敏幸 茶山 秀一

出版者

科学技術政策研究所 第1調査研究グループ

巻号頁・発行日

2010-03 (Released:2012-03-14)

著者

齋藤 経史 三須 敏幸 角田 英之

出版者

科学技術政策研究所 第1調査研究グループ

巻号頁・発行日

2008-08 (Released:2012-03-14)

著者

西潟 千明 平野 千博

出版者

科学技術政策研究所 第1調査研究グループ

巻号頁・発行日

1989-07 (Released:2012-03-14)

著者

今井 寛 松室 寛治

出版者

科学技術政策研究所 第1調査研究グループ

巻号頁・発行日

2003-12 (Released:2012-03-29)

著者

齋藤 経史 中務 貴之 茶山 秀一

出版者

科学技術政策研究所 第1調査研究グループ

巻号頁・発行日

2011-03 (Released:2012-03-14)

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本調査〔アカデミックキャリアパスの実態把握のための調査〕では、同一機関内の内部昇格を含む研究職歴における研究環境・権限、任期の有無および状態、研究者としての独立の自覚を調査した(有効回答4,456, 回収率66.3%)。研究環境・権限は総じて「発表論文の責任者」「担当課題の予算作成・執行の実質的な責任者」「特定の部下(大学院生)の指導の責任者」「研究グループの予算作成・執行の実質的な責任者」「独立した研究室」の順に拡大していくこと、これら5つの権限を満たしたPI(Principal Investigator)は研究者のうち36%であることが確認された。加えて、1950年代生まれの世代と1970年代生まれの世代を比較すると、研究環境は概して改善していることが示された。