著者

円増 治之

出版者

長野大学

雑誌

長野大学紀要 (ISSN:02875438)

巻号頁・発行日

vol.9, no.4, pp.p7-16, 1988-05

著者

高木 潤野

出版者

長野大学

雑誌

長野大学紀要 = BULLETIN OF NAGANO UNIVERSITY (ISSN:02875438)

巻号頁・発行日

vol.39, no.2, pp.41-42, 2017-11-30

著者

田中 祥貴

出版者

長野大学

雑誌

長野大学紀要 (ISSN:02875438)

巻号頁・発行日

vol.29, no.2, pp.175-185, 2007-09

著者

田中 祥貴

出版者

長野大学

雑誌

長野大学紀要 (ISSN:02875438)

巻号頁・発行日

vol.32, no.1, pp.29-58, 2010-07

著者

桜田 百合子

出版者

長野大学

雑誌

長野大学紀要 = ACADEMIC BULLETIN OF NACANO UNIVERSITY

巻号頁・発行日

no.9, pp.41-55, 1979-03-10

著者

海野 恵美子 横山 孝子 高遠 三和 深瀬 文啓

出版者

長野大学

雑誌

長野大学紀要 = BULLETIN OF NAGANO UNIVERSITY (ISSN:02875438)

巻号頁・発行日

vol.26, no.4, pp.81-101, 2005-03-31

著者

井原 久光

出版者

長野大学

雑誌

長野大学紀要 (ISSN:02875438)

巻号頁・発行日

vol.18, no.4, pp.458-484, 1997-03

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マーケティング・コンセプトに関する理論的な変遷を紹介し、マーケティング・コンセプトが変化するためには組織全体のパラダイムが変革されなければならないことを指摘した。特に「プロダクト・アウト」的な発想から「マーケット・イン」的発想へと転換するために、通常のマーケティング理論は「何故必要なのか」という外的必然性(why)と、そのために「どうしたらよいか」という内的方法論(how)を用意していない点で不十分と考えられる。たとえば、ビール業界ではプロダクト・アウト的な体質が依然として残っており、そのパラダイムを変革することは容易ではない。そこで、本稿では二つの事例研究を取り上げて、特に新製品開発に焦点をあててパラダイム変革の実際について分析を試みている。第一の事例では、このような業界で成功をおさめた「アサヒスーパードライ」の開発過程をもとに、どのようなメカニズムでマーケット・インの発想が生まれ、組織全体のパラダイム変革が進んだかについて、トップの役割とミドルの行動に分けて言及している。第二には、最近のヒット商品である「黒生」の新製品開発過程に着目して、スーパードライとの共通点を探りながら、組織全体で獲得したパラダイムがどのように強化されているかについて述べた。この種のパラダイム変革に関するケーススタディは、企業や業界レベルのみではなく、広く日本社会や政治レベルのパラダイム変革についても応用が可能であり、今後は、従来のマーケティング理論に加えて幅広い視野にたったパラダイム理論の構築が必要であろう。

著者

小高 康正

出版者

長野大学

雑誌

長野大学紀要 = Bulletin of Nagano University (ISSN:02875438)

巻号頁・発行日

vol.27, no.2, pp.13-23, 2005-09-30

著者

斎藤 功 古田 睦美

出版者

長野大学

雑誌

長野大学紀要 (ISSN:02875438)

巻号頁・発行日

vol.30, no.2, pp.195-200, 2008-09

著者

木村 誠

出版者

長野大学

雑誌

長野大学紀要 (ISSN:02875438)

巻号頁・発行日

vol.31, no.2, pp.131-145, 2009-11

著者

平岡 信之

出版者

長野大学

雑誌

長野大学紀要 (ISSN:02875438)

巻号頁・発行日

vol.34, no.3, pp.243-260, 2013-03

著者

藤本 理弘

出版者

長野大学

雑誌

長野大学紀要 = BULLETIN OF NAGANO UNIVERSITY (ISSN:02875438)

巻号頁・発行日

vol.36, no.1, pp.49-55, 2014-07-31

著者

寺脇 隆夫

出版者

長野大学

雑誌

長野大学紀要 = BULLETIN OF NAGANO UNIVERSITY (ISSN:02875438)

巻号頁・発行日

vol.26, no.1, pp.1-23, 2004-06-30

著者

伊藤 英一 谷田 林人 神尾 裕治 梅垣 正広

出版者

長野大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2011-04-28

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大学に障害学生が就学する割合は年々上昇している。聴覚障害の場合、講義において要約筆記やノートテイクを導入することで教員の音声情報を視覚化でき、ある程度の情報保障は可能となる。しかし、大学の講義では、教員は単に音声で解説することに留まらず、板書やスライドを利用しながら、さらにはそれぞれを連動させながら授業を展開している。そのため、聴覚障害のある学生は視覚化された音声情報に注視するだけでは情報が欠落してしまうため、必要に応じて注意喚起を促す必要がある。本研究では、注意喚起の必要な状況が発現した際、聴覚障害学生に対して注意を促す振動を呈示する無線通信システムを開発し、その必要性を実験により確認した。

著者

高木 潤野

出版者

長野大学

雑誌

研究活動スタート支援

巻号頁・発行日

2010

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音韻表象の不完全さが、ダウン症児の構音の誤りの一貫性の低さや発話の不明瞭さに関わっている可能性が指摘されていることから、目標とする語からの異なり方の大きい刺激と小さい刺激を用い、ダウン症児・者がどのような反応を示すかを検討した。その結果、正答率は「異なりなし条件」90.5%、「異なり小条件」19.0%、「異なり大条件」52.4%であった。このことから、ダウン症児・者は誤り方の大きいものと比較して誤り方の小さいものでは誤りを認識することが困難であることが明らかとなった。これは、ダウン症児・者の音韻表象が不完全であることによる可能性が考えられた。また音韻表象の不完全さはダウン症児の一貫性の低い構音の誤りや発話の不明瞭さの要因の1つである可能性が示唆された。

著者

内藤 哲雄

出版者

長野大学

雑誌

長野大学紀要 (ISSN:02875438)

巻号頁・発行日

vol.12, no.2, pp.p71-75, 1990-09

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本研究は、母1人子1人の母子家庭の男児が、同性のモデルとして軽度の非行傾向をもつ相手との交友を開始してからの変化についての事例をとりあげ、性役割の獲得と社会化の問題について検討したものである。事例の男児は、出生時からの長期にわたる父親の不在により、母親への強い愛着をもつようになり、父親への愛着形成や同一視ができなかった。お人形遊びや針・鋏を使うのが好きで、幼稚園や保育園にも通園せず、家の中で女児のように遊んでいた。母親は本児が男性的行動をとるように働きかけるのに成功していなかった。このような状況の中で同性モデルとなる軽度の非行傾向をもつ年長者との交友が開始され、この相手への同一視により男性的役割行動と問題行動がみられるようになった。これらの経緯について、父親が子どもの発達に及ぼす影響に関する研究や性的社会化に関する研究による知見を援用し、分析的に考察、論議された。

著者

井原 成男

出版者

長野大学

雑誌

長野大学紀要 = ACADEMIC BULLETIN OF NACANO UNIVERSITY (ISSN:02875438)

巻号頁・発行日

vol.6, no.4, pp.23-37, 1985-05-01

著者

葉石 光一 八島 猛 大庭 重治 奥住 秀之 國分 充

出版者

長野大学

雑誌

長野大学紀要 = Bulletin of Nagano University (ISSN:02875438)

巻号頁・発行日

vol.32, no.2, pp.39-46, 2010-12

著者

平岡 信之

出版者

長野大学

雑誌

長野大学紀要 = BULLETIN OF NAGANO UNIVERSITY (ISSN:02875438)

巻号頁・発行日

vol.34, no.3, pp.69-86, 2013-03-30

著者

森 源三郎

出版者

長野大学

雑誌

長野大学紀要 (ISSN:02875438)

巻号頁・発行日

vol.32, no.3, pp.279-291, 2011-03

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介護保険法、障害者自立支援法、発達障害者支援法等が制定され、その制度・政策が国民に広く浸透していった2000年から2009年の10年間に、高齢者・障害者に対する医療・福祉・介護サービスは飛躍的に前進してきた。特に介護保険制度による介護サービスのメニューが多種多様化し、高齢者・障害者の個別のニーズに対応したオーダーメイドの内容が準備され、利用者の満足度は高まっていった。しかしながら、医療、福祉、介護サービスを受けるための移動アクセスは公共交通機関、営業タクシー等の利便面とコスト面やバリアフリー面での不充分さが苦痛となっていた。欧米では早くからSST(Special Transport Service)やデマンド交通システムなどが試行されてきたが、日本の道路交通法制は『白タク』防止のための規制水準が高く厳格であるがため、高齢者・障害者の道路運送は利用者サイドからは理想的なサービス体系とは言い難い状況であった。日本では古くから旅館の駅前での無料送迎バス・サービスに馴染んでいる日本人の生活様式を医療・福祉・介護サービスの領域で工面してきた知恵が道路交通法第80条2項の特例許可制を引き出しその適用に依存してきた。小泉内閣の構造改革政策により構造改革特別地区(「特区」)として福祉有償運送がピックアップされた。更に道路交通法改正が成立し、第78条第2項が福祉有償運送の法的基盤を付与した。全国各地で25年間にわたり高齢者・障害者が苦悶してきた福祉運送問題は大きな飛躍台を得ることができた。本稿は長野県小県郡の上田市を中心とする周辺の町村の自治体と医療・福祉・介護サービス諸施設との、行政と民間がパートナー・シップ(PPP: Public and Private Partnerships)を形成し、確立していくプロセスをフィールド・ワークした立場から研究し、実践したヒストリーと地域住民がともに自立と社会参加を目指す地域社会の形成への展望を考察したものである。