著者

鈴木 常彦

出版者

THE JAPAN SOCIETY FOR MANAGEMENT INFORMATION (JASMIN)

雑誌

経営情報学会 全国研究発表大会要旨集

巻号頁・発行日

pp.291-294, 2023-01-31 (Released:2023-01-31)

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送信元IPアドレスが詐称されたDNSクエリが到達してしまう隠れオープンリゾルバを多く発見した。これは未対策のネットワークが各種の送信元IPアドレス詐称攻撃に脆弱であることを意味しており早急な対策が必要と考えられるが、継続調査において対策があまり進んでいないことが明らかになっている。調査対象10万のIPアドレスのうち全体では約7%、PTR が JP のものでは約24%が現在も脆弱なままである。本論文をもって脆弱性が放置されている現状に対しての議論と啓発・対策の進展に寄与したい。

著者

角居 朋哉 バック ホー 妹尾 大

出版者

THE JAPAN SOCIETY FOR MANAGEMENT INFORMATION (JASMIN)

雑誌

経営情報学会 全国研究発表大会要旨集

巻号頁・発行日

pp.42-45, 2022-01-31 (Released:2022-01-27)

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昨今、SNSにおいては同じようなニュースや情報が流通する閉塞した「エコーチェンバー」と呼ばれる環境が形成されやすいことが問題視されている。この解決のためにエコーチェンバーを一種の確証バイアス(自分の思想を補強する情報のみに反応してしまうバイアス)と定義づけた。確証バイアスはそれ単独では間違った結論や劣った結論を導き出しやすいものの、特定の種類のメタ認知能力が加わることで自己の決定を内省し、課題に対してより優れた結論を下すことがわかっている。そこで本研究ではどういったメタ認知能力が確証バイアスを減らすことに効果があり、どうすれば適切にそのメタ認知を高めることができるか、その手法を解明する。

著者

藤野 真衣 大江 秋津

出版者

THE JAPAN SOCIETY FOR MANAGEMENT INFORMATION (JASMIN)

雑誌

経営情報学会 全国研究発表大会要旨集

巻号頁・発行日

pp.87-90, 2022-01-31 (Released:2022-01-27)

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本研究は天下り人材が社会にもたらす利益や、大学の研究力向上に与える影響は何かという研究課題を持つ。大学に天下りした希少な人材である官僚が持つ独自のネットワークが大学の研究力に与える影響やそのメカニズムを明らかにする。また、大学の研究成果を発信する大学発ベンチャー企業の創出に与える影響も実証する。分析には、2017年4月1日から2019年3月31日までに国公立大学へ再就職をした国家公務員の人事データを利用した。その結果、天下りの大学の研究費獲得能力や大学発ベンチャー企業設立への影響が実証された。天下りの有効性を実証したことは、天下りに対する公平な評価の一助となる実務的貢献と言える。

著者

田中 伸之輔 南谷 圭持 中村 優花 平田 謙次 松本 裕希子 原 有希

出版者

THE JAPAN SOCIETY FOR MANAGEMENT INFORMATION (JASMIN)

雑誌

経営情報学会 全国研究発表大会要旨集

巻号頁・発行日

pp.143-146, 2024-01-31 (Released:2024-01-31)

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本研究では、組織開発の構造的・技術的側面だけでなく人間的側面を重視する方法として開発された「人間中心設計・実践コミュニティに基づく組織開発手法」が、A社内に導入・展開された約3年のプロセスを事例分析した。その結果、従業員が「組織開発の主体」に成長する、対話型の学習・実践プログラムが段階的に設計されていたこと、人間の認知・感情・行動に着目する人間中心設計の考え方が、従業員のポジティブな感情体験を生み出す組織文化を支えていたことが示された。

著者

石川 遼 遠藤 正之

出版者

THE JAPAN SOCIETY FOR MANAGEMENT INFORMATION (JASMIN)

雑誌

経営情報学会 全国研究発表大会要旨集

巻号頁・発行日

pp.97-100, 2023-01-31 (Released:2023-01-31)

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バイナリーオプションとは、為替相場などを対象に、予め決められた時点の騰落を予測し、ある値よりも高いか低いか、二者択一で選ぶ取引である。一見単純な取引だが、実際は複雑な理論的根拠に基づく金融取引であり、射幸性が高いという特徴がある。本稿ではバイナリーオプション取引においてプロスペクト理論をどのように適用できるかを二人の被験者の取引の結果を比較・分析し考察する。

著者

本田 正美

出版者

THE JAPAN SOCIETY FOR MANAGEMENT INFORMATION (JASMIN)

雑誌

経営情報学会 全国研究発表大会要旨集

巻号頁・発行日

pp.219-222, 2023-01-31 (Released:2023-01-31)

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2019年の厚生労働省による「毎月勤労統計調査」の不正など、政府統計の品質に対して疑念が生じる事態が相次いでいる。一方で、総務省統計局は、公的統計に関わる品質保証活動を展開している。本研究は、この公的統計に関わる品質保証活動に焦点を当てる。公的統計に関わる品質保証活動の現状はどのようなものなのか。そして、その課題はどのようなものなのか。総務省統計局が公開している情報を基に事例分析を行う。

著者

北中 英明

出版者

THE JAPAN SOCIETY FOR MANAGEMENT INFORMATION (JASMIN)

雑誌

経営情報学会 全国研究発表大会要旨集

巻号頁・発行日

pp.269-272, 2022-01-31 (Released:2022-01-27)

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ビジネス環境の変化の中、HRテックと呼ばれる新しい人事手法が広がり、働き方改善への効果が期待されている。働き方改善には、ワーク・エンゲイジメントとバウンダリー・マネジメントへの取り組みが重要である。本研究の目的は、営業員の資質と余暇行動の関係を明らかにすることである。Web調査で収集したデータを用いて、ロジスティック回帰分析による分析を行った。分析の結果、創作活動と自己啓発活動が、営業員の適性と関係があることがわかった。また、自己評価の高い人と自己評価の低い人とのあいだには、余暇行動に違いがあることがわかった。本研究では、余暇行動の分析が営業員の資質を理解する上で有効であることを明らかにした。

著者

マックグリン チェリー百音 加藤 拓巳

出版者

THE JAPAN SOCIETY FOR MANAGEMENT INFORMATION (JASMIN)

雑誌

経営情報学会 全国研究発表大会要旨集

巻号頁・発行日

pp.139-142, 2022-01-31 (Released:2022-01-27)

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消費者は,SNS上のインフルエンサーを信頼し,消費行動の判断材料としている.その背景から,インフルエンサーを起用したマーケティングの市場規模は,増加の一途を辿っている.その一方で,企業は公式アカウントを設置してプロモーションに注力しているが,その効果は乏しいと指摘されている.しかし,訴求商品や,投稿内 文章・写真,フォロワー数等の条件を揃えた状態で,両者が購入行動に与える影響の差異は十分に明らかにされていない.そこで,「企業公式アカウントと比較して,インフルエンサーによる商品訴求の投稿の方が購入意向を高める」と仮説を立案し,日本の化粧品市場を対象としたランダム化比較試験によって,その是非を検討した.