著者

福田 健二 朽名 夏麿 寺田 徹 マンスーニャ モハマド レザ ウディン モハマド ニザム 神保 克明 渋谷 園実 藤枝 樹里 山本 博一 横張 真

出版者

森林立地学会

雑誌

森林立地 (ISSN:03888673)

巻号頁・発行日

vol.55, no.2, pp.83-98, 2013-12-25 (Released:2017-04-03)

被引用文献数

2

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千葉県柏市の都市近郊林において,福島第一原子力発電所の事故による放射性セシウム汚染の実態を調べた。2011年8月〜12月の地上1 mの空間線量率は0.3〜0.4 μSv/h程度であった。2011年秋〜2012年秋に採集された植物体の放射性セシウム濃度は, 2011年受けた枝や常緑樹の旧葉では1.2〜8.8 kBq/kg,事故時に展葉していなかった常緑広葉樹の当年葉や落葉広葉樹の葉では0〜2.8 kBq/kgであった。2011年夏〜秋に採集された地表徘徊性甲虫ではほとんどが5 kBq/kg以下であったが,キノコでは高い値のものが多く,最大61 kBq/kgを示した。2012年春に伐採された間伐木の放射性セシウム濃度は,ヒノキでは外樹皮,次いで旧葉で高く,落葉樹では外樹皮で最も高かった。いずれも辺材,心材へのセシウムの浸透がみられた。これらは,里山活動における薪や堆肥の利用に支障をきたす汚染レベルであった。大青田の樹木地上部への放射性セシウム沈着量の推定値は,ヒノキの枝葉への大量の沈着を反映して,ヒノキ・イヌシデ林の地上部で5.7 kBq/m^2と,コナラ・クヌギ林の地上部の3.7 kBq/m^2の約1.5倍であった。コナラ・クヌギ林の地下部5 cmまでの沈着量合計は85 kBq/m^2であり,地上部と地下部を合わせた林分全体の放射性セシウム沈着量は約90 kBq/m^2と見積もられた。2013年1月のコナラ林の土壌では,放射性セシウムはリター層よりもA層に多く分布しており,落葉の除去による除染効果はほとんど期待できないと考えられた。

著者

帯屋 洋之 ザカリア モハメドニザムビン 井嶋 克志 川崎 徳明 松尾 郁

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集A2(応用力学) (ISSN:21854661)

巻号頁・発行日

vol.68, no.2, pp.I_45-I_56, 2012 (Released:2014-01-31)

参考文献数

18

被引用文献数

1

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Tensegrity structures give us so much motivation to find a rational form by shape analyses. A tensegrity structure with virtual stiffness has so many equilibrium shapes and it may be hard to obtain a target solution by designation of a set of primary conditions. This study shows the results of some numerical experiments whose aim is to find rational forms of tensegrity structures. Form finding analyses for tensegrity towers in a gravitational field often bring unexpected equilibrium shapes, in such a case; the incremental analysis by compulsory displacement is effective. Moreover, when we consider that a tensegrity structures constructed by virtual elements behaves in an equilibrium system, some solutions are connected each other on equilibrium path. In this paper, load-displacement curves include bifurcation path are also shown and the properties of the equilibrium system are discussed.

著者

ニザム・ ビラルディン

出版者

公益社団法人 日本地理学会

雑誌

地理学評論 Ser. A (ISSN:00167444)

巻号頁・発行日

vol.74, no.1, pp.19-34, 2001-01-01 (Released:2008-12-25)

参考文献数

26

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農村改革以降の新彊ウイグル自治区における食糧確保問題の背景を考察し,グルジャ県を事例に食糧増産対策と当面の課題について検討した.新彊ウイグル自治区では, 1980年代から綿花を中心とした換金作物の作付面積が増加してきた反面,食糧作物の作付面積は減少してきた.さらに, 1990年代半ばには,同自治区は中央政府によって中国最大の綿花生産地およびテンサイ生産地に指定され,綿花,テンサイなどの換金作物作付面積の拡大に拍車がかかった.新彊ウイグル自治区政府は食糧を確保するため,各県の食糧自給を強化する一方,食糧生産の基地となるべき県に対して食糧供給力の増大を求あた.同自治区の主な食糧生産基地県であるグルジャ県では,「五統一」政策によって食糧生産の増大が図られている.しかし,この「五統一」政策は,食糧作物の耕作地の確保に貢献し得るものの,従来からの食糧販売問題を一層深刻化させる可能性があることも否定できない.食糧販売問題の解決策としては,穀物を中心とした作目構成を改善し,野菜,果樹などの作付拡大を図りつつ,穀物を含む農産物の共同販売体制を整備することが必要である.

著者

ニザム 田中 貴宏

出版者

一般社団法人日本建築学会

雑誌

総合論文誌 (ISSN:13476548)

巻号頁・発行日

no.6, pp.65-70, 2008-02-20

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現在のところ、一般的に災害後の瓦礫は撤去されている。しかし大きな災害では、処理すべき瓦礫の量が非常に多く、全ての瓦礫を撤去すると環境に損害を与えてしまう。そこで、本稿では瓦礫のリサイクルを提案している。リサイクルされた瓦礫は、レンガやコンクリートブロックの材料として利用できる他、場所打ち(cast-in-place)手法を用いることにより、これをそのまま利用して家を建てることも可能である。瓦礫のリサイクルは仮設シェルター建設や住宅再建に有効で、またコストも安価であることが指摘されている。また、この方法は、環境を保護すると同時に、コミュニティにとっても有益である。