著者

澤田 いずみ 丸山 知子 吉野 淳一 今野 美紀 片倉 洋子

出版者

札幌医科大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2003

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I.研究の目的夫婦間暴力を受け夫と離別した女性の心身の健康状態を明らかにし、暴力が女性の健康に与える長期的な影響とヘルスニーズを明らかにすること。II.研究方法1.質問紙調査1)対象:過去に夫婦間暴力を背景に民間のシェルターに援助を求め、現在は夫と離別して生活している女性100名。2)調査の内容:(1)身体・精神症状32項目、(2)IES-R、(3)Zungうつ病自己評価尺度、(4)受診状況と受診ニーズ、(5)基本的属性、(6)暴力の被害状況、(7)生活習慣を尋ねた。3)回収結果:調査用紙の回収数は67部(回収率67.0%)であった。2.聞き取り調査1)対象:1次調査の参加者で面接への同意が得られ、離別後3年以上を経過していた20名。2)面接内容:20名のうち14名に夫と同居中、別居した直後、現在での健康状態とヘルスニーズについて1〜2回の半構造化面接を行い、逐語録を作成し内容分析を行った。III.調査結果質問紙調査の結果、夫と同居中、約8割の女性が抑うつ状態を体験していたが、夫からの暴力により受診行動が制限されていた。離別後では、約5割の女性が「憂うつな気分」「眠れない」「疲れやすい」などの症状を"まあまあ"又は"かなり"感じており、約3割の女性に軽度以上のうつ状態、7割の女性にPTSDが疑われる状態であることが示唆され、健康に問題を自覚している女性のうち約5割が暴力と関係していると認識していた。心身症状は離別期間の経過に伴い減少するものもみられるが、個人差が大きく顕著な統計学的な関連を認めなかった。面接調査においては、暴力によるソーシャルサポートの分断や経済的困難などの生活基盤の脆弱性や、暴力の影響を受けた子どもの健康状態が、女性たちの健康状態の回復に影響していることが示唆され、離別後の親子を総合的に支援することが必要と考えられた。今後は、健康状態の個別性の背景と回復の過程を明らかにする予定である。

著者

丸山 知子 吉田 安子 杉山 厚子 須藤 桃代

出版者

一般社団法人 日本女性心身医学会

雑誌

女性心身医学 (ISSN:13452894)

巻号頁・発行日

vol.6, no.1, pp.93-99, 2001

被引用文献数

3

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本調査の目的は,妊娠後期から出産後2年間の女性の心理・社会的状態と育児に対する意識,及びその影響要因について分析することである.本報は,妊娠後期の心理・社会的状態について分析を行った.1.対象と方法:対象者は,札幌市内8ヵ所及び道内7ヵ所の産婦人科病院または総合病院で妊婦健診を受け,研究に同意の得られた妊娠28週以降の妊婦である.調査期間は,平成12年3月下旬から5月上旬である.調査方法は,外来受診時,依頼文書,質問紙を渡し,郵送によって回収した.調査内容は,調査者が作成した29項目からなる心配尺度の質問紙(丸山知子.心身医.1999),ローゼンバーグ(1965)のセルフエスティーム(SE),及びエジンバラ産後うつ病調査票(EPDS)を用いた.2.結果:妊婦695名に配布し,467名より回収(回収率67.2%),そのうち有効回答数は465名であった.(1)対象の背景は,初妊婦61.5%,経妊婦38.5%,平均年齢は28.9歳,最終学歴は高校卒業が最も多く48.1%であった.家族構成は核家族が83.0%,拡大家族は10.8%であった.職業は,専業主婦が70.8%,有職者は28.0%であった.(2)心配尺度とEPDSは0.618,SEは-0.448で各々有意に相関があった(p<0.001).(3)妊婦の援助者は実母が最も多く(59.8%),次いで夫であった(43.4%).今回の妊娠は,計画的43.9%,計画外23.2%,どちらでもよかった30.1%であった.(4)妊娠中の心配尺度が平均3以上の項目は,夫の育児への協力,夫が側にいてほしいという夫のサポートと,妊娠前の容姿にもどるか気になる,体重が気になるという身体的イメージに関する項目であった.この他,育児や子供の健康状態,疲労感,体調不良,いらいら等,心身疲労や情緒不安定も70%以上の者にみられた.(5)心配尺度と年齢,学歴,計画の有無,妊娠歴,職業,援助者との関連をみた.その結果,初妊婦,計画外妊娠では心配尺度が有意に高かった.

著者

丸山 知子 稲葉 佳江

出版者

Japan Academy of Nursing Science

雑誌

日本看護科学会誌 (ISSN:02875330)

巻号頁・発行日

vol.7, no.2, pp.44-45, 1987

著者

今野 美紀 丸山 知子 和泉 比佐子 澤田 いずみ 上村 浩太

出版者

札幌医科大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2003

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本研究は(1)入院児の親を対象に家庭における喫煙状況を調査し、子どもへの受動喫煙の実態を調査する、(2)入院児の親を対象に「禁煙と健康支援活動」を行い、その効果を親の変化と携わった看護師の変化から検討する、以上の2点を目的に調査と看護介入を行った。1.入院児をもつ親の家庭における喫煙状況入院児の喫煙する親50名への調査の結果より、児の殆どは家庭内で受動喫煙に曝露されていた。作成したパンフレットから「換気扇や空気清浄機ではタバコ煙の影響を無くせないこと」を新たに学んだ、と述べる者もおり、禁煙・分煙について正確な知識提供の必要性が示唆された。禁煙に無関心な親は「喫煙をストレス解消の手段」と捉えていたが、禁煙に関心ある親は子どもや家族、自分の健康への影響を案じており、医療者からの禁煙助言を希望する割合が増えた。2.入院児の親に行った「禁煙と健康支援活動」の効果平成17〜18年度に療育目的に母子入院した児の親61名を対象に「禁煙と健康支援活動」を行った。その結果、親の喫煙知識が増えたが、本人の喫煙本数、禁煙の準備性に変化は見られなかった。看護師の喫煙知識は有意に増え、禁煙に携わる自信も次第に高まった。看護師は無関心な喫煙者に対応する困難さや子どもの障害のリスクゆえに喫煙を話題にする躊躇を覚え、親の禁煙意思に影響を与える環境の大きさを感じながらも、入院児の親の禁煙試行を励まし、子どもの健康と関連づけて禁煙の動機付けを高めるよう情報提供をしていた。病棟としては親の禁煙への関心を喚起し、禁煙を話題にしやすい雰囲気を醸成していた。