著者
舟木 匡志 内田 大貴 久保田 潤一
出版者
公益財団法人 宮城県伊豆沼・内沼環境保全財団
雑誌
伊豆沼・内沼研究報告 (ISSN:18819559)
巻号頁・発行日
vol.15, pp.61-77, 2021-06-30 (Released:2021-06-30)
参考文献数
57

狭山丘陵は,埼玉県と東京都の県境に位置する,豊かな自然環境が広がる首都圏有数の丘陵地のひとつであり,現在も豊富な水資源に由来する谷戸やため池,湿地が点在し,多様な水生生物の生息が確認されている.本報告では,2020 年に狭山丘陵の都立公園内の水域で,水生甲虫類と水生半翅類を対象として調査を実施した.その結果,水生甲虫類8 種,水生半翅類13 種の計21 種が採集・確認された.そのうちレッドデータブック東京2013 選定種はヒメガムシ,オオアメンボの2 種であり,東京都初記録がツヤナガアシドロムシの1 種であった.
著者
久保田 潤平 遠藤 眞美 久保田 有香 柿木 保明
出版者
一般社団法人 日本障害者歯科学会
雑誌
日本障害者歯科学会雑誌 (ISSN:09131663)
巻号頁・発行日
vol.36, no.1, pp.10-16, 2015 (Released:2015-06-30)
参考文献数
16

食事は生活のなかの楽しみとなるため,味覚が障害されると食欲低下の原因となるだけでなく,精神的苦痛をこうむることにもつながる.しかし,味覚障害の原因は多岐にわたり治療に苦慮することも少なくない.また,明確な診断がつかないために特発性味覚障害と診断され,適切な治療が行われていないこともある.著者らは以前の研究で,382人の調査において水分代謝不良が味覚障害のリスクとなる可能性を明らかにした.そこで今回は,水分代謝不良と関連する味覚障害と考えられた者に対して水分代謝を改善する漢方薬である五苓散と八味地黄丸を応用した者への臨床的有用性を検討した.対象:平成23年7月~平成26年3月の間に味覚の異常感を訴えて九州歯科大学附属病院口腔環境科(以下,当科)を受診した患者で,当科受診前に他科・他院を受診し,特発性味覚障害とされた82人のうち,当科において水分代謝不良と関連する味覚障害と判断した45人を対象とした.方法:対象者の診療録から全身状態や主訴に関する項目を抽出するとともに,五苓散または八味地黄丸の服用による有効性の検討を行った.結果:服用開始6カ月以内における自覚症状の変化は“治癒”が21人(46.7%),“改善”が20人(44.4%),“不変”が4人(8.9%),“悪化”が0人(0.0%)であり,有意(p<0.01)に改善がみられた.本調査より,水分代謝不良と関連すると思われる味覚障害患者においては,水分代謝を改善する漢方薬の応用が有用であることがわかった.
著者
久保田 潤
出版者
メジカルビュー社
巻号頁・発行日
pp.112-120, 2019-01-26

画像診断には解剖の理解が重要である。解剖の勉強には通常テキストやイラストなどの平面の情報が使われているが、立体的な理解はしばしば難しい。筆者はRoux-en-Y再建術とPetersenヘルニアを立体的に理解するための模型を製作し、小腸動脈同士の位置関係によりPetersenヘルニアをCTで診断する方法を考案した。模型作りは解剖の空間的な理解を助けるうえに、それを画像診断に応用するためのアイデアの創出に役立つ。
著者
矢田 豊 竝川 昌司 神田 大輔 畑中 健 大山 達也 長島 多聞 久保田 潤 高木 均 吉永 輝夫
出版者
一般社団法人 日本肝臓学会
雑誌
肝臓 (ISSN:04514203)
巻号頁・発行日
vol.53, no.8, pp.523-529, 2012 (Released:2012-08-30)
参考文献数
20
被引用文献数
1 1

症例は56歳,男性.C型肝硬変に腹膜播種を伴う進行肝細胞癌(HCC)を併発し,ペグインターフェロンα併用5FU全身化学療法(PEG-IFN/5FU全身療法)を施行したところ,化学療法開始直後に出血性ショック状態となった.腹部CT検査で腹腔内出血を確認し,化学療法に伴う肝癌破裂と診断した.保存的加療にて軽快し,かつPEG-IFN/5FU全身療法によりHCCは腹膜播種巣を含め著明に縮小した.このため,PEG-IFN/5FU全身療法を計5コース施行したところ,同療法は奏功した.化学療法に伴うHCC破裂は化学療法が有効であるがゆえに生じる可能性があり,循環動態の安定が得られた後に,同療法を繰り返すことで著効が期待できる.腹膜播種を伴う進行HCCにPEG-IFN/5FU全身療法は考慮すべき治療法と考えられた.
著者
久保田 潤一郎
出版者
日本マネジメント学会
雑誌
日本経営教育学会全国研究大会研究報告集
巻号頁・発行日
no.57, pp.50-53, 2008-06-27

内部統制は、内部統制システムの整備や運用の強化だけではなく、経営者や従業員が法令や行動規範、内部規程等の意義を理解し、自主的、自律的に遵守することによって実効性が高まるといえる。それを実現するためには、事業活動に関係する法令とともに行動規範や規程・規則を含めた内部規範と日々の行動を結び付けることが重要となる。また、個人の倫理観に委ねるのではなく、企業内部の各組織に倫理的な価値判断と行動を促す浸透活動や教育が重視されなければならない。そしてOJTやOFF-JTを通じて、法令違反や反倫理的な行動によって会社や個人が被るダメージを具体的に示し、社会規範や行動規範に基づいた判断、行動を促す教育が求められる。その代表的な研修がケース・メソッドを活用した倫理・コンプライアンス教育である。本稿では、内部統制の目的の一つである「業務活動における法令等の遵守」について、内部統制システムにおける「基本的要素」と「企業倫理の制度化」の連携を検討し、企業内部に倫理・法令遵守を浸透させる要件を倫理・コンプライアンス教育を基に考察する。