著者

今村 誠次

出版者

財団法人日本世論調査協会

雑誌

日本世論調査協会報

巻号頁・発行日

no.19, pp.15-16, 1971-11-25

著者

藤井 洋一 今村 誠 高山 泰博 鈴木 克志

雑誌

全国大会講演論文集

巻号頁・発行日

vol.55, pp.212-213, 1997-09-24

被引用文献数

4

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近年大量のテキスト情報がインターネットなどを通じてアクセス可能となるにつれて, 蓄積された文書の分類整理を目的とする文書の自動ファイリングへの要求が高まっている。特に文書内容による自動ファイリングが望まれる。そのための技術としてベクトル空間モデルがある。ベクトル空間モデルによる自動分類は自動学習可能なため, 大量のテキストデータを扱う場合に適している。しかし, ベクトル空間モデルによる分類は単純に単語の出現頻度のみを捕らえて分類先を決定するため分類精度に問題があり, 精度向上のための方式が提案されている。例えば, 河合は単語の意昧属性を用いて分類精度が向上することを示し, 福本はクラスタリングにおいて辞書の語義文を用いた多義解消により精度が向上することを示した。我々は, [1]で指摘されている単語の多義性を共起情報を用いて解消すれば精度向上すると予測した。ただし, 従来の言語学で言われる「多義語」を多義解消するのではなく, 分類が詳細になった場合顕著となる複数分類項目で頻繁に出現する単語に注目した(例えば, 単語「大統領」は<首相<や>大統領選挙>といった複数の分類項目で頻繁に出現する)。この, 複数分類項目で頻繁に出現する単語を「分類多義語」と定義し, 共起情報を用いて「分類多義語」の多義を解消した自動分類を試みた。今回, 本方式で自動分類した結果と, 河合の方式のうち単語のみの情報で自動分類(従来方式と呼ぶ)した結果とを比較し, 本方式が有効な場合を明らかにする。また, 従来方式でも本方式でも解決できない点を分析する。

著者

今村 誠 鈴木 克志

出版者

一般社団法人情報処理学会

雑誌

情報処理学会研究報告デジタルドキュメント(DD) (ISSN:09196072)

巻号頁・発行日

vol.2001, no.81, pp.1-8, 2001-07-27

参考文献数

7

被引用文献数

1

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行政ではXML(eXtensible Markup Language)を用いた電子申請のインフラ整備を進めている.そしてこのインフラ整備では,申請書本文とその申請内容を補足説明する添付文書からなる複数文書一式が,申請書の記載要領に相当する文書内容に関する規約(文書規約)に従っていることを保証する仕組みが重要になる.しかし,XML Schemaのような既存の標準では,要素間や複数文書間にわたる文書内容制約を表現できないという問題があった.そこで,複数XML文書一式に対する文書規約を表現・検証する仕組みの提供を目的として,文書規約記述言語DRDL(Document Rules Description Language)と,その処理系(DRDLプロセッサ)を開発している.DRDLの特徴は,以下の2点である.(1)Xpath(XML Path Language)を基本要素として,等式,限量子,および論理演算子を用いて構成される論理式で文書規約を表現することにより,複数文書一式に対する内容間制約を簡潔に記述できる.(2)同一文書規約を,文書内容検証用と文書変換用の双方の規約として解釈できるようにすることにより,申請様式の電子化や改訂に伴う内容検証機能や変換機能の開発効率を向上させることができる.Japanese Administration has developed XML-based Electronic Application infrastructure. In this development, it is important to establish a method to validate whether a set of documents consisting of a body document and attached documents satisfies document rules in application manuals. But XML Schema, a standard to describe document rules, can not represents a constraint among contents in multiple XML documents. This paper presents Document Rules Description Language (DRDL) and its processor (DRDL Processor) in order to provide a framework for description and validation of constraints among contents in multiple XML documents. The features of DRDL are the following. (1)DRDL can concisely describe constraints among contents in multiple XML documents with logical formula which consist of Xpath (XML Path Language), equality, quantifiers, and logical operators. (2)We can develop validation functions and transformation functions in application forms efficiently, as a DRDL processor can interpret one document rule as both validation procedure and transformation procedure.

著者

今村 誠 竹内 久晴 大須賀 英巳

出版者

一般社団法人 映像情報メディア学会

雑誌

テレビジョン学会誌 (ISSN:03866831)

巻号頁・発行日

vol.32, no.12, pp.1015-1022, 1978-12-01 (Released:2011-03-14)

参考文献数

5

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テレビ画面でゲームを行うビデオゲーム機が普及してきた. 本文では, 将来のホームコンピューターにまで発展すると期待されている家庭用のマイクロコンピューター使用ビデオゲーム機について, ハードウェアとソプトウェアの概略を述べる.

著者

今村 誠 伊藤山彦 増塩 智宏

出版者

一般社団法人情報処理学会

雑誌

情報処理学会研究報告デジタルドキュメント(DD) (ISSN:09196072)

巻号頁・発行日

vol.2003, no.11, pp.17-24, 2003-01-31

被引用文献数

2

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2001年ごろから、Webコンテンツに意味情報を付与することによりWebの有用性を飛躍的に高めようとするセマンティックWebが注目されるようになってきた。そして、W3C(WorldWideWeb Consortium)では、この意味情報を表現するメタデータやオントロジを記述する言語の標準化を進めている。本稿では、セマンティックWebが普及するか否かは、メタデータやオントロジの作成コストに見合った効果が得られる応用システムがどれだけ現れるかにかかっているとの問題意識をもって、最近のセマンティックWebの標準化動向を概観した上で、今後の方向性を示唆する応用システム事例を紹介する。紹介する応用分野は、文書管理、知識経営(Knowledge Management)、EAI(Enterprise Application Integration)とEC(Electronic Commerce)、検索ポータル、および個人情報管理である。The Semantic Web, which intends to increase the usability of the web highly by adding semantic information to web contents, has been paid much attention recently. W3C (WorldWideWeb Consortium) has been standardizing metadata and ontology description languages. We think that whether the Semantic Web will be widespread or not depends on the emergence of new applications whose benefits are superior to the creation cost of metadata and ontology. In this paper, we survey the latest standardization trends and introduce some system examples which suggests future directions of the semantic web applications. Introduced application fields are document management, knowledge management, EAI (Enterprise Application Integration) and EC(Electronic Commerce), search portal, and personal information management.

著者

今村 誠 阿部 匡伸 大野 邦夫 中挟 知延子 鬼塚 真 NISHIOKA Shuichi

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会技術研究報告. OIS, オフィスインフォメーションシステム (ISSN:09135685)

巻号頁・発行日

vol.108, no.156, pp.21-34, 2008-07-17

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近年、実生活により発生した様々な情報のディジタル化が進んでおり、大量のライフログとして蓄積されつつあります。個人のライフログの一例としては、購買履歴、移動履歴、視聴履歴、電気消費量、写真撮影情報等があり、企業内にも、会議面会情報、文書作成履歴、出張等の決裁情報、会計情報等様々なものが存在します。今後、これらのライフログを活用した新しいサービスとそれを支えるための蓄積、管理、利用に関する研究発表がOIS及びDDの研究分野で活性化することが期待されます。そこで本パネルでは、ライフログ活用により生じる1)サービス・ビジネスモデルの変化、2)新たに出現する問題点、3)問題に対する今後の研究テーマという観点で議論と情報交換を行います。