著者

松橋 朋子 村上 照子 Tomoko Matuhashi Teruko Murakami 日本赤十字秋田短期大学介護福祉学科 日本赤十字秋田短期大学介護福祉学科

出版者

日本赤十字秋田看護大学・日本赤十字秋田短期大学紀要編集委員会

雑誌

日本赤十字秋田看護大学・日本赤十字秋田短期大学紀要 = Journal of the Japanese Red Cross Akita College of Nursing and the Japanese Red Cross Junior College of Akita (ISSN:13430033)

巻号頁・発行日

no.15, pp.33-40, 2010-01-01

---

本研究は、高齢者施設における災害対策の実態、災害介護教育に関する意識を把握することを目的とし、A県内の特別養護老人ホーム96ヶ所の管理者96名を対象に無記名の質問紙調査を実施した。58名から回答が得られ、以下のことが明らかになった。1)高齢者施設の被災経験は13.8%と少ない状況であった。また、被災時の対応として最も多かったのは「電気系統の確保」であった。2)防災訓練は全ての施設が実施していた。訓練の種類としては「避難訓練」「消火訓練」「通報訓練」「救護訓練」であり、22.4%の施設がこれらを組み合わせ「総合訓練」として実施していた。また、防災マニュアルについては87.9%の施設で整備されていたが、31.4%は定期的な評価・修正を実施していなかった。災害時の連絡体制としては59.6%が「緊急連絡網」を作成していた。災害備蓄品の種類としては「非常食」「飲料水・生活用水」が多く、合わせて72.2%であった。3)防災対策の今後の課題は、「防災体制の整備」「防災教育」「防災訓練」「防災設備・備品の整備」「防災マニュアルの整備」があげられた。4)管理者の77.6%が介護福祉士養成施設における災害介護教育の必要性を認識していた。同じく管理者の77.6%が高齢者施設における災害介護研修の必要性を認識していたが、災害に備えた研修を実施していた施設は37.9%であった。This study aimed to highlight awareness concerning countermeasures and education of nursing caretakers at elderly facilities in the event of a disaster. We administered an anonymous survey with questionnaires directed at administrators from 96 nursing homes in A Prefecture. We received 58 responses, which showed the following: 1)13.8% of the facilities surveyed showed a low ratio of disaster occurrence. "Securement of electrical systems" is the most frequently provided measure at the time of such disasters. 2)All facilities had already conducted disaster drills. There are four distinct drills: "an evacuation drill," " firefighting drill," "A reporting drill," and "a first‑aid drill." 22.4% of the facilities combined these drills into "A comprehensive drill" when actually conducting such drills. 87.9% of the facilities have prepared disaster prevention manuals, but 31.4% did not execute evaluations and or corrections. In regards to a "communications system" in place in case of a disaster, 59.6% had prepared "an emergency network." Emergency rations of food, drinking water, and clothes were stockpiled, which accounted for 72.2% of stockpile provisions. 3)Provisions for countermeasures against possible disasters included, "development of disaster prevention systems," "education for disaster prevention," "disasters drills," "maintenance of facilities and equipment," and "preparation of a disaster prevention manual." 4)77.6% of administrators acknowledged the necessity for training of nursing caretakers in the event of a disaster within the training facilities itself. 77.6% of the administrators acknowledged the necessity of training nursing caretakers in the event of a disaster within the elderly facilities, yet only 37.9% of these facilities have conducted such training in the event of a disaster.

著者

寺嶋 昌代 Masayo TERAJIMA 東海女子短期大学介護福祉学科

出版者

東海女子短期大学

雑誌

東海女子短期大学紀要 (ISSN:02863170)

巻号頁・発行日

no.33, pp.69-79, 2007

著者

土室 修 大島 久直 Osamu TSUCHIMURO Hisanao OHSHIMA 介護福祉学科 介護福祉学科

出版者

日本赤十字秋田短期大学紀要編集委員会

雑誌

日本赤十字秋田短期大学紀要 = Bulletin of the Japanese Red Cross Junior College of Akita (ISSN:13430033)

巻号頁・発行日

no.4, pp.91-98, 2000-03-31

被引用文献数

1

---

明治期から現在にかけて,農山村社会は大きく変化している。これまで,村落共同体に存在していた相互扶助や,家族がもっていた,生産,消費,生活保障,教育,娯楽,信仰,文化伝達といった機能は縮小し,その代替えとして,社会的諸制度が補完している。だが,高齢社会にあるいま,社会的諸制度だけでなく,地域と家族における共助・自助は,もっとも基本的支援体制であり,この基盤づくりが求められている。そのための前提として,本稿では,これまで農山村において,どのような相互依存関係があったのか,また,どのように変化したのか,その過程を明らかにしていく。From the Meiji era to the present, the farm village society has been changing a lot. Although the mutual aid custom existed in the local community and some family functions have substantially existed in it, now the functionmust be reduced and the social system have to come to complement these functions. Now, we need public welfare and the basis of the mutual aid as well as a fundamental organization to support familis, in the aging society. I, therefore, clarify the process of what the interdependent relation had grown and how it has changed in farm villages.

著者

青木 宏心 佐伯 久美子 谷 功 Hiromune AOKI Kumiko SAEKI Isao TANI 目白大学人間学部人間福祉学科 山野美容芸術短期大学美容福祉学科 近畿医療福祉大学社会福祉学部介護福祉学科

出版者

目白大学

雑誌

目白大学総合科学研究 (ISSN:1349709X)

巻号頁・発行日

no.5, pp.113-121, 2009

著者

松永 美輝恵 井関 智美 Mikie MATSUNAGA Satomi ISEKI 新見公立短期大学介護福祉学 新見公立短期大学介護福祉学

出版者

新見公立短期大学

雑誌

新見公立短期大学紀要 (ISSN:13453599)

巻号頁・発行日

vol.25, pp.171-177, 2004

---

高齢者の尊厳を支えるケアを求めて認知症高齢者(認知症者)の8時間中のコミュニケーション量と感情の状況,言語コミュニケーション中の感情の状況等をコミュニケーション対象別にタイムスタディ法で調べその結果を検討した。その結果,認知症者はコミュニケーションなしの時間が7割余と多く,感情も不明が8割近くを占めて多かった。しかし認知症者と他の利用者,家族,介護者のそれぞれの間のコミュニケーション中の感情を比較すると,全ての対象者との言語コミュニケーション中の認知症者の感情は快感情が増加しており,特に家族との間で,快感情が最も増加していた。家族のコミュニケーションの意義が大きく,認知症者の介護では家族の機能の重要性が明らかになった。また,認知症者のコミュニケーション量を増やす関わりが認知症者の生活の質の向上につながるとみなされた。

著者

宮堀 真澄 澤井 セイ子 佐藤 怜 鈴木 圭子 三浦 正樹 Masumi MIYAHORI Seiko SAWAI Satoru SATO Keiko SUZUKI Masaki MIURA 介護福祉学科 秋田大学教育文化学部 秋田大学 介護福祉学科 介護福祉学科

出版者

日本赤十字秋田短期大学紀要編集委員会

雑誌

日本赤十字秋田短期大学紀要 (ISSN:13430033)

巻号頁・発行日

no.8, pp.31-39, 2003

---

本研究は、特別養護老人ホームに働く介護職員を対象に行った社会的スキルの結果から、今後の介護福祉士現任教育のあり方を考察したものである。調査の結果、(1)介護職員は総体的に利用者の表出行動などから、感情や態度を判断するスキルを高く評価していた。しかし、自分から表現をすることは総体的にできていないといえる。(2)若い世代の介護職員は比較的、社会的スキルの評価は低い結果であった。(3)資格では、訪問介護員が「感情コントロール」において介護福祉士より高く評価していた。(4)介護職員の社会的スキルの構造を明らかにするため因子分析をした結果、『伝達因子』・『解読因子』・『表出因子』・『感情統制因子』の4因子が抽出された。これらのことから、人間関係の学習は、継続して教育され、実践の場において活用されてこそ意義があると考える。したがって、介護福祉士の専門性を高める意味でも社会的スキル・アップの研修の場が必要であると考える。

著者

井関 智美 塚本 幸恵 三上 ゆみ 瀧崎 佐津紀 奥山 明香 Satomi ISEKI Yukie TSUKAMOTO Yumi MIKAMI Satsuki TAKIZAKI Asuka OKUYAMA 介護福祉学

出版者

新見公立短期大学

雑誌

新見公立短期大学紀要 (ISSN:13453599)

巻号頁・発行日

vol.23, pp.141-149, 2002

---

高齢化に伴い,社会福祉法の改正や,介護保険法の新たな施行の中で,在宅介護の充実が進められてきた。介護福祉養成カリキュラムにおいても在宅介護に重点がおかれるように改定された。在宅介護は大きく分けて,利用者の身体介護と家事援助の2通りがある。実際の在宅介護実習では,家事援助に関わることが多いが,高齢利用者の家事ニーズを見出すに必要な家事の知識が学生に少ないように感じてきた。また,高齢者の家事と,学生の家事とは大きく異なっていると考えられる。そこで,今回は在宅介護教育の課題を得る目的で,地域の独居と夫婦世帯の高齢者と本学地域福祉学科学生を対象に,ご飯,味噌汁,おかず等の調理のやり方(調理行動)を調査し結果を検討した。その結果,高齢者はご飯や味噌汁を学生より頻回に調理しており,また,学生より多種類のおかずを調理し,調理方法にあった調理器具を選んで用いていた。高齢者は調理経験が豊富で調理技術があるが,学生は経験が少なく調理が未熟で,おかずの種類も少なかった。学生に高齢者の調理行動を理解させその認識を深めさせるという在宅介護教育の課題を得ることが出来た。