著者

井原 正裕 高宮 朋子 大谷 由美子 小田切 優子 福島 教照 林 俊夫 菊池 宏幸 佐藤 弘樹 下光 輝一 井上 茂

出版者

日本公衆衛生学会

雑誌

日本公衆衛生雑誌 (ISSN:05461766)

巻号頁・発行日

vol.63, no.9, pp.549-559, 2016 (Released:2016-11-04)

参考文献数

43

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目的 近年の身体活動支援環境に関する研究成果より,地方よりも都市部の住民の身体活動レベルが高いと予想されるが,これを実証するデータは乏しい。そこで,国民健康・栄養調査のデータを用い,都市規模による 1 日の歩数の違いを比較検討した。方法 2006-2010年の国民健康・栄養調査における歩数計を用いた 1 日歩数調査に協力した20歳以上の男性15,763人,女性18,479人を対象とした。5 年分のデータを統合し,男女別に,歩数を都市規模間で(以下,市郡番号 1;12大都市・23特別区,2;人口15万人以上の市,3;人口 5 万人以上15万人未満の市,4;人口 5 万人未満の市,5;町・村)年齢調整の上,共分散分析および多重比較検定を行い,さらに傾向性検定を行った。年齢区分あるいは仕事の有無による層別解析も行った。統計法に基づき本データを入手し,研究実施に当たり,東京医科大学の医学倫理委員会の承認を得た。結果 年齢調整した 1 日当たりの歩数は,男性は市郡番号 1 では7,494±4,429歩(平均±標準偏差),市郡番号 2 では7,407±4,428歩,市郡番号 3 では7,206±4,428歩,市郡番号 4 では6,911±4,428歩,市郡番号 5 では6,715±4,429歩で,都市規模により有意に異なった(P<0.001)。女性は,都市規模が大きい順に,6,767±3,648歩,6,386±3,647歩,6,062±3,646歩,6,069±3,649歩,6,070±3,649歩で,男性と同様に都市規模により有意に異なった(P<0.001)。傾向性検定の結果,男女とも都市規模が大きいほど平均歩数が多かった(P for trend <0.001)。層別解析の結果,男女ともに年齢区分,仕事の有無によらず平均歩数は都市規模により有意に異なった。多重比較検定では,仕事のない男性,65歳以上の男性および女性では都市規模が小さい市群番号 3, 4, 5 の居住者間で平均歩数に差は認められず,仕事のある男性における,都市規模が小さくなるに従って歩数が減少するパターンとは異なっていた。結論 男女ともに,年齢調整後も都市規模により歩数は異なり,人口が多い都市の住民ほど人口が少ない都市の住民より歩数が多かった。また,都市人口の規模と歩数の関係は性別,年齢層や仕事の有無といった対象者の特性により異なった。

著者

佐藤 弘樹 吉川 憲一 宮田 一弘 佐野 歩 水上 昌文

出版者

日本理学療法士学会

雑誌

理学療法学 (ISSN:02893770)

巻号頁・発行日

pp.11914, (Released:2021-02-16)

参考文献数

33

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【目的】脊髄損傷者の体幹機能評価尺度(以下,TASS)を開発し,信頼性を検証すること。【方法】脊髄障害認定理学療法士9 名によって開発したTASS を用いて,理学療法士2 名が脊髄障害を有する10 例の評価を実施した。級内相関係数ICC(2,1),Cohen のκ 係数,Cronbach のα 係数を用いて,検者間信頼性,項目一致度,内的整合性を確認した。Bland-Altman 分析を用いて,系統誤差の有無を確認した。【結果】TASS は端座位課題7 項目で構成される尺度となった。ICC(2,1)は0.98,κ 係数は0.57 ~1.00,α 係数は0.94 であった。評価者2 名の差の平均値は95% 信頼区間が–2.58 ~1.18,散布図の回帰直線の傾きは0.19(p=0.61)であった。【結論】端座位課題7 項目で構成される体幹機能評価尺度が完成し,高い検者間信頼性,内的整合性を示し,系統誤差のない尺度であることが確認された。

著者

喜多 歳子 吉岡 英治 佐藤 弘樹 西條 泰明 河原田 まり子 岡田 栄作 岸 玲子

出版者

北海道公衆衛生学会

雑誌

北海道公衆衛生学雑誌 (ISSN:09142630)

巻号頁・発行日

vol.26, no.2, pp.22-24, 2012

著者

佐藤 弘樹 吉川 憲一 宮田 一弘 佐野 歩 水上 昌文

出版者

一般社団法人日本理学療法学会連合

雑誌

理学療法学 (ISSN:02893770)

巻号頁・発行日

vol.48, no.3, pp.321-329, 2021 (Released:2021-06-18)

参考文献数

33

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【目的】脊髄損傷者の体幹機能評価尺度(以下,TASS)を開発し,信頼性を検証すること。【方法】脊髄障害認定理学療法士9 名によって開発したTASS を用いて,理学療法士2 名が脊髄障害を有する10 例の評価を実施した。級内相関係数ICC(2,1),Cohen のκ 係数,Cronbach のα 係数を用いて,検者間信頼性,項目一致度,内的整合性を確認した。Bland-Altman 分析を用いて,系統誤差の有無を確認した。【結果】TASS は端座位課題7 項目で構成される尺度となった。ICC(2,1)は0.98,κ 係数は0.57 ~1.00,α 係数は0.94 であった。評価者2 名の差の平均値は95% 信頼区間が–2.58 ~1.18,散布図の回帰直線の傾きは0.19(p=0.61)であった。【結論】端座位課題7 項目で構成される体幹機能評価尺度が完成し,高い検者間信頼性,内的整合性を示し,系統誤差のない尺度であることが確認された。

著者

佐藤 弘樹 関 公輔

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会 東北ブロック協議会

雑誌

東北理学療法学 (ISSN:09152180)

巻号頁・発行日

vol.31, pp.89-99, 2019 (Released:2019-10-07)

参考文献数

11

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【目的】 脊髄損傷完全対麻痺(L1)から,左長下肢装具と右短下肢装具を装着して歩行が自立し,集合住宅の 2 階に退院した症例を以下に報告する。【症例紹介】 20代女性。転落で受傷し A 病院に搬送。42病日に当センター転院。翌日より理学療法を開始した。当院入院時の ASIA Impairment Scale(以下,AIS)はA,Neurological Level of Injury(以下,NLI)はL1,ASIAの下肢運動スコア(以下,LEMS)はRt./Lt. = 8/0であった。この段階の予後予測において実用歩行獲得は困難と判断されたが,集合住宅への退院に必要な実用歩行,階段昇降が可能となるよう,標準的な理学療法と応用動作である四つ這い・膝立ちを重点的に行った。【結果】 両側のクラッチと右短下肢装具,左長下肢装具を用いて歩行及び階段昇降が自立し,191病日に退院。AISはA,NLIはL1,LEMSは10/3。【考察】 実用歩行獲得が困難とされたL1対麻痺患者でも,四つ這い・膝立ちを重点的に行うことで,クラッチと装具を使用して実用歩行が獲得できる可能性がある。

著者

佐藤 弘樹 山下 浩樹 関 公輔 佐藤 英雄

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会 東北ブロック協議会

雑誌

東北理学療法学 (ISSN:09152180)

巻号頁・発行日

vol.28, pp.84-90, 2016-08-30 (Released:2016-09-07)

参考文献数

15

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【目的】側臥位における下側肩甲骨の位置について,端座位と比較し,検証することである。【対象】身体に整形外科的疾患がない健常男性9名(年齢:23.7±1.4歳,身長:172.0±2.2㎝,体重:66.7±7.6㎏)とした。【方法】吉田らの方法を参考に,肩甲骨の位置を測定した。測定肢位は,①端座位上肢下垂位,②端座位左肩関節45°屈曲位,③端座位左肩関節90°屈曲位,④左側臥位左肩関節45°屈曲位,⑤左側臥位左肩関節90°屈曲位の5条件とした。統計処理は,5条件における4距離の平均値についてTukey-Kramerの多重比較検定を用いて比較した(有意水準は5%未満)。【結果】側臥位では端座位と比較して(②と④,③と⑤),肩甲骨が挙上,外転,上方回旋することが示された。【結語】側臥位における下側肩甲骨位置の特性から,ポジショニングの方法に応用が可能と考える。