3 0 0 0 OA 有料調査票を開発する際の利益相反と倫理
- 著者
- 西條 泰明
- 出版者
- 日本公衆衛生学会
- 雑誌
- 日本公衆衛生雑誌 (ISSN:05461766)
- 巻号頁・発行日
- vol.67, no.3, pp.167-170, 2020-03-15 (Released:2020-04-01)
- 参考文献数
- 14
公的助成金で研究者が作成した社会医学領域の調査票では有料のものが存在する。有料の場合は経済的なインセンティブが生じる可能性があり,利益相反を考慮すべき状況と考えられる。そのため,有料調査票の開発や検証に関する論文発表時は将来有料にする予定であることと,その権利を扱う法人との関係を含めて利益相反として記載すべきである。また倫理申請書や参加者の説明書にも有料となることを記載すべきである。
- 著者
- 岸 玲子 吉野 博 荒木 敦子 西條 泰明 東 賢一 河合 俊夫 大和 浩 大澤 元毅 柴田 英治 田中 正敏 増地 あゆみ 湊屋 街子 アイツバマイ ゆふ
- 出版者
- 一般社団法人日本衛生学会
- 雑誌
- 日本衛生学雑誌 (ISSN:00215082)
- 巻号頁・発行日
- vol.73, no.2, pp.116-129, 2018 (Released:2018-05-31)
- 参考文献数
- 28
- 被引用文献数
- 2 5
Recently, we have published a book containing evidence-based public health guidelines and a practical manual for the prevention of sick house syndrome. The manual is available through the homepage of the Ministry of Health, Labour and Welfare (http://www.mhlw.go.jp/file/06-Seisakujouhou-11130500-Shokuhinanzenbu/0000155147.pdf). It is an almost completely revised version of the 2009 version. The coauthors are 13 specialists in environmental epidemiology, exposure sciences, architecture, and risk communication. Since the 1970s, health problems caused by indoor chemicals, biological pollution, poor temperature control, humidity, and others in office buildings have been recognized as sick building syndrome (SBS) in Western countries, but in Japan it was not until the 1990s that people living in new or renovated homes started to describe a variety of nonspecific subjective symptoms such as eye, nose, and throat irritation, headache, and general fatigue. These symptoms resembled SBS and were designated “sick house syndrome (SHS).” To determine the strategy for prevention of SHS, we conducted a nationwide epidemiological study in six cities from 2003–2013 by randomly sampling 5,709 newly built houses. As a result 1,479 residents in 425 households agreed to environmental monitoring for indoor aldehydes and volatile organic compounds (VOCs). After adjustment for possible risk factors, some VOCs and formaldehyde were dose-dependently shown to be significant risk factors. We also studied the dampness of the houses, fungi, allergies, and others. This book is fully based on the scientific evidence collected through these studies and other newly obtained information, especially from the aspect of architectural engineering. In addition to SHS, we included chapters on recent information about “multi-chemical sensitivity.”
2 0 0 0 OA 日本人労働者の短時間睡眠及び不眠症状と糖尿病発病リスクに関する疫学研究
- 著者
- 喜多 歳子 吉岡 英治 佐藤 弘樹 西條 泰明 河原田 まり子 岡田 栄作 岸 玲子
- 出版者
- 北海道公衆衛生学会
- 雑誌
- 北海道公衆衛生学雑誌 (ISSN:09142630)
- 巻号頁・発行日
- vol.26, no.2, pp.22-24, 2012
2 0 0 0 OA 宗教が健康に与える影響の免疫学的・心理学的評価-感謝と生きる意味に着目して-
本研究は、宗教が重視する「感謝」の気持ちに注目し、感謝が免疫細胞(ナチュラルキラー(NK)細胞)活性に影響を及ぼすのかどうか、また心理テストでどのような変化が認められるのかを研究した。感謝の気持ちを高める方法は、内観療法を応用した方法を用いた。その結果、NK細胞活性には変化が認められなかったが、「主観的幸福感」を評価する質問票では、「心の健康度」が改善した。さらに「心の健康度」の中では「人生に対する前向きな気持ち」が優位に改善した。「生活の質」を測定する質問票でも有意な改善を認めた。
1 0 0 0 OA G116 スチレン曝露労働者の尿中代謝物濃度に及ぼす喫煙および遺伝子多型の影響
- 著者
- 馬 明月 梅村 朋弘 森 ゆうこ 貢 英彦 西條 泰明 佐田 文宏 岸 玲子
- 出版者
- 公益社団法人日本産業衛生学会
- 雑誌
- 産業衛生学雑誌 (ISSN:1349533X)
- 巻号頁・発行日
- vol.47, 2005-04
1 0 0 0 IR 北海道における脳梗塞アルテプラーゼ静注療法拠点病院への自動車アクセス時間と地域格差改善
- 著者
- 西條 泰明 中木 良彦 川西 康之 吉岡 英冶 伊藤 俊弘 吉田 貴彦
- 出版者
- 厚生労働統計協会
- 雑誌
- 厚生の指標 (ISSN:04526104)
- 巻号頁・発行日
- vol.62, no.5, pp.1-6, 2015-05
雑誌掲載版目的 北海道内の居住地域から,脳梗塞アルテプラーゼ静注療法の実施できる脳卒中急性期医療拠点病院への自動車アクセス時間について地理情報システム(GIS)ソフトウエアを用いて推定し,またアクセス時間を短縮することで改善するための拠点病院配置案を示すことを目的とした。方法 北海道医療計画に掲載されている61医療機関を脳卒中急性期医療拠点病院とし,平成22年国勢調査における町丁字別人口に1人以上の居住者が存在する地区ごとに,直近の拠点病院への自動車アクセス時間を推定した。二次医療圏・市町村ごとのアクセス時間は町丁字別人口居住者数の重み付けをした平均値として算出した。またアクセス時間を改善するための拠点病院配置案については,二次医療圏ごとにアクセス時間上位の二次医療圏へ,7医療機関を新たに割り当てたアクセス時間改善案の検討も行った。結果 61拠点病院へのアクセス時間について,平均60分以上となる二次医療圏が6医療圏存在し,うち90分以上は5医療圏であった。アクセス時間を改善するための拠点病院追加案については,(1)二次医療圏でアクセス時間が平均60分以上であり,医療圏内に拠点病院が設定されていない6医療圏,(2)アクセス時間60分以上に該当する人数が,約7万4千人と医療圏では2番目に多い1医療圏に1拠点病院を追加したと仮定した。以上,計68拠点病院とした場合の二次医療圏ごとのアクセス時間を計算すると,平均60分以上は1医療圏のみとなった。結論 本研究では,GISソフトウエアを用いて,特に二次医療圏ごとの拠点病院への平均アクセス時間を示した上で,北海道の現状を考えた脳卒中急性期医療拠点病院の例を示した。脳梗塞急性期治療については,二次医療圏や自治体ごとのアクセス状況を検討し,地域の現状を考えて改善案を考えていく必要があると考える。
- 著者
- 馬 明月 梅村 朋弘 森 ゆうこ 貢 英彦 西條 泰明 佐田 文宏 岸 玲子
- 出版者
- 公益社団法人日本産業衛生学会
- 雑誌
- 産業衛生学雑誌 (ISSN:13410725)
- 巻号頁・発行日
- vol.47, no.2, 2005-03
1 0 0 0 OA 妊娠中のヨガ(マタニティ・ヨガ)の有効性に関する文献的考察(システマティック・レビュー)
- 著者
- 川西 康之 Sharon J. B. HANLEY 田端 一基 中木 良彦 伊藤 俊弘 吉岡 英治 吉田 貴彦 西條 泰明
- 出版者
- 日本公衆衛生学会
- 雑誌
- 日本公衆衛生雑誌 (ISSN:05461766)
- 巻号頁・発行日
- vol.62, no.5, pp.221-231, 2015 (Released:2015-06-25)
- 参考文献数
- 45
目的 妊娠中のヨガ(マタニティ・ヨガ)実践の効果について,近年様々な予防的,治療的効果が研究報告されている。それらをランダム化比較対照試験(RCT)に限って系統的に整理した研究報告は認められていない。本研究の目的は,系統的レビューによって,RCT として報告されているマタニティ・ヨガの効果と,その介入内容,介入方法,実践頻度の実態とを明らかにすることを目的とする。方法 文献検索には,米国立医学図書館の医学文献データベース PubMed を用いた。採用基準として,研究デザインが RCT であり,対象者を妊娠中の女性,介入内容をヨガの実践とする論文を採用した。結果 結果54編が検索され,このうち採用基準に合致した8研究10編を対象とした。健常妊婦を対象とした 4 研究において,その効果を報告した項目は,分娩時の疼痛・快適さ,分娩時間,妊娠中のストレス,不安,抑うつ,妊娠関連ストレス,QOL(生活の質),対人関係の一部であった。うつ状態の妊婦を対象とした 2 研究では,抑うつ,不安,怒り,足の痛み,背部痛などが改善するとの報告と,抑うつ,不安,怒りなどの改善は対照群と同等とするものがあった。肥満や高齢等のハイリスク妊婦を対象とした 1 研究では,妊娠高血圧症候群,妊娠糖尿病,子宮内胎児発育遅延が有意に少なく,ストレスも減少していた。腰痛妊婦を対象とした 1 研究では,腰の痛みの自覚が改善していた。介入内容・介入方法・実践頻度において,介入内容は,抑うつの妊婦を対象とした 2 研究が身体姿勢のみであったのに対し,他の 6 研究では身体姿勢に加え呼吸法と瞑想が行われていた。介入方法は,講習のみのものと,自宅自習を併用するものとがあった。実践頻度は,報告によって様々であった。結論 マタニティ・ヨガにより,妊婦の腰痛が改善する可能性が示唆された。他に精神的症状(ストレス,抑うつ,不安など),身体的症状(分娩時疼痛など),周産期的予後(産科的合併症,分娩時間など)などが改善する可能性も示唆されていたが,今後もさらなる検証が必要と考えられた。介入内容・介入方法・実践頻度は研究により異なっており,対象者の特徴や各評価項目に沿った,効果的な介入内容,介入方法,実践頻度を検討する必要がある。今後も,RCT を中心とした研究報告が行われることが期待される。
いわゆる化学物質過敏症を疑って札幌市内1医院を受診した患者全員(30人)に基本調査票の記入を依頼し、男性2名を含む26名から回答を得た。平均年齢は44.5歳、発症からの経過年数は2-5年が10人、発症時と比べて症状が悪化した11名、症状頻度が増加した13名だった。ドイツのBeilerらが開発した化学物質過敏症尺度(IEI尺度)を用いた結果、主訴は「においを強く感じる、頭痛、集中力の低下、疲労感、眠気」であり、原因物質は「ある種の香水、塗料または希釈液、タバコや葉巻、ガソリンのにおい、整髪料、マニキュア」だった。化学物質曝露による「健康状態、職場や学校での能力、余暇、家庭生活、身体的能力」への影響の有訴が高かった。この結果、先行研究同様に本研究対象者にとってもいわゆる化学物質過敏症は複数の身体症状が長く続く状態であるといえた。このうち同意が得られた18名(内男性1名)に芳香療法(アロマセラピー)の介入を、無作為化クロスオーバー比較試験として実施した。IEI尺度、および不安尺度については、介入期間前後と対照期間前後の得点差には統計学的有意差は見られなかったが(p>0.05)、各回のアロマセラピー前後では気分尺度の6つ全ての下位尺度に有意な改善が認められた(p<0.05)。化学物質過敏症は臨床的な疾病概念が定義されていない。しかし患者にとって身体症状は事実であり、症状コントロールが必要であるにもかかわらず、現在までに有効性が示された療法はない。本研究は化学物質過敏症へのアロマセラピーの効果を初めて検討した。対象者数が少なく、アロマセラピー介入による症状改善効果は本研究では明らかにならなかったものの短期には気分の改善が認められ、対象者の多くは機会があればこれからもアロマセラピーを受けたいと答えたことから、本研究の課題を改善することでさらなる研究の可能性が示唆された。