著者

斎藤 修 友部 謙一

出版者

日本人口学会

雑誌

人口学研究 (ISSN:03868311)

巻号頁・発行日

vol.11, pp.59-62, 1988-05-30 (Released:2017-09-12)

著者

友部 謙一

出版者

慶應義塾福沢研究センター

雑誌

近代日本研究 (ISSN:09114181)

巻号頁・発行日

no.34, pp.1-38, 2017

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はじめに一. 骨考古学からみた梅毒(花柳病)の社会史・検黴(梅毒検査)・啓蒙 : 江戸から明治・大正の日本社会二. 梅毒の治療・化学・砒素化合物 : 大坂道修町(適塾)・福沢諭吉・秦佐八郎三. 花柳病罹患と地域社会 : 高木乙熊の壮丁花柳病調査・死産・出生力おわりに特集 : 慶應義塾大学医学部設置一〇〇年

著者

友部 謙一

出版者

慶應義塾経済学会

雑誌

三田学会雑誌 (ISSN:00266760)

巻号頁・発行日

vol.96, no.1, pp.1-24, 2003-04

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論説1. 方法と概要2. 徳川時代初頭の「農家」の独立と市場/市場経済の発達3. 前工業化期日本農村における市場経済の発展と家族経済 : 農村の市場経済化4. 前工業化期日本農村における家族経済と地主小作関係 : 土地貸借市場を参照体系として5. 百姓一揆からみた幕末農民の新たな「市場」意識の形成前工業化期の日本を舞台にした市場/市場経済に関する研究は、現在においても依然として社会経済史研究の中心であり続けている。本稿は経済学と人類学的思考に基づいた分析視角のもとに、前工業化期の日本農村における市場/市場経済の変化の様子を、それと向きあってきた個々の人々、あるいはその中間組織である家族/世帯がいかなる対応をしてきたのかを分析することを通じて明らかにする。Studies on the market/market economy in the pre-industrial era in Japan continue to be central to the study of socio-economic history. From the analytical perspective of economics and anthropological thinking, this study clarifies the manner in which the market/market economy in the pre-industrial rural Japan changed by analyzing how individuals and families/households as an intermediary organization responded to them.

著者

友部 謙一

出版者

日本人口学会

雑誌

人口学研究 (ISSN:03868311)

巻号頁・発行日

no.14, pp.p35-47, 1991-05

被引用文献数

4

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本稿は近世日本農村における全国および地域別の婚姻出生力を「自然出生力分析」を通じて再考察したものである。自然出生力はフランスの人口学者ルイ・アンリにより考案された概念であるが,ヨーロッパの出生力低下を考察するなかで,多くの研究者がその重要性に言及するようになった。なかでもコール&トラッセルモデルは自然出生力水準(M)と出生制限指標(m)を推計する計量モデルであり,修正と開発を繰り返すなかで出生力分析に不可欠な実証的手段となった。本稿はこのモデルを中心に近世日本農村におけるM値とm値を推計している。分析を通じて明らかになったことは,第一に出生制限指標(m)から判断するかぎり,近世日本農村では出生制限を実行していた可能性は低く,その意味で, 17世紀後半以降の近世日本農村は「自然出生力レジーム」にあったこと,第二に出生制限の程度にかんしては,同時に地域差および村落差も大きく,「自然出生力レジーム」とはいえ,その成果としての婚姻出生力の動向には短期的な時間軸や地域特性を考慮した解釈が必要になること,第三に近世日本農村の自然出生力水準は,西欧のなかでも低い水準で知られるイングランドと比較して20%近く低く,日本のなかでもっとも低い水準の関東・東北では,実にイングランドの70%程度でしかなかったことなどである。分析対象とした村数やその地域的分布を考慮すると,本稿の結果は中間的かつ暫定的なものと考えるべきであろう。また,それはサイズだけの問題ではなく,出生制限の有無はモデル指標値の大きさとともに,ミクロデモグラフィーを駆使した出生力分析との対話のもとに探究されるべきである。本稿では西欧の研究成果を紹介しながら,近世日本農村というコンテクストのなかでその方向性を探究している。

著者

吉野 直行 深尾 光洋 池尾 和人 中島 隆信 津谷 典子 木村 福成 古田 和子 竹森 俊平 和気 洋子 嘉治 佐保子 友部 謙一

出版者

慶應義塾大学

雑誌

特別推進研究(COE)

巻号頁・発行日

1999

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1997年に発生したアジア通貨危機は、資本自由化・為替制度・コーポレートガバナンスなど、さまざまな問題に起因している。本研究では、最終年度において、通貨危機に対する各国の対応(資本流出規制)の効果について、理論的・実証的な分析を行い、輸出入依存度の高い経済においては、資本規制も短期的には有効であることが導出された。為替制度のあり方についても、日本の経験、通貨危機の影響を踏まえ、中国の(実質的な)固定相場制をどのように変更することが望ましいか、アジアの共通通貨のベネフィットに関する議論もまとめることが出来た。また、バブルを発生させた各国の銀行行動の分析では、(i)金融機関の数(オーバーバンキング)、(ii)担保価値への影響を与える地価の変動、(iii)経営能力とガバナンス、(iv)地域経済の疲弊などの要因を、クラスター分析で導出した。アジア各国への日系企業の進出では、工業団地の役割について、現地調査を含めた分析をまとめた。日系企業の進出の立地として、労働の質、市場としての魅力を背景とした立地が多いことも、調査により明らかとなった。日本からの企業進出は多いが、海外から日本国内への直接投資は非常に少ない。地価・賃料の高さ、労働賃金の高さ、通信コストの高さなど、アジアにおける日本の劣位も明らかにされた。歴史パートでは、人口成長率の違いが経済発展に与える効果を、タイ・日本について比較分析を行った。COE研究における5年間の研究成果は、海外との研究協力や、海外のジャーナルへの論文発表、国内・海外の学会での発表、国内外での書籍の出版などを通じて、発信することができた。こうした研究成果を基礎に、アジアとの結びつきが重視されている現状も踏まえ、さらに研究を発展させる所存である。

著者

友部 謙一

出版者

社会経済史学会

雑誌

社会経済史学 (ISSN:00380113)

巻号頁・発行日

vol.54, no.2, pp.250-270,304, 1988

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The purpose of this paper is to explore a mechanism of family labour distribution to farming and non-farming activities in a peasant family economy and to find out a relation between an amount of family landholing and family life-cycle in a peasant family household. As for the first problem, peasant family households distributed their total family labour to farming and non-farming activities in order to increase their total incomes. The mechanism of family labour distribution owed to "Chayanov-Rule" (by M. SHALINS) in farming activities and to "Douglas-Arisawa Findings" in the choice of non-farming ones. Concerning to the second problem, peasant family households changed amounts of their landholding to their C-P ratio (a ratio of consumers index to producers index within a family household). This relationship also materializes an inter-household collectivity in a Tokugawa village life,. So it will do much for the development of quantitative veserdhes in historical sociology of Tokugawa Japan. Additionally these findings appeal the usefulness of quantitative methods and the importance of logical thought in historical researches, and the other hand they cast the doubt on traditional views of the Tokugawa peasantry.

著者

友部 謙一

出版者

大阪経済大学日本経済史研究所

雑誌

経済史研究 (ISSN:1344803X)

巻号頁・発行日

vol.17, pp.155-165, 2014-01-31 (Released:2018-10-01)

著者

友部 謙一

出版者

社会経済史学会

雑誌

社会経済史学 (ISSN:00380113)

巻号頁・発行日

vol.72, no.6, pp.695-717, 2007-03-25 (Released:2017-08-09)

参考文献数

59

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Research on secular trends and short-term fluctuations of the mean age of menarche in Japan from the 1880s to the 1980s has revealed the following facts: 1. From 1920, Japan's mean age of menarche began an obvious decline, which continued until 1945, with some short-term fluctuations. But it rose soon afterwards and again began to decline drastically from 1950; 2. The mean age of menarche of schoolgirls and mill girls declined from the 1910s to the 1930s. Because both of them were in relatively disadvantaged positions within the Japanese household system of 'ie' in terms of nutritional intake, the decline in mean age implied possible improvement of the general standard of living in Japan during the period; 3. Analysis of peak height velocity of elementary and secondary school boys and girls showed PHV during the 1920s, and their tendency to grow in height continued to the 1930s. These findings allow us to reconsider the evaluation of economic conditions during the interwar period in Japan, especially from the 1910s to the 1930s.

著者

友部 謙一

出版者

社会経済史学会

雑誌

社会経済史学 (ISSN:00380113)

巻号頁・発行日

vol.77, no.4, pp.627-629, 2012

著者

友部 謙一

出版者

慶應義塾経済学会

雑誌

三田学会雑誌 (ISSN:00266760)

巻号頁・発行日

vol.92, no.1, pp.81-103, 1999-04

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小特集 : 経済史シンポジウム : 経済史における「停滞」と「没落」

著者

友部 謙一

出版者

大阪大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2008

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明治後期から昭和戦前期にかけての日本の工業化・都市化という変換過程のなかで、村落に暮らす農家や都市に居住する労働者家計における乳児や妊産婦を取り巻く生活環境がどのように変化し、その累積過程の中で、乳児死亡率や妊産婦死亡率を中心に、その他の体格指標(初潮年齢・身長・体重等)も併せて、それらにいかなる変化が現れたのかを、それぞれの家族経済を経由しながら、日本の地域別(農村都市別と都市内地域別)そして工業形態別(農村工業も含む)に観察、分析するのが本研究の全体像である。