著者

深見 武史 堤内 亮博 井上 雄太 吉田 幸弘 村川 知弘 中島 淳

出版者

特定非営利活動法人 日本呼吸器外科学会

雑誌

日本呼吸器外科学会雑誌 (ISSN:09190945)

巻号頁・発行日

vol.26, no.4, pp.444-447, 2012-05-15 (Released:2012-06-18)

参考文献数

18

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症例は62歳,男性.1953年(8歳時)に甲状腺腫で甲状腺右葉切除後,1955年に全肺野の粟粒状陰影と頚部リンパ節腫脹を指摘された.リンパ節生検と右肺S3部分切除術が施行され,甲状腺乳頭癌肺転移,リンパ節転移と診断された.化学療法と放射線外照射施行後も変化は乏しく,経過観察となった.2008年5月検診にて前立腺癌を疑われ,精査中,胸部X線にて左肺腫瘤影を認めた.前立腺生検にて前立腺癌は否定されたが,胸部CTにて左肺上葉に21 mm大の不整な結節と両肺に数mm大の小結節を多数認めた.原発性肺癌もしくは甲状腺癌肺転移を疑い,確定診断目的に胸腔鏡下左上葉部分切除を施行.甲状腺癌肺転移とその多発陳旧性病変との診断を得た.甲状腺癌術後30年以上経過して再発する症例は稀であり,本症例が最長であった.

著者

吉田 幸弘 ヨシダ ユキヒロ Yoshida Yukihiro

出版者

同志社大学同志社社史資料センター

雑誌

同志社談叢 (ISSN:03897168)

巻号頁・発行日

no.34, pp.179-197,199-200, 2014-03

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資料紹介(Historical Document)

著者

深見 武史 堤内 亮博 井上 雄太 吉田 幸弘 村川 知弘 中島 淳

出版者

The Japanese Association for Chest Surgery

雑誌

日本呼吸器外科学会雑誌 = The journal of the Japanese Association for Chest Surgery (ISSN:09190945)

巻号頁・発行日

vol.26, no.4, pp.444-447, 2012-05-15

被引用文献数

1

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症例は62歳,男性.1953年(8歳時)に甲状腺腫で甲状腺右葉切除後,1955年に全肺野の粟粒状陰影と頚部リンパ節腫脹を指摘された.リンパ節生検と右肺S³部分切除術が施行され,甲状腺乳頭癌肺転移,リンパ節転移と診断された.化学療法と放射線外照射施行後も変化は乏しく,経過観察となった.2008年5月検診にて前立腺癌を疑われ,精査中,胸部X線にて左肺腫瘤影を認めた.前立腺生検にて前立腺癌は否定されたが,胸部CTにて左肺上葉に21 mm大の不整な結節と両肺に数mm大の小結節を多数認めた.原発性肺癌もしくは甲状腺癌肺転移を疑い,確定診断目的に胸腔鏡下左上葉部分切除を施行.甲状腺癌肺転移とその多発陳旧性病変との診断を得た.甲状腺癌術後30年以上経過して再発する症例は稀であり,本症例が最長であった.

著者

吉田 幸弘 宋 宝玉 奥畑 宏之 尾上 孝雄 白川 功

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会論文誌. A, 基礎・境界 (ISSN:09135707)

巻号頁・発行日

vol.80, no.5, pp.765-771, 1997-05-25

被引用文献数

4

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本論文では, オブジェクトコード圧縮によるプロセッサの低消費電力化手法について, 特に組込み用プロセッサへの適用を前提として考察する. 本手法は, 実行するプログラムに対し, 重複する命令を単一化して圧縮し, これによって生成された疑似コードからオブジェクトコードを再編成する命令伸長回路を付加的に構築するものである. この命令伸長回路とプロセッサコアを1チップ内に集積化することにより, 外部メモリとのインタフェースで必要となる帯域幅を削減することができ, 低消費電力化が大幅に達成できる. 実験結果では, 例えば, 32bitRISCプロセッサARM610に本手法を適用した場合, 62.5%のコード圧縮が得られ, 命令メモリでの消費電力が42.3%削減でき, 更に, 付加的に実装した命令伸長回路の面積は0.983mm^2であった.

著者

山本 貴士 長谷川 亮 鹿島 勇治 鈴木 幹夫 横田 大樹 吉田 幸弘 上東 浩 前原 裕治 木名瀬 敦 貴田 晶子

出版者

一般社団法人 廃棄物資源循環学会

雑誌

廃棄物資源循環学会研究発表会講演集 第25回廃棄物資源循環学会研究発表会

巻号頁・発行日

pp.547, 2014 (Released:2014-12-16)

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2011年3月の原発事故により,下水汚泥や焼却灰から放射性物質が高い濃度で検出される事例が東日本各地で多数報告され,原発事故由来の放射性物質に汚染された廃棄物の処理基準が定められたが,これまで廃棄物分野に特化した放射能濃度等の調査・測定法は存在しなかった。よって同年末に廃棄物等の放射能調査・測定法研究会から「廃棄物等の放射能調査・測定法暫定マニュアル」が発行された。その後,廃棄物関連分野での放射線・放射能の調査・測定に関しても事例や知見の集約が進んだことから,廃棄物資源循環学会内に設置された「廃棄物関連試料の放射能分析検討会」において改訂を行い、マニュアル(第2版)として公開した。今回は,この改訂されたマニュアルについて,改訂の経過と主な改訂点について紹介する。