著者

鍛治谷 静 北村 瑞穂 金津 春江 榊原 和子 四條畷学園短期大学保育学科 四條畷学園短期大学ライフデザイン総合学科 四條畷学園短期大学ライフデザイン総合学科総合福祉コース 四條畷学園短期大学ライフデザイン総合学科総合福祉コース

出版者

四條畷学園短期大学

雑誌

四條畷学園短期大学紀要 (ISSN:18811043)

巻号頁・発行日

no.49, pp.47-57, 2016

---

四條畷学園短期大学がFD活動の一環として実施した「教員相互による公開授業参観」(2010年度後期~2014年度後期:合計9回実施)について、授業を公開した教員と参観した教員が作成した報告書247枚をテキストマイニングにより分析した結果、その成果と課題は以下の通りであった。報告書には授業担当者・参観者間の対話があり、授業改善に向けての協働が見られたことが成果といえる。一方、授業改善を実現するための具体的な方法や工夫、戦略等をどうすれば得られるかということと、公開授業参観によってそれぞれの授業がどの程度、どのように改善したかを評価するシステムの構築が課題とされた。その評価システム構築のためには「授業改善」の具体的内容についての議論の必要性も示された。

著者

北村 瑞穂 Kitamura Mizuho 四條畷学園短期大学ライフデザイン総合学科

出版者

四條畷学園短期大学

雑誌

四條畷学園短期大学紀要 (ISSN:18811043)

巻号頁・発行日

no.49, pp.58-74, 2016

---

本研究では、四條畷学園短期大学の2009年度、2012年度、2015年度のシラバスを分析し、授業目的と成績評価方法の変化を調査した。授業目的の記載については、テキストマイニングを用いて自由記述の分析を探索的に行った。結果から、2009年度の授業目的の内容は、各学科・コースの特徴が明確ではなく、保育学科の内容が中心となっていた。しかし、2015年度では各学科・コースの特徴が明確になったことが示された。また、成績評価方法については、2009年度から2015年度にかけて、出席への配点が大幅に減少した。さらに、複数の評価項目に対してトータルで配点するような曖昧な配点の仕方が減少し、成績評価の厳密さが高まったことが明らかになった。

著者

三木 大史 河野 俊寛 Hirofumi Miki Toshihiro Kono 四條畷学園短期大学ライフデザイン総合学科 東京大学先端科学技術研究センター Shijonawate Gakuen Junior College Research Center for Advanced Science and Technology

雑誌

四條畷学園短期大学紀要 = Annual reports of Shijonawate Gakuen Junior College

巻号頁・発行日

vol.47, pp.26-30, 2014

---

言語の発達に遅れがない自閉症者と定型発達者の間でコミュニケーションが成り立つ場合と成り立たない場合の違いについて、その論理の違いを説明するため、数理論理学の手法を用いた数理モデルを提示する。自閉症者と定型発達者の間のコミュニケーションの実例を挙げて、双方の論理を構築した数理モデルの枠組みで具体的に説明する。コミュニケーションが成り立つ場合と成り立たない場合が起こるのは、双方の論理から導かれる理論の相違によるものであり、それは状況と言語の間の関係から生じるものである。このことを利用することによって、両者のコミュニケーション成立のための具体的な方法を説明でき、またその新たな方法を考えることができることを明らかにする。

著者

赤田 太郎 Taro Akada 四條畷学園短期大学 ライフデザイン総合学科 Shijonawate Gakuen Junior College

雑誌

四條畷学園短期大学紀要 = Annual reports of Shijonawate Gakuen Junior College

巻号頁・発行日

vol.53, pp.57-64, 2020-12-25

---

本研究は、障がい学生支援の組織的枠組みがない小規模大学における課題や問題点を質問紙の調査によって明らかにし、小規模大学における障がい学生支援の現状と、研修実施による効果の検証と今後のあり方について検討した。その結果、相談場所がないと答えた人が42.9%にもおよび、相談場所のなさが浮き彫りとなった。また、相談場所のある教職員は、自身の周辺で相談を行っている現状だった。ICPを窓口機関として活用している職員がおり、これらを活用することが有効だと示唆された。支援の必要性に関する研修前後の変化としては、研修前は個人現状や学習支援、入学、生活などに関する必要性が多いが、研修後は大学組織や平等、権利や合理的配慮などの人権関連の項目が挙げられた。また困難さは、研修前は個人の障がい特性や学習支援配慮、時間などの個別対応が多かったが、研修後は教員や保護者、組織を生かした本質的な支援内容が挙げられた。組織的枠組みの意見については、研修前は個別の状況や目標、障がい支援の枠組みやサポート、授業や学習など、幅広いテーマが多いが、研修後は学園全体の単位で理解を広げ、窓口を置くことが大切、などが挙げられた。統計的にも今後の研修の必要性は優位に高まり(t=2.33,p<.05)、研修の有効性が証明された。これらの中で、大学の規模に関連する意見は見られなかったため、小規模による特殊な課題はなく、今後は規模にかかわらず学園全体としての組織的対応のシステム化が急務であることが示された。