著者

増田 浩通 菊池 晋矢 新井 健

出版者

公益社団法人 日本経営工学会

雑誌

日本経営工学会論文誌 (ISSN:13422618)

巻号頁・発行日

vol.60, no.3, pp.128-144, 2009

参考文献数

21

被引用文献数

1

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本研究は,消費者の購買意欲を誘い売り上げの向上を見込める小売店舗レイアウトをマルチエージェントシミュレーション(MAS)により分析・検証することを目的とする.研究対象としてドラッグストアを取り上げる.まずエージェントの購買行動が現実に近い状態を再現するよう店舗内空間行動モデルを作成し,現実の売り上げデータを用いて各パラメータの調整をする.さらに店舗レイアウトのうち次の3要因 1.購買時点広告(POP)の設置場所, 2.広告日替り商品置き場, 3.商品棚レイアウトに着目し,消費者の店内購買行動と店舗レイアウトの影響効果をMASにより分析し,売り上げがどのように変化するかをシミュレーションをする.最後にシミュレーションした結果と顧客アンケートを比較することで,シミュレーションの妥当性の検証を試みる.

著者

上村 亮介 増田 浩通 新井 健

出版者

社団法人日本経営工学会

雑誌

日本経営工学会論文誌 = Journal of Japan Industrial Management Association (ISSN:13422618)

巻号頁・発行日

vol.57, no.5, pp.450-469, 2006-12-15

参考文献数

11

被引用文献数

4

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情報化の進展により複雑化を増した消費者行動を理解する一手段としてマルチエージェントシミュレーションによる研究を試みた.エージェント同士の情報伝達や個々の選好,影響の受けやすさ,過去の購買経験などの要因,さらに広告による情報を加えることで消費者の購買行動を記述し,それらの総体としての市場全体での消費者動向を表現できるモデルを構築した.特に消費者を「人対人の対面コミュニケーションを主体に置いた情報伝達」と「ネットを介した情報伝達」を行うグループに分類して情報伝播現象を表現する.映画を事例として消費者を取り巻く外部環境の変化やマーケティング戦略が購買行動に与える影響をシミュレーションで分析した.

著者

森本 慎一郎 増田 浩通

出版者

一般社団法人 経営情報学会

雑誌

経営情報学会 全国研究発表大会要旨集

巻号頁・発行日

vol.2008, pp.2-2, 2008

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我が国の公的研究機関に対してこれまで以上に産業の発展、及び持続可能な社会実現に貢献することへの期待が高まっている中、優先的研究開発テーマの選定や評価に関する方法論の明示等について説明責任を果たすことはこれまで以上に重要となる。そこで本研究では公的研究機関が優先的研究開発テーマの評価を行うにあたり、中長期的な将来シナリオに対する公的研究機関の役割、および研究開発テーマ相互の関連性を総合的かつ構造的に勘案することが可能な新たな方法論を提案し、それを実際に試行することで提案方法論の有効性検証と課題導出を行った。特に研究開発テーマ相互の関連性については各研究開発テーマに対して専門家1人を割り当てたゲーミングを行い、提案した方法論を試行した結果、中長期的な将来シナリオと公的研究機関の役割、及び研究開発テーマ相互の関連性を優先的研究開発テーマの評価に反映することが可能であることが検証できた。

著者

増田 浩通 横瀬 智彦 角田 喜章 横山 真一郎

出版者

社団法人日本経営工学会

雑誌

日本経営工学会論文誌 = Journal of Japan Industrial Management Association (ISSN:13422618)

巻号頁・発行日

vol.51, no.4, pp.380-388, 2000-10-15

被引用文献数

1

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安全問題が昨今話題となっている.社会の構造が効率とは違う価値を見いだそうとしている現れであろう.特に1995年7月1日にPL(Product Liability : 製造物責任)法が施行され, 日本の産業界, 法曹界, 消費者がそれぞれの立場でPLの対応を模索している.対応は主にPS(Product Safety : 製品安全)とPLD(PL Defense : PL防御)とに分類できる.製造の立場からは, PLDよりもPSの方を重要視するべきである.またPSを考える上で, 製品のライフサイクルを考慮して長期的な視点で見た安全性を作り込むことも必要になってきた.建築産業においては, 欠陥住宅は依然として多く社会問題になっている.事故分析をすると類似の事故が繰り返し発生しているのが分かる.過去の事故情報が再発防止のために活用されていないためであると考えられる.建築産業界は事故の情報や事故につながるクレーム情報をより積極的に収集解析し, その結果を建築物の安全性のために利用することが必要である.本研究では, まず安全性の観点から過去の判例及び事故・事例, クレームを調査し, 顧客の実際の使用状態の把握を行った.そしてこのクレーム情報を活用した安全品質保証システムの構築を目的とした.