著者

古賀 裕之 谷口 忠大

出版者

日本経営工学会

雑誌

日本経営工学会論文誌 = Journal of Japan Industrial Management Association (ISSN:13422618)

巻号頁・発行日

vol.65, no.3, pp.144-156, 2014-10

著者

丸山 友希夫 松本 耕成 山本 久志 中澤 智秀 田邊 昌宏

出版者

社団法人日本経営工学会

雑誌

日本経営工学会論文誌 = Journal of Japan Industrial Management Association (ISSN:13422618)

巻号頁・発行日

vol.55, no.5, pp.283-292, 2004-12-15

被引用文献数

3

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1日の配水量予測については, 需要に影響を与える要素と配水量との相関関係から, 重回帰分析による予測方法が提案されている.本論文では, 給水地域の経済状況の変化等をトレンドとして考慮した1日の配水量予測の方法を提案し, 実測値と予測値の予測誤差率を用いて予測精度の評価を行ったところ, 既存研究より予測精度が向上する結果を導いた.さらに, 予測精度は予測式を導く際に必要となる調整要素に関わると考え, 予測精度を向上させると考えられる調整要素について統計的手法を適用して追及した.その結果, 本論文における予測範囲内においては, 予測方法, 回帰データ選定期間, 使用した過去年数に有意差が認められた.

著者

浅野 誠 太田 宏

出版者

社団法人日本経営工学会

雑誌

日本経営工学会論文誌 = Journal of Japan Industrial Management Association (ISSN:13422618)

巻号頁・発行日

vol.49, no.4, pp.218-227, 1998-10-15

被引用文献数

2

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本論文では, 機械に稼働停止時間帯が設定され, 各ジョブには納期厳守制約と生産開始時刻の非負制約のある単一機械スケジューリング問題を考える.稼働停止時間帯は, 休憩時間, 休日や機械の保守期間などの操業させたくない時間帯であり, 稼働停止時間帯ではジョブの生産はできないが, 残業や休日出勤などによって停止時間の短縮が可能である.また, スケジュールの最初のジョブの生産開始時刻は非負でなければならない.納期は顧客からの要求に従って設定され, 納期遅れは許されず, 納期に合わせて製品が出荷されるため, 生産終了時刻から納期までは製品を在庫として保持しておくための費用が必要である.この問題を解くために, 本論文では, 納期余裕にかかる在庫保持コストと稼働停止時間帯の停止時間短縮コストの総コスト最小化の近似スケジュール導出アルゴリズムを提案する.そのとき, 稼働停止時間帯の停止時間の短縮にかかるコストは, 停止時間を稼働時間にするための残業費用や機械の保守期間短縮に要する費用に相当する.さらに, 提案アルゴリズムの諸特性を数値実験により示す.

著者

上村 亮介 増田 浩通 新井 健

出版者

社団法人日本経営工学会

雑誌

日本経営工学会論文誌 = Journal of Japan Industrial Management Association (ISSN:13422618)

巻号頁・発行日

vol.57, no.5, pp.450-469, 2006-12-15

参考文献数

11

被引用文献数

4

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情報化の進展により複雑化を増した消費者行動を理解する一手段としてマルチエージェントシミュレーションによる研究を試みた.エージェント同士の情報伝達や個々の選好,影響の受けやすさ,過去の購買経験などの要因,さらに広告による情報を加えることで消費者の購買行動を記述し,それらの総体としての市場全体での消費者動向を表現できるモデルを構築した.特に消費者を「人対人の対面コミュニケーションを主体に置いた情報伝達」と「ネットを介した情報伝達」を行うグループに分類して情報伝播現象を表現する.映画を事例として消費者を取り巻く外部環境の変化やマーケティング戦略が購買行動に与える影響をシミュレーションで分析した.

著者

坂巻 英一 亀井 悦子

出版者

日本経営工学会

雑誌

日本経営工学会論文誌 = Journal of Japan Industrial Management Association (ISSN:13422618)

巻号頁・発行日

vol.65, no.1, pp.39-50, 2014-04

著者

増田 浩通 横瀬 智彦 角田 喜章 横山 真一郎

出版者

社団法人日本経営工学会

雑誌

日本経営工学会論文誌 = Journal of Japan Industrial Management Association (ISSN:13422618)

巻号頁・発行日

vol.51, no.4, pp.380-388, 2000-10-15

被引用文献数

1

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安全問題が昨今話題となっている.社会の構造が効率とは違う価値を見いだそうとしている現れであろう.特に1995年7月1日にPL(Product Liability : 製造物責任)法が施行され, 日本の産業界, 法曹界, 消費者がそれぞれの立場でPLの対応を模索している.対応は主にPS(Product Safety : 製品安全)とPLD(PL Defense : PL防御)とに分類できる.製造の立場からは, PLDよりもPSの方を重要視するべきである.またPSを考える上で, 製品のライフサイクルを考慮して長期的な視点で見た安全性を作り込むことも必要になってきた.建築産業においては, 欠陥住宅は依然として多く社会問題になっている.事故分析をすると類似の事故が繰り返し発生しているのが分かる.過去の事故情報が再発防止のために活用されていないためであると考えられる.建築産業界は事故の情報や事故につながるクレーム情報をより積極的に収集解析し, その結果を建築物の安全性のために利用することが必要である.本研究では, まず安全性の観点から過去の判例及び事故・事例, クレームを調査し, 顧客の実際の使用状態の把握を行った.そしてこのクレーム情報を活用した安全品質保証システムの構築を目的とした.

著者

太田 宏 水田 博之

出版者

社団法人日本経営工学会

雑誌

日本経営工学会論文誌 = Journal of Japan Industrial Management Association (ISSN:13422618)

巻号頁・発行日

vol.47, no.5, pp.275-281, 1996-12-15

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生産工程の故障分布が指数分布に従うとの仮定のもとで, 工程管理を経済的に実施するためのX^^-管理図の設計とサンプリング間隔の決定に関する研究は数多くなされている.最近では, 与えられた需要率と生産率のもとで, 段取りコストと在庫保持コストの総期待コストを最小にする最適な生産サイクルタイムと経済的な生産量を決定する研究がなされている.本研究では, これら2種類の研究を統合した新たなモデルについて考究する.具体的には, 生産工程の故障分布がワイブル分布に従う場合を対象として, 工程管理コストに, 段取りコストと在庫管理コストを加えた単位時間当たりの総期待コストを最小にする最適なX^^-管理図, サンプリング(検査)間隔, 生産サイクルタイムと経済的な生産量の同時決定について論じる.そのさい, 管理図で工程異常の警告が観察されたときに, 異常原因を生産を継続しながら調査する場合と生産を停止して調査する場合の両者についても比較・検討する.

著者

山本 祐子 圓川 隆夫

出版者

社団法人日本経営工学会

雑誌

日本経営工学会論文誌 = Journal of Japan Industrial Management Association (ISSN:13422618)

巻号頁・発行日

vol.51, no.2, pp.143-152, 2000-06-15

被引用文献数

8

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多くの産業が成熟期を迎えた今日, 企業は既存顧客の維持に重点を置いている.その一環として顧客満足度(CS)の測定は基本であり, 多くの企業が, 満足度を高めることで顧客が再び買いたいと思う意志や行動であるロイヤリティを高めようとしている.しかし, そこには「ロイヤリティ=CS」という前提が暗黙の内に存在しており, これが顧客心理を反映しているかは実際には疑問が残る.そこで本研究は, 顧客がロイヤリティを決定付ける要因の構造をアンケート調査により検証し, 「ロイヤリティ=CS」という関係の妥当性を探ることを目的とする.その上で, CSがロイヤリティに及ぼす影響の程度や傾向を複数の製品・サービスについて検討する.

著者

新里 隆 郭 偉宏

出版者

社団法人日本経営工学会

雑誌

日本経営工学会論文誌 = Journal of Japan Industrial Management Association (ISSN:13422618)

巻号頁・発行日

vol.62, no.4, pp.164-173, 2011-10-15

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最適な安全在庫量を求めることは,在庫管理の重要な課題の1つである.しかしながら,これまで相関を含んだ需要に対する最適な安全在庫量を独立を仮定した既存手法を用いて決定することに対する数学的な保証がされていない.つまり過去の売り上げの影響を受けやすいトレンド商品に対する最適な安全在庫量を導き出す強力な手法を理論的に開発する必要がある.そこで本研究では大偏差原理を用いて,相関を含む需要に対する最適な安全在庫量についての新しい解析方法を提案する.さらに情報科学や統計的学習理論などで重要な役割を果たすレート関数の性質を用いて,最適な安全在庫管理に関する提案手法の有効性を保証する.また我々の手法の有効注はいくつかの需要分布により確認することができ,一般性を失うことなく先行研究で得られた手法よりもタイトな安全在庫量を推定することもできる.

著者

野渡 正博 直井 知与 阿久津 正大

出版者

社団法人日本経営工学会

雑誌

日本経営工学会論文誌 = Journal of Japan Industrial Management Association (ISSN:13422618)

巻号頁・発行日

vol.57, no.2, pp.172-179, 2006-06-15

参考文献数

14

被引用文献数

1

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本研究では,経営シミュレーション演習のなかで各チームの構成メンバーが行う集団意思決定時のチームワークに着目し,チームワーク評価因子間の関連性を集団過程としてとらえ,時系列的に考察している.それらの集団過程を開始時点,中間時点,終了時点の3時点でアンケート調査による階層構造として解析し,それらの認識過程と差異を確認することを研究目的としている.結論としては,以下の仮説が採択された.仮説1:「チームワークに対する認識の平均値は,終了時点の方が開始時点よりも高い(平均値の比較).」仮説2:「チームワークに対する認識の緊密性は時系列的に変化し,終了時点の方が開始時点より強い(主成分分析の因子負荷量による比較).」仮説3:「チームワークに対する認識の階層構造は時系列的に変化し,終了時点の方が開始時点より明確な階層構造となる(クラスター分析のデンドログラムによる比較).」