著者

篠原 邦彦 大内 浩子 近本 一彦 谷口 和史 永井 博行 森本 恵理子 米澤 理加 渡辺 浩

出版者

日本保健物理学会

雑誌

保健物理 (ISSN:03676110)

巻号頁・発行日

vol.44, no.4, pp.374-379, 2009 (Released:2011-01-12)

参考文献数

19

被引用文献数

1 2

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In the field of atomic energy and radiation utilization, radiation risk is considered as one of the social uneasy factors. About the perception of risks, there is a gap between experts and general public (non-experts). It is said that the general public tends to be going to judge risk from intuitive fear and a visible concrete instance whereas the experts judge it scientifically. A company, an administration or experts should disclose relating information about the risks and communicate interactively with the stakeholders to find the way to solve the problem with thinking together. This process is called “risk communication”. The role of the expert is important on enforcement of risk communication. They should be required to explain the information on the risks with plain words to help stakeholders understand the risks properly. The Japan Health Physics Society (JHPS) is the largest academic society for radiation protection professionals in Japan, and one of its missions is supposed to convey accurate and trustworthy information about the radiation risk to the general public. The expert group on risk communication of ionizing radiation of the JHPS has worked for the purpose of summarizing the fundamental matters on radiation risk communication. “Lecture on risk communication for the members of the JHPS.” which has been up on the JHPS web-site, and the symposium of “For better understanding of radiation risk.” are a part of the activities. The expert group proposes that the JHPS should enlighten the members continuously for being interested in and practicing risk communication of radiation.

著者

大内 浩子 馬場 護 馬場 護

出版者

東北大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2007

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比較的高い線量を照射したイメージングプレートでは、消去不全現象及び浮き出し現象が生じる。消去不全現象で観察される光は光輝尽発光であることを確認し、従来考えられてきた600nm近傍の光で励起される準位の電子の他に、より短波長側の光によって励起される深い準位(290nm付近)に電子が局在することを示した。この電子がこれら二つの現象の原因であると推論し、UV光と白色蛍光灯とを同時照射する新消去法を開発した。本法により、未照射レベルまで完全に消去することができた。

著者

羽渕 裕真 大内 浩司 小野 文枝

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会技術研究報告. WBS, ワイドバンドシステム (ISSN:09135685)

巻号頁・発行日

vol.104, no.374, pp.11-14, 2004-10-18

参考文献数

1

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2004年8月30日(月)から2004年9月2日(木)まで、8th IEEE International Symposium on Spread Spectrum Techniques and Applications, ISSSTA2004(第8回スペクトル拡散技術と応用に関する国際シンポジウム)がオーストラリア、シドニーのソフィテルウエントワースホテルにて開催された。発表件数は196件、プレナリ講演は5件であった。本橋では、本国際会議の参加報告と本国際会議の近年の動向についての報告がなされている。

著者

WELFIELD John B. 細谷 千博 塩出 浩和 信田 智人 毛利 勝彦 大内 浩 細谷 千博 WELFIELD Joh

出版者

国際大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

1995

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本研究では、歴史的経緯を踏まえた上で、政治・経済・防衛・パーセプション・経済援助という多岐にわたる側面から現状を分析した。冷戦後において中国の脅威論が日米両国内で議論されているが、軍事的に見て近い将来に中国は東アジアにおいて日米両国の脅威となる可能性は少ない。唯一の懸念は台湾海峡問題であるが、それに対して日米両国は中国に対して封じ込めなど敵対的な対応をするのではなく、積極的に中国が国際システムに参入することを支援していかなければならない。中国が東アジアの国際秩序形成に建設的な働きをするようになれば、台湾問題においても近い将来平和的な解決手段をみつけることができよう。言い換えれば、中国を孤立させない形で、日米両国が東アジアの新国際秩序形成にイニシアチブをとる必要がある。そのためには、防衛面だけでなく、最近の東アジアの金融不安に対する経済援助やマクロ経済調整、知的所有権問題といった面での経済政策での日米の協力や、環境問題や人口問題などのグローバルな問題においての日米両国の協力が重要になってくる。京都における環境問題国際会議に見られたように、これらの問題において日米両国は必ずしも同じ立場であるとは限らない。だが、たとえ立場が違ったとはいえ、日米両国が協力して中国を含めた新国際秩序形成のために最大限の努力をするのだということは忘れてはならない。

著者

大内 浩

出版者

公益社団法人精密工学会

雑誌

精密機械 (ISSN:03743543)

巻号頁・発行日

vol.45, no.529, pp.15-22, 1979-01-05