著者

大川元一

出版者

国立科学博物館

雑誌

国立科学博物館技術の系統化調査報告

巻号頁・発行日

no.10, 2008-03-19

著者

堀 信一 大川 元臣 三好 勝彦

出版者

京都大学医学部泌尿器科学教室

雑誌

泌尿器科紀要 (ISSN:00181994)

巻号頁・発行日

vol.26, no.5, pp.p545-549, 1980-05

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Computed Tomography (CT) による膀胱癌の診断は,非侵襲的な診断法であり,膀胱周囲臓器との関係を観察できるのみならず,腫瘍の形態,膀胱の性状の変化などを知りうることから,これによる術前診断が期待されている。しかし, 膀胱造影剤として,従来用いられてきた空気,低濃度陽性造影剤では,必ずしも腫瘍形態を満足に描出することができず,また造影剤によるartifact により,診断が困難になることが多く,種々の研究努力がなされているが,いまだ解決に至っていない。今回,われわれは,滅菌オリーブ油を膀胱内造影剤として用いることにより,腫瘍の膀胱内部分の行態,正常膀胱壁,および腫瘍の壁外浸潤を正確にとらえることを,実験的に確め,臨床に応用した。実験には,膀胱ファントムを作製し,遺影剤として, 空気, オリーブ油, 生食,1%アンギオグラフィン, 2%アンギオグラフィンを用い,検討を行なったが, CT膀胱造影剤として,オリーブ油が最適であると結論した。臨床的には,検査前にバルーンカテーテルを挿入,排尿を完全に行ない,空気の混入を避けながらオリーブ油100から120ccを注入の後,カテーテルを抜去し,仰臥位にてスキャンを行った。つぎに腫瘍の位置により,患者の体位変換をおこない,再びスキャンをおこなって,腫瘍の正確な描出を試みた。現在までに65例に滅菌オリーブ油注入によるCT膀胱スキャンを行なったが,副作用は全く認めず,この方法は膀胱癌の術前診断として高く評価されると考える。

著者

黒田 泰弘 阿部 祐子 三宅 啓介 河北 賢哉 河井 信行 長尾 省吾 西山 佳宏 大川 元臣 前川 信博

雑誌

蘇生 (ISSN:02884348)

巻号頁・発行日

vol.24, no.3, 2005-10-20

著者

松本 勝美 赤木 功人 安部倉 信 大川 元久 田崎 修 押野 悟

出版者

医学書院

雑誌

Neurological Surgery 脳神経外科 (ISSN:03012603)

巻号頁・発行日

vol.27, no.9, pp.831-835, 1999-09-10

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I.はじめに 喫煙は血管の動脈硬化を促進し脳卒中のリスクを増加させる2,14,17,21).なかでも喫煙とくも膜下出血との関連性はmeta analysisでみると脳出血や脳梗塞に比べさらに強く,喫煙者のくも膜下出血の発症は非喫煙者の29倍となる14).Weir(1998)らのcooperative studyでは,喫煙者のくも膜下出血の発症率の上昇に加え,発症率と喫煙量が比例し,脳血管攣縮を合併する率が非喫煙者にくらべより高いという結果になった20).一方,くも膜下出血の原因となる脳動脈瘤がどう形成され破裂するかについては,hemodynamic factorや,中膜欠損,高血圧の影響など複数の要因が提唱されている7,11,18)が,喫煙がどう影響するかのメカニズムについてはいまだに解明されていない.また喫煙が動脈瘤の形成に関与するのか,破裂に関与するのかも明確ではない.今回くも膜下出血例および未破裂脳動脈瘤症例について,脳ドック受診者で動脈瘤が否定された症例をコントロールとし喫煙率の違いについて調査した.本研究の結果について喫煙が動脈瘤の形成や破裂に及ぼす影響について文献的考察を加え検討した.

著者

笠井 武志 大川 元 小村 隆史

出版者

一般社団法人 日本臨床救急医学会

雑誌

日本臨床救急医学会雑誌 (ISSN:13450581)

巻号頁・発行日

vol.17, no.3, pp.418-424, 2014-06-30 (Released:2015-01-23)

参考文献数

2

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香川県では,傷病者の搬送調整を含む病院前救急医療体制が円滑に機能することを期して,デジタルペンとスマートフォンを活用した救急医療情報システムを開発,導入した。特徴としては,救急隊が現場などからデジタルペンを用いて傷病者観察メモに記入すると,ペン先に内蔵されたカメラが筆跡を記録,スマートフォンを介して県サーバーに傷病者情報を格納,インターネット端末やスマートフォンからサーバーへアクセスすることにより傷病者情報,県内全出場救急隊の動向,県内医療機関の救急車受け入れ状況等のリアルタイム情報を消防機関と医療機関の双方で共有できる。これにより救急隊側では,収容医療機関の集中回避,医療機関への収容依頼問い合わせ回数の減少,覚知から医療機関収容までの時間短縮,適正医療機関への早期搬送などに寄与すると考える。また,医療機関側では,早期に傷病者の詳細情報を得ることにより,受け入れ体制を整え,収容直後から適切な治療を行うことができる。それにより効率的な医療資源の活用が可能となり,傷病者の円滑な受け入れ,専門性の高い治療への連携が可能となり,ひいては救命率の向上,入院期間の短縮,早期の社会復帰などに寄与すると考える。