著者

佐藤 由紀子 山﨑 智子 内堀 真弓 大木 正隆 本田 彰子

出版者

一般社団法人 日本がん看護学会

雑誌

日本がん看護学会誌 (ISSN:09146423)

巻号頁・発行日

vol.25, no.1, pp.5-13, 2011 (Released:2016-12-27)

参考文献数

20

被引用文献数

3

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要 旨本研究の目的は,神経膠腫の外科的治療後に高次脳機能障害を有した患者の生活の再編成の体験構造を明らかにすることである.初発の神経膠腫の手術後,外来通院中で,みずからの経験を語れる計10名の患者を対象に個別面接調査を行った.生活の再編成を構造的にとらえるため,現象学的アプローチの方法論を基に,A Giorgiの記述的現象学的方法を参考にし分析した.分析の結果,16の構成要素が得られ,さらに「高次脳機能障害の受け止めと対応」といった視点で4テーマが明らかとなった.生活の再編成の構造は,〈高次脳機能障害を伴う行為により生じた異和感〉を意識し,〈障害を目の当たりにした感情の揺さぶられ〉をともないながら現状を受け止め,さらに,自分なりの〈障害を持っても生きられる術の探究〉により新たな生活のしかたを見出し,これから先のことを現実的に考えだすことによって〈垣間見える将来〉に至るということであった.神経膠腫の患者は,退院後,特に他者との交流において異和感を感じるが,高次脳機能障害を有したことで,その異和感をすぐに疾患や障害と関連づけて思考することに時間を要し,そのために生活の再編成に難渋するという特徴があった.また,常に再発の不安もいだいており,障害と併せて将来を不確かにしていた.患者が社会の中で孤立せず,主体性ある人生を送るためには,看護師が患者の社会的な人間関係へ一歩踏み込んで人々に理解と支援を働きかける必要がある.

著者

新井 絢也 戸田 信夫 黒川 憲 柴田 智華子 黒崎 滋之 船戸 和義 近藤 真由子 高木 馨 小島 健太郎 大木 正隆 関 道治 加藤 順 田川 一海

出版者

一般社団法人 日本消化器内視鏡学会 関東支部

雑誌

Progress of Digestive Endoscopy (ISSN:13489844)

巻号頁・発行日

vol.92, no.1, pp.148-149, 2018-06-15 (Released:2018-07-19)

参考文献数

3

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A 95-year-old female was transferred to our hospital for the purpose of the treatment of cholangitis due to common bile duct stones. One day after removal of bile duct stones with endoscopic retrograde cholangiopancreatography (ERCP) , she suddenly suffered cardiopulmonary arrest. Prompt cardiopulmonary resuscitation was performed, and the spontaneous circulation and breathing resumed. Contrast-enhanced computed tomography revealed pulmonary embolisms (PE) in the bilateral pulmonary arteries. PE is known as a common but sometimes fatal complication after surgery, and prophylactic approaches including early ambulation, wearing compression stockings, intermittent pneumatic compression, and anticoagulants have been proposed based on the risk of developing PE. However, only a few reports have focused on the development of PE as a complication after invasive endoscopic procedures. In this article, we discuss the risk factors and the prophylaxis policy against PE after ERCP.

著者

福島 道子 北岡 英子 大木 正隆 島内 節 森田 久美子 清水 洋子 勝田 恵子 黛 満 奥富 幸至 菅原 哲男 藤尾 静枝 山口 亜幸子

出版者

日本地域看護学会

雑誌

日本地域看護学会誌 (ISSN:13469657)

巻号頁・発行日

vol.6, no.2, pp.38-46, 2004-03-25

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都内某保健所において児童虐待事例として援助した家族8例,および関東圏某児童養護施設において虐待事例として入所した児童の家族17例を対象に,「家族生活力量」の概念に基づいて事例検討し,児童虐待が発生している家族の問題状況を分析した.各事例を「家族生活力量アセスメントスケール」や家族システム論を用いて分析した後,全体像を短文で記述し,それをグルーピングしたところ,「精神疾患から虐待が発生し,それに伴って生活困難が生じている」「不健全な夫婦関係が虐待問題をより解決困難にしている」「生活基盤が弱いことによってネグレクトが生じている」「家族形態が成立しないまま出産し,出産直後から育児放棄している」「世代間境界の曖昧さが虐待問題をより解決困難にしている」「未成熟な家族ゆえに虐待が発生している」の6つに類型化された.また,「家族生活力量アセスメントスケール」で家族の生活力量を測定した結果,虐待が発生している家族は家族生活力量が低値であり,特に「役割再配分・補完力」と「関係調整・統合力」が顕著に低かった.虐待事例各々についてスケールの得点をみると,同スケール9領域のいずれかが0%である事例が21例みられた.虐待支援に当たっては,家族生活力量を査定したうえで働きかけることが必要であることが考えられた.本研究の限界として,事例数が少なく,虐待重症度や対象選定機関等に偏りがある.今後は,地域保健・福祉機関からの事例を積み上げていきたい.