著者

宮内 肇

出版者

立命館大学 アジア・日本研究所

雑誌

立命館アジア・日本研究学術年報 (ISSN:2435421X)

巻号頁・発行日

vol.3, pp.195-198, 2022 (Released:2022-11-24)

著者

吉冨 聖也 石原 伸晃 宮内 肇

出版者

電気・情報関係学会九州支部連合大会委員会

雑誌

電気関係学会九州支部連合大会講演論文集

巻号頁・発行日

vol.2013, pp.94, 2013

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近年、公共事業に競争原理を導入する動きが見られ、電気事業においても自由化が進行している。電力は需要と供給が常に釣りあっていなければならないが、電力自由化の促進により電力系統の運用が複雑化することが考えられる。そこで、本研究では電力貯蔵装置を有する電力貯蔵会社というものを想定している。電力貯蔵会社は、電力貯蔵装置にエネルギーを貯蔵し電力市場の価格差を利用することで収益を上げる他に、周波数調整や無効電力供給などのアンシラリーサービスを提供することでも収益を上げることができると仮定している。本報告では、それらの収益の中でも無効電力供給の価値と収益性について評価している。

著者

宮内 肇 川中 淳子 栗栖 佳子

出版者

一般社団法人 電気学会

雑誌

電気学会論文誌A(基礎・材料・共通部門誌) (ISSN:03854205)

巻号頁・発行日

vol.135, no.7, pp.403-408, 2015

被引用文献数

1

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"Iwami-kagura" is the traditional dance arts in the western Iwami district of Shimane. It is dance performance about many topics "The Izumo myth". It is special dance with story characteristics and a dynamic movement. The crisis of the tradition by the local depopulation has become a serious problem these days. And young children tend to keep away from a physical science. Therefore we suggest "Iwami-kagura robot performance contest" in this study. This contest is that performance groups of handmade robots compete on the basis of the theme of the Iwami-kagura. In this way we can let young children show an interest in local traditional arts and technology through manufacturing.

著者

宮内 肇 栗山 繁

出版者

松江工業高等専門学校

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2013-04-01

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アーチェリーにおいては、射形の変動は得点に大きな影響を及ぼす。このスポーツは、高得点を得るために、同じ射形を繰り返す必要がある。普通はコーチの指導の下で、繰り返しの練習で射形の安定を達成するものである。しかしながら、高校や高専の部活動においては、専門のコーチを置くのは難しい。そこで、我々は、アーチェリーの競技力を工学的な手法で伸ばすことを考えた。この研究においては、フィジカルコンピューティングを用いた様々なトレーニング装置を考案した。この装置によって、射手は、自分の射形の癖などを把握することができる。

著者

宮内 肇

出版者

大阪大学

雑誌

特別研究員奨励費

巻号頁・発行日

2011

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年度の前半は、昨年度に中国広州で収集した同テーマに関する史料の読解および分析を行った。同収集史料は、1920年代前半期に中国共産党が広東各地で農民運動を展開した時期のものである。これまでの研究は、中共あるいは中共に参加した農民運動の指導者によって作成された史料を利用したものが多かったのに対し、収集した史料の多くは、農民運動による打倒の対象となった紳士や郷紳と呼ばれる地域社会の指導者が、民団と呼ばれる地域の自衛組織に関する史料や、土地の権利や境界といったトラブルを仲裁の報告書であった。その多くが手書き史料であったために、読解には一定の時間を労した。また、8月25日から9月1日まで、広州の広東省立中山図書館の古籍部を訪問し、補足的な史料収集を行った。年度の後半には、上記の史料を用いて、同時期の政権が展開した民団政策と実態としての民団との関係についての論文執筆に取り掛かった。概要は以下の通りである。1923年に開始された民団政策は行政区画(県・区・郷)を基準に民団を組織し匪賊盗賊からの自衛を規定した。しかし、実際に組織された民団の多くは、宗族を基盤として組織され、郷村を自衛するというよりも、自らの宗族の保護や維持、さらにはその影響力を拡大させようとする意識が強かった。その結果、政策としての民団と実態としての民団との間には齟齬が見られた。一方、これまで、民団とは対立関係にあったとされた同時期の農民運動により組織された農民協会も、郷村内の大姓によって構成され、さらに、その中には郷村内での紛争を民団に持ち込み解決をはかった事例などが見られた。すなわち、両者は必ずしも対立関係にはなかった。1920年代半ばの珠江デルタの郷村社会における宗族結合は、依然として強固であり、郷村民にとって信頼に足るものとして一定の役割を果たしていた。