著者
斎藤 修 深尾 京司 攝津 斉彦 尾高 煌之助 尾関 学 ジャンーパスカル バッシーノ スティーブ ブロードベリ 高島 正憲 ジェラルト シュラース
出版者
一橋大学
雑誌
基盤研究(B)
巻号頁・発行日
2014-04-01

明治以前日本における一人当り国内総生産(GDP)統計を人口・都市化データの整備と新たな推計方法の考案によって改訂し、目的は達成した。1600年全国人口は問題点の一つであったが,速水融の1200万説に代わる新推計を完成させた。また,都市化についても新たな成果を得,これらに依拠したGDPの新推計と部門分割をとりまとめた。一人当りGDP値は,国際的な準拠データであったマディソン推計とは異なり,後半期の増加率がより高く推計された。他方,産出高の部門シェアからみる構造変化は,一人当りGDPが伸びなかった17世紀に大きく,安定成長の後半期には逆に構造変化がなかったという結果となった。
著者
尾高 煌之助 劉 怡伶
出版者
岩波書店
雑誌
経済研究 (ISSN:00229733)
巻号頁・発行日
vol.50, no.2, pp.133-142, 1999-04

戦前期台湾の工産統計に付随して集計された工員統計は,工場に働く工員のほかに家内工業の工員と副業者を包含するとの解釈にたち,これに工場統計から得らる職員,技術員,その他の従業員の数値を加えて,工業の全雇用統計(推定)とする.これに鉱業と公益業との雇用を加え,戦後の雇用センサスの該当数値と連結すれば,第二次産業の雇用動向が明らかになる.これと同産業の実質付加価値生産高とを組合わせて,平均実質労働生産性の変動を観察する.
著者
尾高 煌之助 劉 怡伶
出版者
岩波書店
雑誌
経済研究 (ISSN:00229733)
巻号頁・発行日
vol.50, no.2, pp.133-142, 1999-04

戦前期台湾の工産統計に付随して集計された工員統計は,工場に働く工員のほかに家内工業の工員と副業者を包含するとの解釈にたち,これに工場統計から得らる職員,技術員,その他の従業員の数値を加えて,工業の全雇用統計(推定)とする.これに鉱業と公益業との雇用を加え,戦後の雇用センサスの該当数値と連結すれば,第二次産業の雇用動向が明らかになる.これと同産業の実質付加価値生産高とを組合わせて,平均実質労働生産性の変動を観察する.A new manufacturing employment series of manufacturing employment in pre-WWII Taiwan has been estimated from annual surveys of industrial outputs. The authors claim that the differences between this new series and those reported by factory statistics constitute (1) workers in cottage industries and (2) those economically dependent and yet partially engaged in manufacturing. The series has then been merged with the numbers of office and other employees in manufacturing and of mining and utility workers, to from employment statistics in the "secondary" sector for 1929-66. Average real value-added labor productivity in the said sector has been computed by combining the series with the corresponding, earlier-estimated value added figures.
著者
伊藤 隆 渡邉 昭夫 尾高 煌之助 佐道 明広 武田 知己 梅崎 修
出版者
政策研究大学院大学
雑誌
基盤研究(A)
巻号頁・発行日
2005

現代日本史料の調査、収集、整理、公開等を踏まえた政策課程と政策史研究を目的とし、以下のような研究成果を上げた。1、オーラルヒストリーの実施研究期間内に30人以上のオーラルヒストリーを実施し、終了したオーラルインタビューの速記録をまとめ冊子化した。2、史料整理多くの研究補助者の協力を得て、収集した史料について整理を進め、20冊以上の史料目録を刊行することができた。3、研究会の実施研究期間内に、日本近現代の史料・政策過程・防衛政策等について、計11回の研究会を開催し、速記録をまとめ報告集として冊子化した。4、近現代日本人物史料情報辞典3の刊行及び続巻の編纂平成16年に第一巻、平成18年に第二巻を吉川弘文館より刊行し、第三巻を平成19年12月に刊行した。なお、第4巻の準備も開始した。5、シンポジウムの開催「<戦後>は終わったか?」についてシンポジウムを開催し、活発な討論が交わされた。速記録をまとめ報告書に掲載した。