3 0 0 0 OA スポーツのグローバル化とコミュニティにおけるスポーツの変容に関する研究
グローバル化が進む情勢下で、さまざまな変容を遂げてきている現代のスポーツについて、イギリス、ドイツ、オーストリア、アイルランド、オーストラリア、そして日本を研究対象として、各国・地域のスポーツの歴史・社会的な考察を行った。その結果、第一に、現代のグローバル化の進展が逆にナショナルな(あるいは、ローカルな)「伝統」を呼び起こしていること、第二に、コミュニティの紐帯の変容が言われる中、ローカルな場のスポーツを通して、新たなコミュニティ意識の形成の胎動が見られることが明らかとなった。
2 0 0 0 スポーツファンの消費行動-テレビ・スポーツ放送視聴-
スポーツファン(ここでは「高頻度観戦者」をスポーツファンとした)の消費行動の時系列的側面、とりわけテレビ・スポーツ放送視聴との関係性を明らかにすることを目的とした本研究は、二つの方向性から研究を進めた。第一に、スポーツファンの概念的理解を進めるべく、東京都調布市の味の素スタジアム、大分県大分市の大分スタジアム、宮城県仙台市のユアテックスタジアムにおいて観戦者調査を実施し、実態分析を行った。そこでは、スポーツファンの様々な消費行動(試合を見に行く・応援グッズを買う)が、主としてテレビなど外部からの情報に依存している、という傾向が見られたものの、スタジアムへ観戦に向かわせるという行動に対してテレビ視聴が影響を与えているとは明確に言えないということが明らかとなった。スポーツファンに対して行ったインタビュー調査によれば、ファンとしてのキャリアの「入口」においてテレビ・スポーツ視聴は、応援に関する情報源として影響を与えるが、スタジアムへ足を運ばせるという行動に対して影響を与えているとは言えないということが示唆された。第二に、スポーツファンの形成プロセスに特に重要な役割を果たすと考えられるテレビ放送事業者による放送環境整備に対して理解を進めるべく、地方都市においてケーブルテレビならびに地上波放送の放送事業者に対してヒアリング調査を行った。そこでは、スポーツの中継が多くの者を引きつける「キラーコンテンツ」であるということを放送事業者が認識しているにもかかわらず、主として二つの理由から、充分な戦略を採用できないことが明らかとなった。具体的には、(1)魅力的なコンテンツ確保が地域レベルの放送事業者の財政力では困難であること、(2)たとえ財政力があったとしても複雑な放映権を巡る権利処理に膨大な時間がかかってしまうことである。第一、第二の結果より、スポーツファンは「スタジアムでの観戦」ができない場合の代替行為としてテレビによる観戦を行う傾向があるにも関わらず、放送事業者はそのようなファンの視聴特性を把握し切れていないということが明らかとなった。
2 0 0 0 スポーツのグローバリゼーションとローカリゼーション
3年間の研究成果の概要を示せば、以下のようになる。第1に、1990年を前後して、情報化社会の成熟と共に多国籍化した「メディア・スポーツ・生産複合体」(media-sport production complex)が「国際スポーツ機構」と提携し、スポーツのメディアイベント化・メディアソフト化を大規模で進め、トランスナショナルな体験の機会を地球的な規模で提供するようになった。その過程で、スポーツは世界共通の言語であるとともに、夢や感動を生み出す「グローバルドリーム」として受け入れられていった。第2に、その影響力は、国民国家やインターナショナルな境界を超え、個人や社会集団に直接・間接に影響を及ぼすようになった。第3に、そのような「スポーツのグローバリゼーション」とローカルなスポーツ文化の関係は、一方向ではなく、双方向的であり、互いに孤立したものではなく、相互に影響し合っていることが明らかになった。第4に、ただしヘゲモニーは「生産複合体」と「国際スポーツ機構」の側にあり、その影響力の浸透によって、スポーツの商品化と公共性の矛盾は複合化・顕在化し、ローカルなスポーツ文化主体の衰弱という事態も起こっている。第5に、そこには葛藤や主体的な営みも存在する。従って、「スポーツのグローバリゼーションとローカリゼーション」研究は、文化の伝播や変容、一方向的な変化の過程としてだけでなく、生活世界の変容・再構成を視野に入れて考察する必要がある。最後に、「研究成果報告書」の構成を示しておく。(1)グローバリゼーション・文化・スポーツ、(2)グローバリゼーションとメディア・スポーツ、(3)スポーツインターナショナリズム、(4)グローバリゼーションとローカリティ、(5)グローバリゼーションと政策・運動。
- 著者
- 中村 英仁 岡本 純也 江頭 満正 金子 史弥
- 出版者
- 日本スポーツ産業学会
- 雑誌
- スポーツ産業学研究 (ISSN:13430688)
- 巻号頁・発行日
- vol.20, no.2, pp.173-189, 2010 (Released:2010-11-22)
- 参考文献数
- 34
The purpose of this paper is to explain why the number of participants in the Tour de Okinawa has been increasing during the past twenty years, focusing on the supply-side. Previous research has mainly analyzed participants’ incentives and judgments about the event product’ s overall excellence from the demand-side perspective, which does not clearly explain the marketing effectiveness of the Tour de Okinawa. Because the Tour de Okinawa organizer was not a profit organization, its marketing activities confronted resource constraints that indicated we should consider the effects of the situation. Therefore, we focused upon the marketing activities and methods to overcome the resource constraints. The result shows that the organizer incorporated their organization as a nonprofit corporation, which stabilized their finances so that marketing mixes were improved. The improvement of the marketing mix was also aided by accumulated marketing know-how about the event, which occurred after hiring experts because of the financial stability. These activities by the organizer explain the reason why the number of participants in the event has been increasing.