著者

中納 治久 大嶋 貴子 中納 淳子 槇 宏太郎

出版者

昭和大学・昭和歯学会

雑誌

昭和歯学会雑誌 (ISSN:0285922X)

巻号頁・発行日

vol.23, no.2, pp.129-140, 2003-06-30 (Released:2012-08-27)

参考文献数

23

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著しい過蓋咬合を伴う, 下顎の劣成長と著しい上顎前歯の唇側傾斜を伴う上顎前突症例に対し, 5⊥4抜歯による矯正治療を施行し予後の安定を図るためoverjet, overbiteのovercorrectionを行った.保定後2年を経過し継続的な歯周病予防の管理と保定装置の使用, さらに咬唇癖などの習癖に対する指導を行っていたにも関わらずoverbiteの増加を認めた.過蓋咬合であっても中心咬合位における安定した歯の接触があり, 機能的に為害作用が無ければ問題ない.しかし, 前方, 側方滑走の制限による顎関節に対する荷重負担や歯周組織に対する為害作用などがあれば, 安定した状態とは言い難い.本症例は骨格的に下顎角が小さく, 上下顎犬歯, 下顎側切歯に著しい咬耗が認められることから, 咀嚼パターンは過度のgrinding patternであることが予測される.これらの機能的な問題は下顎犬歯間幅径の減少, 下顎前歯の挺出と舌側傾斜, 上顎前歯の挺出を引き起こし, その結果, 下顎前歯が上顎前歯を突き上げ, 正中離開とoverbiteの増加を招き不安定な状態である.つまり, 過蓋咬合におけるoverbiteの後戻りを予防するにはovercorrectionのみならず, 機能・咬合・形態の相互関連を定量的に評価した上で, より正確で安定的な治療目標を設定することが重要であると示唆される.

著者

嶋 貴子 一色 ミユキ 近藤 真規子 塚田 三夫 潮見 重毅 今井 光信

出版者

日本公衆衛生学会

雑誌

日本公衆衛生雑誌 (ISSN:05461766)

巻号頁・発行日

vol.53, no.3, pp.167-177, 2006 (Released:2014-07-08)

参考文献数

13

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目的 HIV 検査をより受けやすくするための試みの一つとして,検査を受けたその日に HIV スクリーニング検査結果を通知する「HIV 即日検査」を保健所の HIV 検査に導入し,その効果と実施に伴う問題点等を明らかにするため研究を行った。方法 栃木県県南健康福祉センターにおいて2003年 1 月より,通常の HIV 検査と平行して試験的に即日検査を導入し,即日検査導入前・後の受検者数や受検者層等の比較,また対照として選択した他保健所の HIV 検査受検者数の動向と比較し,即日検査の効果と影響について検討した。即日検査実施の情報についてはホームページ「HIV 検査・相談マップ」に掲載し,その効果についても検討した。結果 栃木県県南健康福祉センターにおける HIV 検査数は,即日検査導入前の2002年は130件であったのに対し,即日検査導入後の2003年は453件と3.5倍に増加した。また,そのうちの94%が即日検査を希望した。即日検査404件中 5 件がスクリーニング検査陽性となり,確認検査の結果,1 例が HIV 陽性,4 例が偽陽性(偽陽性率 1%)と判定された。 HIV 検査と同時に実施している性感染症検査の受検率は,即日検査の導入後には梅毒抗体検査(即日結果通知可)が77%から63%に,性器クラミジア抗体検査(即日結果通知不可)が76%から33%に減少したが,HIV 受検者が大幅に増加したため,受検者実数としては増加した。受検者へのアンケート調査結果から,受検者の61%がホームページ「HIV 検査・相談マップ」をみて受検していることが分かった。 同時期における即日検査を導入していない栃木県内の他保健所の HIV 検査数の増加率は0.9~1.0倍,全国保健所 HIV 検査件数の増加率は1.2倍であった。結論 即日検査は受検者にとって需要の高い検査であり,保健所 HIV 検査への即日検査導入は HIV 受検者数の増加に繋がる可能性の高いことが分かった。また,ホームページに「HIV 検査・相談マップ」よる継続的な情報提供が受検者増に有効であることが分かった。 しかしながら,HIV 迅速検査キットの偽陽性率が約 1%と高いため,検査前・後の説明やスクリーニング検査陽性者へのサポート体制が重要となること,また,即日検査と性感染症検査とを同時に実施する場合には,性感染症検査の受検率の低下を抑えるための対策が必要となる等の課題も明らかとなった。

著者

富田 早苗 三徳 和子 中嶋 貴子

出版者

特定非営利活動法人 日本禁煙学会

雑誌

日本禁煙学会雑誌 (ISSN:18826806)

巻号頁・発行日

vol.11, no.4, pp.114-120, 2016-08-30 (Released:2016-09-17)

参考文献数

18

被引用文献数

1

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【目 的】 居宅の壮年期生活保護受給者の喫煙状況と健康行動との関連について明らかにする。【方 法】 40~64歳の生活保護受給者を対象に無記名自記式質問紙調査を実施した。調査内容は喫煙状況、疾患、健康行動およびソーシャルサポート等である。【結 果】 分析対象者は246名で、男性164名(66.7%)、女性82名(33.3%)、喫煙率は男性57.9%、女性39.0%であった。男性では学歴が低い者、健康行動が不適切な者、ソーシャルサポートが少ない者は有意に喫煙リスクが高かった。一方、女性では飲酒以外は喫煙との関連は認められなかった。男女とも高血圧、糖尿病、うつ病などの疾患と喫煙に有意な関連はなかった。【考察・結論】 女性は、喫煙とアルコール双方の支援が、男性は、食事、運動、睡眠など健康行動全般をふまえて禁煙支援をする必要性がある。ソーシャルサポートとの関連も示唆されており、生活保護受給者の禁煙対策は彼らの健康と生活を守るうえで早急に対応すべき課題と考える。

著者

中嶋 貴子 馬場 英朗 中嶋 貴子

出版者

非営利法人研究学会

雑誌

非営利法人研究学会誌

巻号頁・発行日

vol.14, pp.69-79, 2012

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(C)非営利法人研究学会:このデータは、非営利法人研究学会の許諾を得て作成しております。市民の公共サービスに対するニーズが多様化し、社会的課題の解決に取り組むNPO法人が活躍している。しかし、多くのNPO法人では活動資金が不足しており、公共サービスの担い手として財源の成長性と安定性を確保することが大きな課題となっている。本研究では、愛知県所轄NPO法人137団体について、2003年度から2007年度まで5年間の財務パネル・データを作成し、財務的な成長性と安定性に関する4つの仮説に基づいた実証分析を行った。その結果、活動財源の成長に事業収入が寄与する一方、寄付や会費を得ることによって団体の評価を高め、新たな財源開拓に結びつける「寄付の外部効果」は実証されなかった。しかし、収入の安定には会費や補助金などの財源多様化が一定の効果を有することが明らかとなった。NPO法人の持続的な財政基盤を確立するために、「寄付の外部効果」を活用した資金の好循環を作り出し、多様な財源にアクセスできる環境を整えていくことが重要となる。

著者

中瀬 克己 嶋 貴子 今井 光信

出版者

The Japanese Society for AIDS Research

雑誌

日本エイズ学会誌 (ISSN:13449478)

巻号頁・発行日

vol.6, no.3, pp.118-122, 2004-08-20 (Released:2010-07-21)

参考文献数

9