著者

平野 悠一郎

出版者

日本森林学会

雑誌

日本森林学会誌 (ISSN:13498509)

巻号頁・発行日

vol.98, no.1, pp.1-10, 2016-02-01 (Released:2016-04-06)

参考文献数

11

被引用文献数

2 3

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日本では1980~90年代にかけて,林内,林道,里道,登山道等を「野外トレイル」として走行するマウンテンバイカーが増加してきた。しかしその過程では,森林所有者や他の利用(ハイキング・林産物採取等)との軋轢が増し,林内の走行を規制されるケースも目立ってきた。このため,2000年代以降,「野外での走行を継続的に楽しむには,周囲の理解が不可欠」というバイカー側の危機意識を主に反映して,特定の地域に密着しつつマウンテンバイク用のトレイルを確保する動きが生まれている。本稿で扱うB.C. Porter,西多摩マウンテンバイク友の会,Trail Cutter,西伊豆古道再生プロジェクト・山伏トレイルツアー,王滝村の事業においては,このトレイルの確保にあたって,レジャー施設への併設,地元集落・森林所有者との合意形成,地方自治体との連携が積極的に進められ,バイカーを組織して自治体・集落レベルの森林整備に積極的に協力する事例もみられる。この動きは,森林の荒廃や過疎化に悩む山村にあって,自治体・集落や所有者にも受け入れられつつあり,他の利用者との競合を回避した森林の有効利用の可能性をも提示している。

著者

平野 悠一郎

出版者

日本森林学会

雑誌

日本森林学会誌 (ISSN:13498509)

巻号頁・発行日

vol.100, no.2, pp.55-64, 2018-04-01 (Released:2018-06-01)

参考文献数

27

被引用文献数

2

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本稿では,日本でのトレイルランニングの普及と課題解決に携わってきた有志ランナーへの聞き取り調査をベースとし,関連資料・データを踏まえて,その林地利用の現状と動向を体系的に把握した。トレイルランニングは,主に山や森林に続くトレイルを走る新しい林地利用として,日本でも2000年代以降に,主要な大会開催,ランニングブーム,中高年を含めた健康・体力維持や自然志向を背景に普及が進んだ。その一方で,ランナーや大会の急増に伴い,ハイカー等の従来の利用との軋轢が増加し,トレイルの植生破壊や事故等の安全管理面も懸念され,最近では東京都「自然公園利用ルール」(2015年)等を通じて,トレイルランナーの林地利用の規模・要件を制約する動きも生じてきた。この課題解決に向けて,各地での大会開催や普及活動を担ってきた有志ランナーによる「日本トレイルランナーズ協会」が設立され,ランナーのマナーや社会的地位の向上を組織的に担う動きが見られている。また,過疎化に直面する自治体・集落等との連携に基づき,大会開催,普及活動,トレイルの維持再生を通じて,森林の有効活用による地域活性化を積極的に担おうとする取り組みも確認された。

著者

平野 悠一郎

出版者

一般社団法人 日本森林学会

雑誌

日本森林学会誌 (ISSN:13498509)

巻号頁・発行日

vol.105, no.3, pp.76-86, 2023-03-01 (Released:2023-03-29)

参考文献数

44

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第二次世界大戦後の日本では,1950~70年代の各部門に跨る制度基盤の構築等を背景に,1980~90年代に森林内でもキャンプ場が次々に設置され,幅広い社会的承認に基づく森林利用としての地位が確立された。2000年代以降は,経済不況等を受けてキャンプ場経営が悪化し,その中から民間を中心とした再生の動きが見られてきた。この動きは,近年,キャンプ場を通じた森林利用を多様化させる方向性を示している。すなわち,森林内での教育・体験を掲げる組織キャンプ,滞在を主目的としたソロキャンプ,グランピング,ワーケーション,或いは,レジャーの充実等の利用者ニーズに対応した施設整備がなされてきた。また,この多様化の結果,キャンプ場運営を通じた様々な森林の有効活用と地域活性化への可能性が生まれている。各地のキャンプ場では,林地,立木,森林空間が活用され,利用者向けの薪生産が,森林管理・経営の担い手確保を含む地域の林業経営の再編・発展を促した事例も見られる。また,それらがもたらす雇用の確保に加え,利用者のニーズを地域の経済効果,交流・関係人口の増加,地域資源の総合的・持続的な利用に結びつける形で,地域活性化が促されつつある。

著者

平野 悠一郎 鹿又 秀聡 石崎 涼子 天野 智将

出版者

一般財団法人 林業経済研究所

雑誌

林業経済 (ISSN:03888614)

巻号頁・発行日

vol.69, no.1, pp.2-18, 2016 (Released:2016-09-15)

参考文献数

49

被引用文献数

3

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近年の日本における林業用苗木の生産をめぐっては、①苗木の「量」と「質」の安定確保(人工林の主伐・再造林への対応、花粉症対策苗木の生産要請等)、②再造林の「低コスト化」への寄与(コンテナ苗活用による一貫作業システムの導入、苗木の効率的な生産・流通体制の確立)、③蓄積された多様な生業・知識・技術(在来知)としての苗木生産の維持という3 つの期待が存在した。北信越地方を主対象とした実地調査からは、これらの期待が個々に実際の苗木生産供給の方向性を規定している一方で、それぞれを効果的に結びつける枠組みは整っておらず、苗木の需給調整の機能不全、コンテナ苗・優良苗の生産コスト高、苗木生産者の減少による在来知の喪失加速といった問題が表面化し、結果として苗木供給のリスクが増大している現状が明らかとなった。

著者

平野 悠一郎 野間 大介 武 正憲

出版者

公益社団法人 日本造園学会

雑誌

ランドスケープ研究 (ISSN:13408984)

巻号頁・発行日

vol.85, no.5, pp.493-498, 2022-03-30 (Released:2022-05-13)

参考文献数

12

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Previous research indicated that many mountain bikers in Japan, as new recreational users, recently engaged in contribution projects to local communities to overcome conflicts with forest landowners, trail managers, and other users to secure their outdoor fields. To verify this movement, this paper conducted a related questionnaire survey among 1,765 mountain bikers. The result showed that Japanese mountain bikers found the best value in riding freely in unpaved forests and trails with a certain distance and scale, and participation in competitive mountain bike (MTB) races was not recognized as primary interest. Additionally, the majority of mountain bikers strongly recognized the need for contribution projects to local communities to secure and maintain these attractive outdoor fields. However, mountain bikers who engage in the projects tend to belong to local mountain bikers’ organizations that collaborate with local communities. Therefore, these local organizations can be the key to developing MTB as a popular outdoor recreation, and promoting local revitalization through the participation of mountain bikers.

著者

平野 悠一郎

出版者

日本森林学会

雑誌

日本森林学会大会発表データベース

巻号頁・発行日

vol.132, 2021

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<p>日本では1960~90年代にかけて、アウトドア・レジャー活動としてのキャンプへの関心が高まり、各地の国有林・民有林内にも多くのキャンプ場が設立された。しかし、1990年代後半以降は、経済不況と利用者の減少による施設過剰状態となり、大多数のキャンプ場の経営が悪化した。これを受けて、2000年代以降は、民間の経営主体を中心に、キャンプ場の再生の動きが顕著となる。その一環として、ウェブを通じた情報集約・予約システムの構築や、宿泊・体験の「質」を重視する動きが見られてきた。近年では、そうしたキャンプ場再生の動きが、幾つかの方向性を伴って加速しつつある。例えば、グランピングやワーケーションの場としての施設整備に加えて、自然教育の機会としてのプログラムを充実させ、また、地域資源活用による地域活性化の基点として位置づける等の傾向が、事例調査を通じて確認できた。</p>

著者

平野 悠一郎

出版者

林業経済学会

雑誌

林業経済研究 (ISSN:02851598)

巻号頁・発行日

vol.50, no.1, pp.53-64, 2004-03-01 (Released:2017-08-28)

参考文献数

25

被引用文献数

5

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本稿は,中華入民共和国期の中国において,人間と森林との関係を規定する基本法が,どのような特徴を有しつつ推移してきたのかを明らかにすることを目的としている。1963年に公布された森林保護条例を起源とし,現行の中華人民共和国森林法に至る森林関連の基本法は,国土の森林を維持・拡大するために,基層社会の森林を利用する諸活動を規制・管理するという性格を一貫して有していた。1984年森林法では,緑化を公民の義務とすることが明記され,そのための活動に人々を動員するという性格が強められた。それは,産業振興法としての林業基本法が,森林の公益的機能の重視を含めた包括的な森林・林業基本法へと変容していく,同時期の日本の推移とは明らかに異なるものであった。そのような特徴と推移は,森林の過少状況,森林破壊の加速,社会主義統治といった,中国の森林関連の法令をめぐる社会背景に基づいていた。