著者

兵頭 政光 弘瀬 かほり 長尾 明日香 吉田 真夏 大森 孝一 城本 修 西澤 典子 久 育男 湯本 英二

出版者

日本音声言語医学会

雑誌

音声言語医学 (ISSN:00302813)

巻号頁・発行日

vol.57, no.1, pp.1-6, 2016 (Released:2016-02-23)

参考文献数

11

被引用文献数

1 4

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本邦における痙攣性発声障害患者数や臨床像を明らかにすることを目的として,アンケート方式による疫学調査を実施した.本疾患の音声所見を収録したサンプルCDを作成したうえで,全国の主要な耳鼻咽喉科医療機関655施設に調査表を送付した.その結果,過去2年間にこれらの医療機関を受診した患者は1,534例あり,このうち新規患者は887例(0.70人/10万人)いることが確認できた.これにより,有病率は3.5~7.0人/10万人以上になることが推測された.臨床像としては,年齢は20および30歳代が59.0%を占め,男女比は1:4.1と女性が多かった.病型は内転型が約93.2%を占め,症状は内転型では声のつまりや努力性発声,外転型では失声や声が抜けるなどが特徴的であった.症状発現から医療機関受診までの期間の中央値は3.0年であった.治療はA型ボツリヌス毒素の内喉頭筋内注入療法や甲状軟骨形成術Ⅱ型などが,一部の医療機関で集約的に行われていた.今回の調査を通して,痙攣性発声障害は耳鼻咽喉科医においてもまだ十分に認識されていないことが推測された.調査結果などを基にして,診断基準の作成や治療指針の確立が望まれる.

著者

兵頭 政光 西窪 加緒里 弘瀬 かほり

出版者

一般社団法人 日本耳鼻咽喉科学会

雑誌

日本耳鼻咽喉科学会会報 (ISSN:00306622)

巻号頁・発行日

vol.113, no.8, pp.670-678, 2010 (Released:2011-05-13)

参考文献数

14

被引用文献数

14 83

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今日, 嚥下障害は高齢化社会の到来とともに, 医療的にも社会的にも大きな問題となっている. 嚥下障害患者に適切に対応するためには, 患者ごとに嚥下機能を客観的に評価することが必要である. 嚥下機能検査法の一つである嚥下内視鏡検査は近年, 広く普及しつつあるが, 客観的な評価基準がないことが大きな問題点である. そこで今回, 嚥下障害の病態を簡便かつ客観的に評価することを目的として, 外来でも簡便に行える嚥下内視鏡検査スコア評価基準を作成し, その臨床的有用性について検討を行った.スコア評価では, 非嚥下時の観察項目として「喉頭蓋谷や梨状陥凹の唾液貯留の程度」および「声門閉鎖反射や咳反射の惹起性」を, 嚥下時の観察項目として「嚥下反射の惹起性」および「着色水嚥下後の咽頭クリアランス」を取りあげ, それぞれ0 (正常), 1 (軽度障害), 2 (中等度障害), 3 (高度障害) の4段階に評価した. この評価基準に従って嚥下障害例を対象としてスコア評価すると, 「専門外来担当医」と「一般耳鼻咽喉科医」または「言語聴覚士」の間で有意な相関があり, 嚥下障害の診療を専門とする耳鼻咽喉科医でなくても嚥下障害の病態を客観的に評価できることが示された. また, スコア評価結果は嚥下造影検査による咽頭クリアランスや誤嚥の程度とも有意な相関があった. スコア評価結果に基づいて経口摂取の可否の判断を行うことも可能と考えられた. 以上より, 今回提唱した嚥下内視鏡検査スコア評価法は, 嚥下障害の重症度や障害様式を評価する上で簡便かつ信頼性があり, 嚥下障害患者の診療において十分有用であると結論した.

著者

小林 泰輔 弘瀬 かほり 福永 一郎 兵頭 政光

出版者

日本小児耳鼻咽喉科学会

雑誌

小児耳鼻咽喉科 (ISSN:09195858)

巻号頁・発行日

vol.41, no.3, pp.268-271, 2020

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<p>高知県では2016年度から,全額公費負担による新生児聴覚スクリーニングを開始した。同時にスクリーニングと精密聴力検査の結果の追跡が可能になった。2016年度から2018年度の新生児聴覚スクリーニングの受検者数は13,023人,受検率は92.4%であった。この間の新生児聴覚スクリーニングによる「要精密検査」児は98人,要精査率は0.75%であった。一側難聴は23人(出生数の0.12%),両側難聴は32人(出生数の0.16%)であった。現在は,各市町村と書面で直接連絡をとり,結果の集計とフォローアップを行っている。今後はフォローアップシステムをデジタル化するなどで,医療と行政の連携を強化し,あらたなフォローアップシステムの構築を検討しいく必要がある。</p>