著者
兵頭 政光 弘瀬 かほり 長尾 明日香 吉田 真夏 大森 孝一 城本 修 西澤 典子 久 育男 湯本 英二
出版者
日本音声言語医学会
雑誌
音声言語医学 (ISSN:00302813)
巻号頁・発行日
vol.57, no.1, pp.1-6, 2016 (Released:2016-02-23)
参考文献数
11
被引用文献数
1 4

本邦における痙攣性発声障害患者数や臨床像を明らかにすることを目的として,アンケート方式による疫学調査を実施した.本疾患の音声所見を収録したサンプルCDを作成したうえで,全国の主要な耳鼻咽喉科医療機関655施設に調査表を送付した.その結果,過去2年間にこれらの医療機関を受診した患者は1,534例あり,このうち新規患者は887例(0.70人/10万人)いることが確認できた.これにより,有病率は3.5~7.0人/10万人以上になることが推測された.臨床像としては,年齢は20および30歳代が59.0%を占め,男女比は1:4.1と女性が多かった.病型は内転型が約93.2%を占め,症状は内転型では声のつまりや努力性発声,外転型では失声や声が抜けるなどが特徴的であった.症状発現から医療機関受診までの期間の中央値は3.0年であった.治療はA型ボツリヌス毒素の内喉頭筋内注入療法や甲状軟骨形成術Ⅱ型などが,一部の医療機関で集約的に行われていた.今回の調査を通して,痙攣性発声障害は耳鼻咽喉科医においてもまだ十分に認識されていないことが推測された.調査結果などを基にして,診断基準の作成や治療指針の確立が望まれる.
著者
岡野 高之 大森 孝一
出版者
一般社団法人 日本耳鼻咽喉科頭頸部外科学会
雑誌
日本耳鼻咽喉科学会会報 (ISSN:00306622)
巻号頁・発行日
vol.124, no.5, pp.715-723, 2021-05-20 (Released:2021-06-02)
参考文献数
59

超高齢社会を迎えた日本では介護予防プログラムとして認知症予防が挙げられており, 介入方法の探索や有効性の検証が社会的急務となっている. 難聴と認知症の関連は以前から調査が行われており, Livingston らによるメタアナリシスでは, 中年期の難聴をほかの8つの因子とともに認知症のリスク因子として挙げている. 今後難聴に対する早期介入による認知症の予防効果の評価が待望されている. 本稿では補聴器装用による認知機能への影響を検討した従来の報告の概要をまとめるとともに, 臨床研究を行う上で特に臨床試験デザイン, 難聴や介入する対象の定義,用いる認知機能評価尺度の問題点について示した. また難聴の存在が認知機能評価の結果に与える影響を現在頻用される評価尺度の特徴とともに解説し, 今後行われるべき補聴器装用等の介入による認知症予防効果の検証の際に想定される留意点を述べた. さらに認知症に伴う聴覚や音声の変化についても記載した. 最後に聴覚や音声に依存しない認知機能評価について従来の報告と著者らの開発した ReaCT Kyoto について紹介した. 今後 ReaCT Kyoto を検者の技量や習熟度に依存しない認知機能の評価方法として活用し, 難聴者を含めた簡便な認知症患者のスクリーニング方法の一つになることが期待される.
著者
大森 孝一
出版者
日本内分泌外科学会・日本甲状腺外科学会
雑誌
日本内分泌・甲状腺外科学会雑誌 (ISSN:21869545)
巻号頁・発行日
vol.34, no.2, pp.118-122, 2017 (Released:2017-07-21)
参考文献数
12

気管や輪状軟骨に悪性腫瘍や狭窄性疾患を生じると,病変の切除後に気道を再建する必要がある。既存の気道再建外科として,気管端々吻合,自己組織の移植などがあるが,術後管理や合併症,複数部位や複数回の手術侵襲,移植片の移動や吸収などの課題がある。1990年代になって組織工学が登場し,臓器再生の三要素は足場,細胞,調節因子とされる。著者らはコラーゲンを足場としポリプロピレンで補強した生体内組織再生誘導型の人工気管の有効性,安全性を検証した上で,輪状軟骨と頸部気管の部分欠損の再建に臨床応用し,現在は実用化のための医師主導治験を実施している。選択基準は既存治療で気管孔を閉鎖できない患者と,悪性腫瘍などで気管切除(気管軟骨の1/2以上かつ3輪以上)が予想される患者である。人工気管は非吸収性材料を使用しているため小児に適応がない。将来的には吸収性材料からなる新規人工気管や軟骨の再生医療技術の開発が望まれる。
著者
吉松 誠芳 大西 弘恵 岸本 曜 大森 孝一
出版者
一般社団法人 日本耳鼻咽喉科頭頸部外科学会
雑誌
日本耳鼻咽喉科頭頸部外科学会会報 (ISSN:24365793)
巻号頁・発行日
vol.125, no.8, pp.1281-1287, 2022-08-20 (Released:2022-09-01)
参考文献数
43

気管喉頭は硝子軟骨により枠組みを保持されており, 呼吸, 発声, 嚥下機能を担う重要な臓器である. しかし, 外傷や炎症性疾患・悪性腫瘍に対する手術などで軟骨が欠損した場合, 枠組みが維持できなくなり, その機能は大きく損なわれる. 硝子軟骨はそれ自体に再生能が乏しいため, 気管喉頭軟骨欠損に対して, これまで組織工学を応用したさまざまな軟骨再生方法の開発, 研究が行われてきた. 足場としては非吸収性足場素材や脱細胞組織が臨床応用されたが, 前者は枠組みの安定性は得られるものの, 大きさが不変であるため小児への適応が困難であり, 後者はドナーの確保や長期的な内腔保持困難が課題であった. 一方, 細胞移植 (+足場素材) による軟骨組織再生では, 軟骨細胞や間葉系幹細胞 (MSC) を用いた移植法が, 治験の段階ではあるが, 一部で臨床応用されている. しかし, 初代培養の軟骨細胞や MSC では培養時に生じる細胞の脱分化や増殖能の低下が課題として残っている. また, 近年, 無限増殖能・多分化能を有する iPS 細胞から軟骨細胞や MSC への分化誘導法が開発され, 特に膝関節領域においては臨床研究も実施されている. しかし, 気管喉頭領域における iPS 細胞由来細胞を用いた軟骨再生研究はいまだ少なく, 確立された方法はない. 今後, 細胞移植が確立されるためには, 必要な細胞を効率よく誘導したり, 必要な数だけ確保したりする, 細胞の動態をコントロールする技術が必要となる. 医工学分野の新しい技術を適切に応用し, 気管喉頭の安全かつ確実な軟骨再生方法が確立されることが期待される.
著者
庄司 和彦 藤田 修治 大森 孝一 辻 純 伊藤 壽一 本庄 巖
出版者
耳鼻咽喉科臨床学会
雑誌
耳鼻咽喉科臨床 (ISSN:00326313)
巻号頁・発行日
vol.81, no.12, pp.1709-1713, 1988-12-01 (Released:2011-11-04)
参考文献数
4
被引用文献数
1 1

Patients with multi-electrode cochlear implants can distinguish vowels well, but the ‘sounds’ they hear through this device are unknown. In order to simulate vowels through multielectrode cochlear implants, we synthesized waves which have translated formant frequencies using a computer and reverse fourier transformation .Through a digital-analog converter, we heard the synthesized sounds. Each sound is quite different from each vowel, but we can easily distinguish them from each other. With the use of this procedure, cochlear implants can be expected to be improved.
著者
坂本 達則 菊地 正弘 中川 隆之 大森 孝一
出版者
特定非営利活動法人 日本頭頸部外科学会
雑誌
頭頸部外科 (ISSN:1349581X)
巻号頁・発行日
vol.30, no.2, pp.147-150, 2020 (Released:2020-11-28)
参考文献数
6

耳管や破裂孔の周辺構造の内視鏡下局所解剖を明らかにするために,骨標本の観察およびカデバダイセクションを行った。破裂孔は蝶形骨,側頭骨,後頭骨に囲まれた不整形の穴である。内視鏡下に上顎洞後壁を除去すると,翼口蓋窩で顎動脈の分枝を確認できる。蝶形骨前壁の骨膜を切開すると,翼突管,正円孔を確認できる。蝶形骨の翼状突起基部・内側・外側翼突板を削開すると耳管軟骨が露出される。耳管軟骨は耳管溝と破裂孔を充填する線維軟骨に強固に癒着している。内視鏡で手術操作を行うとき,翼突管および破裂孔よりも尾側での操作を維持することで内頸動脈・海綿静脈洞の露出・損傷を防ぐことが出来ると考えられた。
著者
山下 勝 篠原 かおる 辻 智子 岸本 正直 大森 孝一
出版者
耳鼻咽喉科臨床学会
雑誌
耳鼻咽喉科臨床 (ISSN:00326313)
巻号頁・発行日
vol.95, no.7, pp.673-677, 2002-07-01 (Released:2011-11-04)
参考文献数
11
被引用文献数
4 3

We treated 265 patients (270 ears) with idiopathic sudden deafness by intravenous corticosteroid hormone administration. Complete recovery occurred in 31% of patients, definite improvement in 17%, slight improvement in 19%, and no improvement in 33%. Prognostic factors for better hearing were as follows: younger age, absence of vestibular symptoms, hearing loss configuration without high tone impairment, mild initial hearing loss, and early initial treatment after onset. In the past 10 years, only three reports analyzing more than 200 patients were found in the Japanese literature. All papers reported complete recovery in approximately 30%.
著者
大森 孝一 藤村 真太郎 水野 佳世子
出版者
耳鼻咽喉科臨床学会
雑誌
耳鼻咽喉科臨床 (ISSN:00326313)
巻号頁・発行日
vol.114, no.1, pp.1-10, 2021 (Released:2021-01-01)
参考文献数
48

Digital transformation (DX) was a term proposed by Stolterman et al., who stated that the ongoing development of information technology could be of service to better people’s lives. DX is reshaping interactions between health professionals and patients, decisions about treatment plans, and medical outcomes. Based on key trends from big data, artificial intelligence (AI) and next-generation communication, DX offers the hope for better medical care of prevention, diagnosis, treatment, and welfare for patients. Big data aggregates information about electronic medical records, insurance receipts, patients’ registries, genome/omics, and biological information from wearable devices. AI health programs enable automatic analysis of endoscopic images, CT images, MR images, and voice data to enable diseases to be diagnosed by machine learning of the inputs gathered from thousands of data sets. Next-generation 5G communication is expected to enable smooth telemedicine with little delay, such as for hearing aid fitting and cochlear implant mapping. Telerobotic surgery has also been reported. Emerging digital technologies will change the face of otolaryngological medical care.
著者
今泉 光雅 大森 孝一
出版者
日本音声言語医学会
雑誌
音声言語医学 (ISSN:00302813)
巻号頁・発行日
vol.56, no.3, pp.209-212, 2015

外傷や炎症,術後に形成される声帯瘢痕は治療困難な疾患である.その治療は,動物実験や臨床応用を含めて,ステロイド薬や成長因子の注入,種々の細胞や物質の移植などにより試みられているが,現在まで決定的な治療法がないのが実情である.2006年,山中らによってマウス人工多能性幹細胞(iPS細胞)が報告された.2007年,山中らとウイスコンシン大学のDr. James Thomsonらは同時にヒトiPS細胞を報告した.iPS細胞は多分化能を有し,かつ自己由来の細胞を利用できるため声帯組織再生の細胞ソースの一つになりうると考えられる.本稿では,幹細胞を用いた声帯の組織再生について述べるとともに,ヒトiPS細胞を,in vitroにおいて声帯の上皮細胞に分化誘導し,声帯上皮組織再生を行った研究を紹介する.
著者
今泉 光雅 大森 孝一
出版者
日本音声言語医学会
雑誌
音声言語医学 (ISSN:00302813)
巻号頁・発行日
vol.56, no.3, pp.209-212, 2015 (Released:2015-08-31)
参考文献数
11

外傷や炎症,術後に形成される声帯瘢痕は治療困難な疾患である.その治療は,動物実験や臨床応用を含めて,ステロイド薬や成長因子の注入,種々の細胞や物質の移植などにより試みられているが,現在まで決定的な治療法がないのが実情である.2006年,山中らによってマウス人工多能性幹細胞(iPS細胞)が報告された.2007年,山中らとウイスコンシン大学のDr. James Thomsonらは同時にヒトiPS細胞を報告した.iPS細胞は多分化能を有し,かつ自己由来の細胞を利用できるため声帯組織再生の細胞ソースの一つになりうると考えられる.本稿では,幹細胞を用いた声帯の組織再生について述べるとともに,ヒトiPS細胞を,in vitroにおいて声帯の上皮細胞に分化誘導し,声帯上皮組織再生を行った研究を紹介する.