著者
青山 興司 中原 康雄 片山 修一 浅井 武 後藤 隆文
出版者
特定非営利活動法人 日本小児外科学会
雑誌
日本小児外科学会雑誌 (ISSN:0288609X)
巻号頁・発行日
vol.51, no.6, pp.1018-1024, 2015-10-20 (Released:2015-10-20)
参考文献数
9

現在,日本の鎖肛の手術においては,Pena 術式が広く使用されている.この手術には視野の展開が容易であるという非常に優れた点もあるが,排便機能に最も重要な括約筋群を切開するという致命的な欠陥がある.これらを考慮し各症例においてPena 手術が適応かどうかを十分に考慮した上で使用すべき,との結論に達した.
著者
石川 真紀子 清水 順也 金谷 誠久 白神 浩史 久保 俊英 中原 康雄 後藤 隆文
出版者
一般社団法人 日本小児腎臓病学会
雑誌
日本小児腎臓病学会雑誌 (ISSN:09152245)
巻号頁・発行日
vol.24, no.2, pp.224-229, 2011-11-15 (Released:2012-10-25)
参考文献数
15

シスチン尿症は腎尿細管,小腸上皮におけるシスチンと二塩基性アミノ酸の吸収障害を本態とする疾患であり,尿路結石の頻回再発やそれに伴う腎不全への進展が問題となる。症例は,結石分析,尿中アミノ酸分析にてシスチン尿症と診断し,重曹による尿アルカリ化治療を行っていた2歳男児である。定期受診時に,顕微鏡的血尿と,超音波および腹部CTにて左水腎水尿管と左膀胱尿管移行部に巨大結石を認めた。体外衝撃波結石破砕術は適応外と判断し,開腹にて尿路結石除去術を施行し,術後は十分な尿量確保と尿アルカリ化の継続,シスチン易溶化薬剤の内服を開始した。シスチン尿症の管理においては尿路結石の再発予防が最も重要となるが,乳幼児期での十分な尿量確保や蛋白制限は困難なことが多い。本症例を通してシスチン尿症の適切な管理法について考察し報告する。
著者
河崎 正裕 青山 興司 大倉 隆宏 後藤 隆文 高尾 智也 仲田 惣一 向井 亘 秋山 卓士 浅井 武 岩村 喜信
出版者
特定非営利活動法人 日本小児外科学会
雑誌
日本小児外科学会雑誌 (ISSN:0288609X)
巻号頁・発行日
vol.53, no.1, pp.38-42, 2017-02-20 (Released:2017-02-20)
参考文献数
10

【目的】成人では上腹壁ヘルニアはまれとされているが,小児ではよくみかける疾患である.この違いが何に起因するのかそれぞれの臨床像に焦点をあて検証した.【方法】2005 年4 月から2015 年3 月まで関連小児外科6 施設および同施設の成人外科6 施設で手術された上腹壁ヘルニア症例を対象とし,カルテ記載から比較した.【結果】今回小児76 例,成人11 例の87 例が集計された.症例は全年齢に分布していたが,幼児期が圧倒的に多かった.性別はともに女性が多かった.症状は小児では上腹部腫瘤以外ではほとんど無症状であったが,成人では11 例のうち8 例に腹痛を認めた.多くの例が診断後1,2 年以内に手術が施行されていた.ヘルニア門径は小児では10 mm 以下,成人では20 mm 以上が多かった.ヘルニア内容は小児では腹膜前脂肪,成人では大網が多数を占めた.術式は全例単純縫合閉鎖が行われ,再発例はなかった.【結論】上腹壁ヘルニアの小児と成人の報告数の差は手術適応に起因すると考えられた.小児では整容及び将来の嵌頓リスク,成人では腹痛などの嵌頓症状である.成人の有症状例の少なさを考えると,小児において将来の嵌頓リスクを高く見積もり過ぎている可能性がある.幼児期の上腹壁ヘルニアの手術適応には議論の余地があると考える.
著者
吉岡 秀人 後藤 隆文 秋山 卓士
出版者
特定非営利活動法人 日本小児外科学会
雑誌
日本小児外科学会雑誌 (ISSN:0288609X)
巻号頁・発行日
vol.37, no.5, pp.831-836, 2001
被引用文献数
9

症例は12歳男児で仙尾部の腫瘤を主訴として来院したhuman tailであった.神経症状はなく, さらにCT, MRIを施行し脊髄との連絡がないことを確かめた後, 単純切除を行い術後経過は順調である.human tailの定義は, 現在も曖昧であるが, 真のhuman tailとは, 腰部付近から肛門縁までに存在する突起物で, 病理学上他の腫瘍性病変を除外した腫瘤に用いられる総称と定義した.通常は仙尾部付近に腫瘤を認めることが多く, その組織像は骨・軟骨などを含むことはまれで脂肪組織のみのものが多い.また様々な合併症が報告されているが, 本邦例ではその約35%に二分脊椎の合併があり, 時に腫瘤は脊髄と連絡を持つため術前に神経学的症状, 直腸膀胱障害の有無を確かめ, MRI, CTを施行し二分脊椎や脊髄との連絡がないことを確認した後, 摘出術を行う必要がある.