著者

木村 誇 後藤 聡 佐藤 剛 若井 明彦 土志田 正二

出版者

公益社団法人 日本地すべり学会

雑誌

日本地すべり学会誌 (ISSN:13483986)

巻号頁・発行日

vol.53, no.2, pp.43-49, 2016 (Released:2016-04-27)

参考文献数

15

被引用文献数

3

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平成25年台風26号の通過に伴う豪雨によって,伊豆大島火山のカルデラ外縁斜面では,火山砕屑物層の表層崩壊と崩土の長距離移動が発生し,元町地区で甚大な土砂災害を引き起こした。このような火山地域特有の土砂災害を防ぐためには,崩壊予備物質となる火山砕屑物の層厚分布を把握する必要がある。伊豆大島火山の噴火史研究(小山・早川,1996)に記載されたデータをもとに,クリギング法を用いて斜面に堆積したテフラとレスの互層からなる火山砕屑物の層厚分布を推定し,現地で実測した層厚と比較した。その結果,テフラの降下量が均質でほぼ同じ層序・層厚をもつと考えられた範囲(大金沢流域:1.2km2)において,テフラ層厚および累積層厚に,推定値との比でそれぞれ0.2~2.2倍と0.8~1.9倍の較差があることが明らかになった。

著者

戸邉 勇人 千木良 雅弘 土志田 正二

出版者

一般社団法人日本応用地質学会

雑誌

応用地質 (ISSN:02867737)

巻号頁・発行日

vol.48, no.2, pp.66-79, 2007-06-10

参考文献数

47

被引用文献数

3 6

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1972年,愛知県小原村では豪雨により花崗岩類の崩壊が多数発生した.われわれはその被災地で崩壊の分布・密度に対する岩相と降雨量の影響を数値的に検討した.5時間で約200mmの降雨を受けた同一地域であるにもかかわらず,花崗岩地域の崩壊密度は293/km^2であり花崗閃緑岩の値(13/km^2)を一桁以上上回った.また,花崗岩地域では降雨量増大とともに崩壊密度の増大が認められたが,花崗閃緑岩地域では認められなかった.航空レーザー測量を約3km^2の範囲で行い,空中写真と対比し,この災害時だけでなくそれ以前に発生した崩壊も抽出した結果,崩壊密度の差がこの災害以前から存在し続けていたことがわかった.これらの差は,岩相間で風化帯構造が異なることによると推定される.花崗岩地域ではD_H〜D_M級の硬質なマサがもっとも広く分布し,それらは斜面表層部に明瞭な緩み前線を伴っていたため,崩壊しやすかったと推定される.また,一部の花崗岩にはマイクロシーティングが発達し,崩壊発生を助長していた.一方,花崗閃緑岩地域ではD_L級のマサが広く分布し,それは強風化しているが,明瞭な緩み前線を伴っていなかったため,崩壊数が少なかったと推定される.

著者

斎藤 眞 川畑 大作 佐藤 大介 土志田 正二 新井場 公徳

出版者

一般社団法人 日本地質学会

雑誌

地質学雑誌 (ISSN:00167630)

巻号頁・発行日

vol.122, no.2, pp.86-87, 2016-02-15 (Released:2016-06-17)

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121巻9月号掲載の斎藤ほか論文(p.339-346)のFig. 2aの中で,露頭および試料採取位置の地点番号が欠如していました.次頁に正しい図を掲載し,訂正いたします.(著者一同・編集委員会)

著者

山田 隆二 井上 公夫 苅谷 愛彦 光谷 拓実 土志田 正二 佐野 雅規 李 貞 中塚 武

出版者

日本地球惑星科学連合

雑誌

日本地球惑星科学連合2016年大会

巻号頁・発行日

2016-03-10

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赤石山地鳳凰山東麓小武川支流ドンドコ沢に大量に分布する花崗岩質の巨大な角礫群は、堆積層から採取した樹幹試料等の放射性炭素(14C)年代測定に基づいて、奈良-平安時代に発生した大規模岩屑なだれに由来し天然ダムを形成したと考えられている(苅谷, 2012, 地形, 33: 297-313)。本研究では、酸素同位体比年輪年代測定法を用いて、岩屑なだれの誘因や堆積過程の解明に迫った。年代測定用の試料は、ドンドコ沢天然ダム湖堆積物の地表下約1 mの砂泥層に含まれるヒノキ(樹幹直径約50 cm、年輪計数による推定樹齢約400年)からディスク状に切り出して採取した。切り出したディスクから木口面に平行な厚さ1 mm、幅1 cmの薄板をスライスして板のままセルロース化し、最外年輪を53年分切り出して、総合地球環境学研究所が所有する熱分解元素分析計付きの同位体比質量分析計で測定した。測定結果の経年変動パターンを木曽ヒノキの標準変動曲線と対比したところ、ヒノキはAD 883+α(αは1年以上、数年程度)以降に倒伏・枯死したと考えられる。岩屑なだれの誘因を地震による強震動であると限定した場合、同じ露頭から採取した樹幹の14C年代測定結果は809-987(CalAD, 2σ; 苅谷, 2012)であることから、既往文献(宇佐美ほか, 2013, 日本被害地震総覧599-2012, 東京大学出版会)によると誘因となる可能性のある歴史地震が4つ程度考えられる(AD 841 信濃、 AD 841伊豆、AD 878 関東諸国、AD 887 五畿七道)。一方、酸素同位体比年輪年代のレンジはAD 883+αであるため、誘因となる可能性のある歴史地震はこれらのうちAD 887 五畿七道地震に絞られる。苅谷ほか(JPGU 2014, HDS29-P01)は同じ樹幹試料より年輪幅を計測し、AD 887晩夏の枯死年代を得ており、五畿七道地震(仁和三年 = AD 887夏)に関連して枯死したと指摘したが、酸素同位体比年輪年代測定の結果はそれに矛盾しない。この研究は、平成27年度砂防学会の公募研究会の助成を受けた。

著者

九里 善一郎 上田 寿 志田 正二 篠原 健一

出版者

公益社団法人 日本化学会

雑誌

工業化学雑誌 (ISSN:00232734)

巻号頁・発行日

vol.63, no.2, pp.350-352, 1960-02-05 (Released:2011-09-02)

参考文献数

10

被引用文献数

2 1

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粉末状のポリ塩化ビニルを真空中で放射線照射し,後これを空気中で溶媒に溶かして,ゲル分率を測定してもゲル化していないが,照射後真空のまま100℃ に,10分間加熱するか,あるいは真空中で溶媒に膨潤させればゲル化する。また空気中照射したポリ塩化ビニル粉末は,真空中で100℃ に加熱した時にのみゲル化する。アンモニアガス中で照射したものは,そのままで既によくゲル化している。これらの結果より,架橋機構を検討した。