著者

廣瀬 晃子 可児 徳子 新谷 裕久 大橋 たみえ 石津 恵津子 福井 正人 可児 瑞夫

出版者

一般社団法人 口腔衛生学会

雑誌

口腔衛生学会雑誌 (ISSN:00232831)

巻号頁・発行日

vol.47, no.3, pp.274-280, 1997-07-30 (Released:2017-10-20)

参考文献数

18

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フッ化物歯面塗布術式のうち,塗布後の洗口・飲食禁止時間を再検討する目的で,in situモデルを用いてAPF溶液(9,000 ppm F^-,pH3.6)4分作用アパタイトペレットの口腔内浸漬実験を行った。その結果,8時間浸漬後のペレット中の残留フッ素量は,すべての群でAPF溶液作用直後群の半量に減少していた。浸漬群間では洗口開始時間が早かった0分群,10分群は他の群に比較して残留フッ素量は少なかったが,一般にいわれている洗口・飲食禁止時間の30分群を基準に残留フッ素量を比較すると,0分群でも表層から内層に向かって一様に30分群の80%の割合でフッ素が確認された。各浸漬群の酸抵抗性試験では,すべての群で対照群に比べて耐酸性獲得が認められた。また脱灰時間が長くなると,洗口開始時間が早い群は遅い群に比べてカルシウム溶出が多く認められたが,それらの群もAPF作用直後群との間には差はみられなかった。以上のことから30分間の洗口・飲食禁止時間短縮の可能性が示唆された。

著者

桑原 洋子 新谷 裕久 小澤 亨司 上坂 弘文 可児 瑞夫 可児 徳子

出版者

一般社団法人 口腔衛生学会

雑誌

口腔衛生学会雑誌 (ISSN:00232831)

巻号頁・発行日

vol.45, no.2, pp.243-256, 1995

参考文献数

25

被引用文献数

8

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病院歯科各診療室の気菌濃度の分布状態を把握することを目的として,1990年より2年間,朝日大学歯学部附属病院の中規模診療室(矯正歯科,小児歯科)と大規模診療室(保存科,補綴科)において,5ヵ所の測定点でSY法と落下法の併用により気菌濃度の測定を行った。分析は,測定点別気菌濃度分布の経時的推移と差異について二元配置分散分析法により検討し,さらにクラスター分析により気菌濃度の違いによる測定点の分類を行った。また,在室人員の動向と気菌濃度の分布との関係についても検討を行い,次のような結果を得た。1. 歯科診療室内の気菌濃度は,SY法0.02〜1.47CFU/l,落下法0.08〜6.83CFUであり,測定点別気菌濃度には季節変動が認められた。2. 二元配置分散分析により,気菌濃度に差の認められる測定点は,いずれの診療室にも認められたため,気菌濃度は複数カ所測定の必要性が示された。3. クラスクー分析により,気菌濃度の分布が把握できることが示され,気菌濃度測定を継続実施する場合の測定点の選択にクラスター分析が有効であることが示唆された。4.歯科診療室の在室人員の動向は,気菌濃度の分布と高い相関関係(p<0.01)が認められ,歯科用ユニットの使用分布を数量化することにより把握が可能であることが示された。

著者

廣瀬 晃子 可児 徳子 新谷 裕久 大橋 たみえ 石津 恵津子 福井 正人 可児 瑞夫

出版者

一般社団法人 口腔衛生学会

雑誌

口腔衛生学会雑誌 (ISSN:00232831)

巻号頁・発行日

vol.47, no.3, pp.274-280, 1997

参考文献数

18

被引用文献数

1

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フッ化物歯面塗布術式のうち,塗布後の洗口・飲食禁止時間を再検討する目的で,in situモデルを用いてAPF溶液(9,000 ppm F^-,pH3.6)4分作用アパタイトペレットの口腔内浸漬実験を行った。その結果,8時間浸漬後のペレット中の残留フッ素量は,すべての群でAPF溶液作用直後群の半量に減少していた。浸漬群間では洗口開始時間が早かった0分群,10分群は他の群に比較して残留フッ素量は少なかったが,一般にいわれている洗口・飲食禁止時間の30分群を基準に残留フッ素量を比較すると,0分群でも表層から内層に向かって一様に30分群の80%の割合でフッ素が確認された。各浸漬群の酸抵抗性試験では,すべての群で対照群に比べて耐酸性獲得が認められた。また脱灰時間が長くなると,洗口開始時間が早い群は遅い群に比べてカルシウム溶出が多く認められたが,それらの群もAPF作用直後群との間には差はみられなかった。以上のことから30分間の洗口・飲食禁止時間短縮の可能性が示唆された。

著者

可児 瑞夫 磯崎 篤則 可児 徳子 新谷 裕久 西田 晃子 徳本 龍弘 大橋 たみえ 石津 恵津子

出版者

一般社団法人 日本口腔衛生学会

雑誌

口腔衛生学会雑誌 (ISSN:00232831)

巻号頁・発行日

vol.41, no.5, pp.738-740, 1991-10-30 (Released:2010-10-27)

参考文献数

3

被引用文献数

1

著者

新谷 裕久 桑原 洋子 小澤 亨司 上坂 弘文 可児 瑞夫 可児 徳子

出版者

有限責任中間法人日本口腔衛生学会

雑誌

口腔衛生学会雑誌 (ISSN:00232831)

巻号頁・発行日

vol.45, no.3, pp.428-439, 1995-07-30

被引用文献数

7

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病院歯科診療室の気菌濃度の継続管理のために簡便で有用なKochの落下法について再検討することを目的として,朝日大学歯学部附属病院の5歯科診療室において3年間(1988,1990,1991) ,気候,環境ならびに気菌濃度の測定をSY式pin hole sampler 法(SY法)とKochの落下法により行った。分析点は次のとおりである。1:気候因子,環境因子と落下細菌濃度(落下法)因子による浮遊細菌濃度(SY法)の推定は重回帰式分析により行った。さらに,落下細菌濃度を加えることによる重回帰式の推定精度への影響について検討を行った。2:落下法とSY法との相関関係を検討し,SY法の浮遊細菌濃度の清浄閾値(0.2CFUμ)に相当する落下細菌濃度を予測区間推定した。次のような成績が得られた。1.重回帰分析による浮遊細菌濃度の推定は,落下細菌濃度因子を加えることにより,重回帰式の推定精度が向上(p<0.01)することが示された。落下法は空気汚染の簡便なモニタリングとして活用できることが示された。2.落下細菌濃度と浮遊細菌濃度は,r = 0.439〜0.606の高い相関関係(p<0.01)であった。浮遊細菌濃度の清浄闇値に相当する落下細菌濃度の予測値は0.755〜1.333CFUであり,信頼度95%の区間推定上限値は2.161〜4.116CFUであった。このことから,落下細菌濃度の空気清浄関値は約4.1CFUであることが示され,落下法は空気汚染の簡便なスクリーニングが可能であることが示された。以上の結果,継続的な気前濃度管理のために落下法の実施は有用であることが確認された。

著者

磯崎 篤則 廣瀬 晃子 石津 恵津子 大橋 たみえ 新谷 裕久

出版者

朝日大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

1995

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本研究は,フッ化物洗口剤(ミラノール@S1(]CP○(1)R[)を用いたフッ化物洗口法を学校歯科保健プログラムに導入し,6年間のCohort観察からう蝕予防効果と経済効果を検討する目的により実施した。研究対象は,1987年から1989年に小学校に入学し,1993年から1995年3月に卒業した児童785名である。フッ化物洗口を実施した児童は,大規模小学校(A群)212名と中規模小学校(B・C群)315名に分け、対照群(N群)258名と比較検討した。対照群では,小学校でのブラッシングのみでフッ化物洗口法を全く実施していない。成績は,う蝕予防効果をDMFT index,DMFSindex により経年的観察を行い,経済効果はコスト・ベネフィットおよびコスト・エフェクテブネスにより検討した。DMFT index,DMFSindex は,研究開始時1年生では各群間が差なかった。しかし,学年が進むにしたがって,フッ化物洗口の2群と対照群との差が明らかになり,6年生3月には有意の差を認めた。フッ化物洗口の2群のDMFT index,DMFS indexは,類似した傾向を示し,6年生3月の成績も近似した値を認めた。フッ化物洗口法を実施するために必要な費用(フッ化物洗口剤,溶解ビン,洗口カップ)は,1年間1人785円であった。1人1年間の推定歯科治療費は,A群1,877円,B・C群1,861円,N群2,780円であり,コスト・ベネフィット比は1:1.15,1:1.17を示した。コスト・エフェクティブネスは,1歯面を救うために必要な費用で表され,A群3,019円,B・C群2,707円であった。以上のことから,次の結論を得た。臨床的う蝕予防効果は,フッ化物洗口群の小学校の規模にかかわらず,高いう蝕予防効果が認められた。また,フッ化物洗口法によるう蝕予防効果の普遍性を認めた。経済効果は,う蝕予防に投資した費用より歯科治療費が13-15%抑制され,良好であった。また,フッ化物洗口を実施した児童は,痛みや治療の恐怖から解放され,小児にとって有益であることが認められた。フッ化物洗口法は,う蝕予防効果,経済効果が良好であり公衆衛生的に優れた方法であることから,今後学校歯科保健プログラムに広く導入実施する必要性を認めた。

著者

可児 徳子 新谷 裕久 上坂 弘文 小澤 亨司 廣瀬 晃子 可児 瑞夫

出版者

有限責任中間法人日本口腔衛生学会

雑誌

口腔衛生学会雑誌 (ISSN:00232831)

巻号頁・発行日

vol.46, no.5, pp.707-722, 1996-10-30

被引用文献数

15

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病院歯科診療室の粉塵の粒度分布の把握と,粉塵濃度と気菌濃度ならびに気候環境因子との関連性を検討する目的で,4診療室と屋外において2年間にわたり測定を行った。分析項目は1.診療室の粉塵濃度の経時的推移と粒度分布および屋外粉塵との関係,2.粒度別粉塵濃度と気菌濃度の相関分析,3.粒度別粉塵と気候環境因子の偏相関分析,4.重回帰式による気菌濃度推定における粉塵因子の影響についてである。その結果,次のような成績が得られた。1.診療室の総粉塵濃度は屋外よりもやや高く,季節変動は屋外と類似し,時間変動は診療時間中に高くなる傾向が認められた。診療室と屋外の粉塵の粒度別割合は,いずれも0,3〜1.0μmの比較的小さな粒度範囲で98%以上を占めたが,5.0μm以上は診療室で高い割合を示した。2.浮遊細菌は2.0μm未満,落下細菌は2.0μm以上の粉塵と相関性の高い傾向を示した。3.粉塵濃度とエアコン稼働因子は,広い粒度範囲の粉塵と高い負の相関関係が認められ,粉塵対策におけるエアコン稼働の有用性が示唆された。4.気候環境因子に粉塵因子を加えた重回帰式による気菌濃度推定は,高い精度が得られ,粉塵因子は気菌濃度の即時推定において精度を向上させるのに有用であることが示された。

著者

米永 哲朗 新谷 裕久 小澤 亨司 福井 正人 徳竹 宏保 可児 徳子 可児 瑞夫

出版者

有限責任中間法人日本口腔衛生学会

雑誌

口腔衛生学会雑誌 (ISSN:00232831)

巻号頁・発行日

vol.48, no.3, pp.325-334, 1998-07-30

被引用文献数

1

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病院内での快適な環境を構築するための改善の指針を得ることを目的として,外来患者に対し病院環境衛生に関するアンケート調査(診療室,待合室)を実施すると同時に,待合室の環境測定を行った。分析項目は,1.アンケート調査による快適性の検討,2.アンケート調査結果と環境測定値との関連性についてである。次のような結果が得られた。1.病院の環境衛生に不満を感じているものは少なく,総合評価で快適と感じているものの割合は診療室30.4%,待合室25.5%であった。快適と感じているものの割合の経時的推移は,月・時間により14.6〜38.2%の変動が認められ,7月,3月の午前に高く,5〜9月の午後に低いことが示された。2.数量化II類による快適性の判別的中率は高い精度(診療室93.3%,待合室91.6%)であり,快適性を弁別する因子は,診療室では高いほうから順に衛生状態,明るさ,騒音であり,待合室では明るさ,衛生状態,騒音の順位であった。3.待合室における環境測定値とアンケート回答には,温度,湿度,騒音ならびに明るさの因子については高い関連性が認められた。また患者の感覚に基づく快適な環境の推定値は,年間を通じて気温21.2〜25.0℃,気湿33.2〜41.5%,騒音58.9dB以下,照度750〜937 Lxであることが示唆された。4.待合室の快適性の判別分析による簡便なモニタリングに,照度ならびに騒音の環境測定値を用いることの有用性が示唆された。以上の結果,快適性の経時的推移,弁別因子ならびに数値目標が示され,より快適な病院環境を構築するうえでの指針が得られた。