- 著者
- 相田 潤 小林 清吾 荒川 浩久 八木 稔 磯崎 篤則 井下 英二 晴佐久 悟 川村 和章 眞木 吉信
- 出版者
- 一般社団法人 口腔衛生学会
- 雑誌
- 口腔衛生学会雑誌 (ISSN:00232831)
- 巻号頁・発行日
- vol.66, no.3, pp.308-315, 2016 (Released:2016-06-10)
- 参考文献数
- 41
フッ化物配合歯磨剤は成人や高齢者にも,う蝕予防効果をもたらす.近年,一部の基礎研究の結果をもとに,フッ化物配合歯磨剤がインプラント周囲炎のリスクになる可能性が指摘されている.しかし,実際の人の口腔内やそれに近い状況での検証はない.本レビューではフッ化物配合歯磨剤がインプラント周囲炎のリスクになるか評価することを目的とした.疫学研究および6つの観点から基礎研究を文献データベースより収集した.疫学研究は存在しなかった.基礎研究の結果から,1)pHが4.7以下の酸性の場合,フッ化物配合歯磨剤によりチタンが侵襲されうるが,中性,アルカリ性,または弱酸性のフッ化物配合歯磨剤を利用する場合,侵襲の可能性は極めて低い,2)歯磨剤を利用しないブラッシングでもチタン表面が侵襲されていた.歯磨剤を利用するブラッシングでフッ化物の有無による侵襲の程度に差はない,3)チタン表面の侵襲の有無で,細菌の付着に差はなかった.フッ化物の利用により細菌の付着が抑制された報告も存在した,4)実際の口腔内では唾液の希釈作用でフッ化物濃度は低下するため侵襲の可能性は低い,5)フッ化物配合歯磨剤の利用により細菌の酸産生能が抑制されるため,チタンが侵襲されるpHにはなりにくくなる,6)酸性の飲食物によるpHの低下は短時間で回復したことがわかった.これらからフッ化物配合歯磨剤の利用を中止する利益はなく,中止によるう蝕リスクの増加が懸念される.
- 著者
- 磯崎 篤則 大橋 たみえ 石津 恵津子 廣瀬 晃子 岩田 幸子 可児 瑞夫 可児 徳子 小出 雅彦 小澤 亨司 飯野 新太郎 徳本 龍弘 米永 哲朗 福井 正人 徳竹 宏保 佐久間 尚文 山田 小枝子 荒木 美穂 平井 直美 南方 千恵美 中嶋 さつき
- 出版者
- 朝日大学
- 雑誌
- 岐阜歯科学会雑誌 (ISSN:03850072)
- 巻号頁・発行日
- vol.30, pp.89-98, 2004-11-20
我々は瑞穂市において1970年から歯科保健活動を開始し,活動の一環として1989年より成人式記念歯科健康診査を実施している.今回はこの結果を総体的に通観し,フッ化物洗口法を中心とした歯科保健プログラム終了後のう蝕予防効果の持続性を検討した.フッ化物洗口法を中心とした歯科保健プログラム実施群(以下F群)と歯科疾患実態調査(以下実調)との比較では,20歳のDMFT indexがF群男性4.81,女性6.04に対して,'87実調値は11.06, 10.33を示し,明らかにF群で低く,歯科保健プログラム終了後のう蝕予防効果の持続性を認めた。F群と歯学部学生との比較では,う蝕経験のない者(caries-free), DMF者率,DMFT index, DMFS index,歯種別DMFT率および経済効果のいずれにおいても明らかなう蝕予防効果の持続性を認めた。以上より小学校においてフッ化物洗口法を中心とした歯科保健プログラムを実施することにより,終了8年後においても高いう蝕予防効果の持続性を認めた.また,低濃度(100〜500ppm)のフッ化物溶液を用いた洗口法(週5回法)を小学校において実施することは有効であると考えられる.
- 著者
- 石津 恵津子 大橋 たみえ 廣瀬 晃子 岩田 幸子 横井 憲二 横田 千鶴 可児 徳子 可児 瑞夫 磯崎 篤則
- 出版者
- 朝日大学
- 雑誌
- 岐阜歯科学会雑誌 (ISSN:03850072)
- 巻号頁・発行日
- vol.30, pp.82-88, 2004-11-20
- 参考文献数
- 23
- 被引用文献数
- 1
本研究では,100ppmF配合歯磨剤を給食後のブラッシングに用いた場合の効果を,フッ化物を配合していない歯磨剤を用いた場合,および効果が確立されているフッ化物洗口法を行った場合と比較した.学校歯科保健活動として,給食後にフッ化物濃度100ppmフッ化ナトリウム配合歯磨剤を用いてブラッシングを行った児童とフッ化物を配合していない歯磨剤を用いてブラッシングを行った児童,およびフッ化物濃度100ppmフッ化ナトリウム溶液を用いてフッ化物洗口を行った児童を対象に,1年生から5年生までの4年間,追跡できた者の第一大臼歯のう蝕発生について比較した.う蝕発生抑制効果は,Cox比例ハザードモデルを用いた生存分析によって評価した.その結果,F歯磨群の累積生存率は,上顎右側以外は対照群に比較して高く,F洗口群の半分程度であった.ハザード比は1以下を示したが,95%CIに1が含まれており,統計的有意性はなかった.しかし,本研究では自宅でのフッ化物配合歯磨剤の使用を規制しておらず,今回のF歯磨群のう蝕発生抑制効果は,学校給食後のブラッシングにフッ化物配合歯磨剤を使用する場合に限定される.よって,この結果は学校で給食後に歯磨きをする場合,フッ化物無配合の歯磨剤を使用するよりもフッ化物配合歯磨剤を使用するほうが,う蝕予防により効果的である可能性を示すものである.
- 著者
- 大橋 たみえ 徳竹 宏保 小澤 亨司 石津 恵津子 廣瀬 晃子 岩田 幸子 米永 哲朗 横井 憲二 福井 正人 小出 雅彦 磯崎 篤則
- 出版者
- Japanese Society for Oral Health
- 雑誌
- 口腔衛生学会雑誌 (ISSN:00232831)
- 巻号頁・発行日
- vol.61, no.1, pp.48-56, 2011-01-30 (Released:2018-04-06)
- 参考文献数
- 18
歯の切削時に発生する飛散粉塵には種々の口腔内細菌が付着している可能性があり,歯科医療従事者への細菌曝露の原因となる.そのため,特に発生源での切削粉塵の除去対策が重要である.本研究では,切削歯種を下顎中切歯として,患者,補助者,歯科医師の呼吸孔の位置および診療室中央での歯の切削による飛散粉塵濃度と口腔外バキュームの除塵効果を検討する目的で,レーザーパーティクルカウンター計4台を同時に稼動させて粉塵粒度別飛散粉塵濃度を測定した.その結果,下顎中切歯の位置での歯の切削粉塵は,本研究では,口腔外バキュームの使用により,粉塵粒度0.3〜1.0μmの粉塵を,患者の位置では75%以上,歯科医師の位置では60%以上,低減できることが示唆された.よって本研究の口腔外バキュームの設置位置は歯の切削時における患者,補助者,歯科医師の呼吸孔の位置での飛散粉塵濃度の低減に有効であることが示された.前報の上顎中切歯と下顎中切歯切削時との比較では,歯の切削により発生する粉塵濃度は,明らかに上顎中切歯のほうが高い.しかし,口腔外バキュームの使用により,ほぼ同じレベルまで低減することができる.除塵率は,患者と歯科医師の位置では上顎中切歯切削時前報のほうが高い傾向がみられた.本研究の補助者と診療室中央においては,粉塵粒度が小さいもので口腔外バキュームの使用により粉塵濃度が高くなる傾向がみられた.切削点からの距離やエンジンの回転方向,バーの向き等により,口腔外バキューム使用時でも,粉塵漏えいが認められ,全体換気の必要性も示された.今後,チェアサイドと診療室内の各位置で,最も除塵効果の高い口腔外バキュームの設定条件を検討していく必要がある.
- 著者
- 相田 潤 田浦 勝彦 荒川 浩久 小林 清吾 飯島 洋一 磯崎 篤則 井下 英二 八木 稔 眞木 吉信
- 出版者
- 一般社団法人 口腔衛生学会
- 雑誌
- 口腔衛生学会雑誌 (ISSN:00232831)
- 巻号頁・発行日
- vol.65, no.4, pp.362-369, 2015-07-30 (Released:2018-04-13)
- 参考文献数
- 13
歯科医師法では公衆衛生の向上および増進が明記されており,予防歯科学・口腔衛生学は歯科分野で公衆衛生教育の中心を担う.またう蝕は減少しているが,現在でも有病率や健康格差が大きく公衆衛生的対応が求められ,近年の政策や条例にフッ化物応用が明記されつつある.根面う蝕対策としてフッ化物塗布が保険収載されるなど利用が広がる一方で非科学的な反対論も存在するため,適切な知識を有する歯科医師の養成が求められる.そこで各大学の予防歯科学・口腔衛生学,フッ化物に関する教育の実態を把握するために,日本口腔衛生学会フッ化物応用委員会は,1998年に引き続き2011年9月に全国の29歯科大学・歯学部を対象に質問票調査を行った.結果,予防歯科学・口腔衛生学の教育時間の大学間の最大差は,講義で8,340分,基礎実習で2,580分,臨床実習で5,400分となっていた.フッ化物に関する教育の時間も大学間によって講義で最大540分,基礎実習で280分,臨床実習は510分の差異があり臨床実習は実施していない大学も存在した.さらに1998年調査と比較して,教育時間や実習実施大学が減少しており,特に予防歯科学・口腔衛生学の臨床実習は1,319分も減少していた.また非科学的なフッ化物への反対論への対応など実践的な教育を行っている大学は少なかった.予防歯科学・口腔衛生学およびフッ化物応用に関する講義や実習の減少が認められたことから,これらの時間および内容の拡充が望まれる.
1 0 0 0 OA 小学校において6年間フッ化物局所応用法を実施した児童の20歳におけるう蝕予防効果
1 0 0 0 OA フッ素含有洗口液によるう蝕予防法の基礎的研究
- 著者
- 可児 瑞夫 可児 徳子 高橋 美次 磯崎 篤則 飯野 新太郎
- 出版者
- 一般社団法人 日本口腔衛生学会
- 雑誌
- 口腔衛生学会雑誌 (ISSN:00232831)
- 巻号頁・発行日
- vol.30, no.2, pp.150-159, 1980 (Released:2010-03-02)
- 参考文献数
- 21
- 被引用文献数
- 1
フッ素含有洗口液によるう蝕予防法の基礎的研究の一環として, 現在臨床で行われているフッ化物洗口法に準じてintact enamelを材料としてin vitroで実験を行い, X線マイクロアナライザによるエナメル質中のフッ素の分析ならびに微小焦点X線回折法によるX線緒晶学的検索を行った。新鮮抜去永久歯を材料とし, フッ素含有洗口液はリン酸酸性フッ化ソーダ溶液 (pH5.0, フッ棄濃度500ppm) を川いた。X線マイクロアナライザ分析は島津製 (EMX-SM型) を用い, フッ棄, カルシウムならびにリンの線分析を行った。X線結晶学的には微小焦点X線発生装置 (Microflex) および細束X線ヵメラ (Microfocus Laue Camera) を用いてエナメル質の微小部分のX線回折を行った。得られた回折像をMicrophotometer (MP-3型) にてチャート化し, 反応生成物の同定と結晶性の評価を行った。軸方向別の結晶性はhydroxyapatiteの (310), (002) 回折線の半価幅の実測値で表現した。その結果, X線マイクロアナライザによる線分析ではフッ素含有洗口液作用により, エナメル質表層のフッ素量の増加が認められた。内層へのフッ素の浸透も経時的に増加した。エナメル質平滑面のみならず裂溝部にもフッ素取込みのあることが示され, 特に表層下脱灰のある部分では非常に高い濃度のフッ素が認められた (Fig. 2)。X線回折法による検討の結果ではフッ素含有洗口液の影響でエナメル質表層の結晶性向上が認められた。反応生成物は検出されなかった。内層では軸方向の結晶性向上が示唆された (Fig. 3, 4, 5)。
1 0 0 0 フッ化物洗口法によるう蝕予防プログラムの経済効果分析
本研究は,フッ化物洗口剤(ミラノール@S1(]CP○(1)R[)を用いたフッ化物洗口法を学校歯科保健プログラムに導入し,6年間のCohort観察からう蝕予防効果と経済効果を検討する目的により実施した。研究対象は,1987年から1989年に小学校に入学し,1993年から1995年3月に卒業した児童785名である。フッ化物洗口を実施した児童は,大規模小学校(A群)212名と中規模小学校(B・C群)315名に分け、対照群(N群)258名と比較検討した。対照群では,小学校でのブラッシングのみでフッ化物洗口法を全く実施していない。成績は,う蝕予防効果をDMFT index,DMFSindex により経年的観察を行い,経済効果はコスト・ベネフィットおよびコスト・エフェクテブネスにより検討した。DMFT index,DMFSindex は,研究開始時1年生では各群間が差なかった。しかし,学年が進むにしたがって,フッ化物洗口の2群と対照群との差が明らかになり,6年生3月には有意の差を認めた。フッ化物洗口の2群のDMFT index,DMFS indexは,類似した傾向を示し,6年生3月の成績も近似した値を認めた。フッ化物洗口法を実施するために必要な費用(フッ化物洗口剤,溶解ビン,洗口カップ)は,1年間1人785円であった。1人1年間の推定歯科治療費は,A群1,877円,B・C群1,861円,N群2,780円であり,コスト・ベネフィット比は1:1.15,1:1.17を示した。コスト・エフェクティブネスは,1歯面を救うために必要な費用で表され,A群3,019円,B・C群2,707円であった。以上のことから,次の結論を得た。臨床的う蝕予防効果は,フッ化物洗口群の小学校の規模にかかわらず,高いう蝕予防効果が認められた。また,フッ化物洗口法によるう蝕予防効果の普遍性を認めた。経済効果は,う蝕予防に投資した費用より歯科治療費が13-15%抑制され,良好であった。また,フッ化物洗口を実施した児童は,痛みや治療の恐怖から解放され,小児にとって有益であることが認められた。フッ化物洗口法は,う蝕予防効果,経済効果が良好であり公衆衛生的に優れた方法であることから,今後学校歯科保健プログラムに広く導入実施する必要性を認めた。