著者

大橋 たみえ 石津 恵津子 小澤 亨司 久米 美佳 徳竹 宏保 可児 徳子

出版者

一般社団法人 口腔衛生学会

雑誌

口腔衛生学会雑誌 (ISSN:00232831)

巻号頁・発行日

vol.51, no.5, pp.828-833, 2001-10-30 (Released:2017-12-08)

参考文献数

19

被引用文献数

3

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歯の切削に件って発生する飛散粉塵には種々の口腔内細菌が付着している可能性があり,歯科医療従事者への細菌曝露の原因となり,歯科診療室汚染につながる。そのため,特に発生源での切削粉塵の除去対策が重要である。本研究では,歯の切削に件う飛散粉塵濃度を測定した結果1〜2μmの粒度のものが最も多く,次いで0.5〜1,0.3〜0.5, 2〜5, 5μm以上の順であった。本研究で使用した口腔外バキュームでは,0.3μm以上の粉塵粒子の80%程度を除去可能であり,歯の切削時における飛散粉塵の除去に有効であることが示された。また,口腔外バキュームの吸引口の設置位置,方向による除塵効果を3条件について比較検討し,切削部位の上方5cmの位置に縦方向に設置した条件において最も除塵効果が高いことを確認した。

著者

磯崎 篤則 大橋 たみえ 石津 恵津子 廣瀬 晃子 岩田 幸子 可児 瑞夫 可児 徳子 小出 雅彦 小澤 亨司 飯野 新太郎 徳本 龍弘 米永 哲朗 福井 正人 徳竹 宏保 佐久間 尚文 山田 小枝子 荒木 美穂 平井 直美 南方 千恵美 中嶋 さつき

出版者

朝日大学

雑誌

岐阜歯科学会雑誌 (ISSN:03850072)

巻号頁・発行日

vol.30, pp.89-98, 2004-11-20

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我々は瑞穂市において1970年から歯科保健活動を開始し,活動の一環として1989年より成人式記念歯科健康診査を実施している.今回はこの結果を総体的に通観し,フッ化物洗口法を中心とした歯科保健プログラム終了後のう蝕予防効果の持続性を検討した.フッ化物洗口法を中心とした歯科保健プログラム実施群(以下F群)と歯科疾患実態調査(以下実調)との比較では,20歳のDMFT indexがF群男性4.81,女性6.04に対して,'87実調値は11.06, 10.33を示し,明らかにF群で低く,歯科保健プログラム終了後のう蝕予防効果の持続性を認めた。F群と歯学部学生との比較では,う蝕経験のない者(caries-free), DMF者率,DMFT index, DMFS index,歯種別DMFT率および経済効果のいずれにおいても明らかなう蝕予防効果の持続性を認めた。以上より小学校においてフッ化物洗口法を中心とした歯科保健プログラムを実施することにより,終了8年後においても高いう蝕予防効果の持続性を認めた.また,低濃度(100〜500ppm)のフッ化物溶液を用いた洗口法(週5回法)を小学校において実施することは有効であると考えられる.

著者

廣瀬 晃子 可児 徳子 新谷 裕久 大橋 たみえ 石津 恵津子 福井 正人 可児 瑞夫

出版者

一般社団法人 口腔衛生学会

雑誌

口腔衛生学会雑誌 (ISSN:00232831)

巻号頁・発行日

vol.47, no.3, pp.274-280, 1997-07-30 (Released:2017-10-20)

参考文献数

18

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フッ化物歯面塗布術式のうち,塗布後の洗口・飲食禁止時間を再検討する目的で,in situモデルを用いてAPF溶液(9,000 ppm F^-,pH3.6)4分作用アパタイトペレットの口腔内浸漬実験を行った。その結果,8時間浸漬後のペレット中の残留フッ素量は,すべての群でAPF溶液作用直後群の半量に減少していた。浸漬群間では洗口開始時間が早かった0分群,10分群は他の群に比較して残留フッ素量は少なかったが,一般にいわれている洗口・飲食禁止時間の30分群を基準に残留フッ素量を比較すると,0分群でも表層から内層に向かって一様に30分群の80%の割合でフッ素が確認された。各浸漬群の酸抵抗性試験では,すべての群で対照群に比べて耐酸性獲得が認められた。また脱灰時間が長くなると,洗口開始時間が早い群は遅い群に比べてカルシウム溶出が多く認められたが,それらの群もAPF作用直後群との間には差はみられなかった。以上のことから30分間の洗口・飲食禁止時間短縮の可能性が示唆された。

著者

廣瀬 晃子 可児 徳子 新谷 裕久 大橋 たみえ 石津 恵津子 福井 正人 可児 瑞夫

出版者

一般社団法人 口腔衛生学会

雑誌

口腔衛生学会雑誌 (ISSN:00232831)

巻号頁・発行日

vol.47, no.3, pp.274-280, 1997

参考文献数

18

被引用文献数

1

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フッ化物歯面塗布術式のうち,塗布後の洗口・飲食禁止時間を再検討する目的で,in situモデルを用いてAPF溶液(9,000 ppm F^-,pH3.6)4分作用アパタイトペレットの口腔内浸漬実験を行った。その結果,8時間浸漬後のペレット中の残留フッ素量は,すべての群でAPF溶液作用直後群の半量に減少していた。浸漬群間では洗口開始時間が早かった0分群,10分群は他の群に比較して残留フッ素量は少なかったが,一般にいわれている洗口・飲食禁止時間の30分群を基準に残留フッ素量を比較すると,0分群でも表層から内層に向かって一様に30分群の80%の割合でフッ素が確認された。各浸漬群の酸抵抗性試験では,すべての群で対照群に比べて耐酸性獲得が認められた。また脱灰時間が長くなると,洗口開始時間が早い群は遅い群に比べてカルシウム溶出が多く認められたが,それらの群もAPF作用直後群との間には差はみられなかった。以上のことから30分間の洗口・飲食禁止時間短縮の可能性が示唆された。

著者

石津 恵津子 大橋 たみえ 廣瀬 晃子 岩田 幸子 横井 憲二 横田 千鶴 可児 徳子 可児 瑞夫 磯崎 篤則

出版者

朝日大学

雑誌

岐阜歯科学会雑誌 (ISSN:03850072)

巻号頁・発行日

vol.30, pp.82-88, 2004-11-20

参考文献数

23

被引用文献数

1

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本研究では,100ppmF配合歯磨剤を給食後のブラッシングに用いた場合の効果を,フッ化物を配合していない歯磨剤を用いた場合,および効果が確立されているフッ化物洗口法を行った場合と比較した.学校歯科保健活動として,給食後にフッ化物濃度100ppmフッ化ナトリウム配合歯磨剤を用いてブラッシングを行った児童とフッ化物を配合していない歯磨剤を用いてブラッシングを行った児童,およびフッ化物濃度100ppmフッ化ナトリウム溶液を用いてフッ化物洗口を行った児童を対象に,1年生から5年生までの4年間,追跡できた者の第一大臼歯のう蝕発生について比較した.う蝕発生抑制効果は,Cox比例ハザードモデルを用いた生存分析によって評価した.その結果,F歯磨群の累積生存率は,上顎右側以外は対照群に比較して高く,F洗口群の半分程度であった.ハザード比は1以下を示したが,95%CIに1が含まれており,統計的有意性はなかった.しかし,本研究では自宅でのフッ化物配合歯磨剤の使用を規制しておらず,今回のF歯磨群のう蝕発生抑制効果は,学校給食後のブラッシングにフッ化物配合歯磨剤を使用する場合に限定される.よって,この結果は学校で給食後に歯磨きをする場合,フッ化物無配合の歯磨剤を使用するよりもフッ化物配合歯磨剤を使用するほうが,う蝕予防により効果的である可能性を示すものである.

著者

大橋 たみえ 徳竹 宏保 小澤 亨司 石津 恵津子 廣瀬 晃子 岩田 幸子 米永 哲朗 横井 憲二 福井 正人 小出 雅彦 磯崎 篤則

出版者

Japanese Society for Oral Health

雑誌

口腔衛生学会雑誌 (ISSN:00232831)

巻号頁・発行日

vol.61, no.1, pp.48-56, 2011-01-30 (Released:2018-04-06)

参考文献数

18

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歯の切削時に発生する飛散粉塵には種々の口腔内細菌が付着している可能性があり,歯科医療従事者への細菌曝露の原因となる.そのため,特に発生源での切削粉塵の除去対策が重要である.本研究では,切削歯種を下顎中切歯として,患者,補助者,歯科医師の呼吸孔の位置および診療室中央での歯の切削による飛散粉塵濃度と口腔外バキュームの除塵効果を検討する目的で,レーザーパーティクルカウンター計4台を同時に稼動させて粉塵粒度別飛散粉塵濃度を測定した.その結果,下顎中切歯の位置での歯の切削粉塵は,本研究では,口腔外バキュームの使用により,粉塵粒度0.3〜1.0μmの粉塵を,患者の位置では75%以上,歯科医師の位置では60%以上,低減できることが示唆された.よって本研究の口腔外バキュームの設置位置は歯の切削時における患者,補助者,歯科医師の呼吸孔の位置での飛散粉塵濃度の低減に有効であることが示された.前報の上顎中切歯と下顎中切歯切削時との比較では,歯の切削により発生する粉塵濃度は,明らかに上顎中切歯のほうが高い.しかし,口腔外バキュームの使用により,ほぼ同じレベルまで低減することができる.除塵率は,患者と歯科医師の位置では上顎中切歯切削時前報のほうが高い傾向がみられた.本研究の補助者と診療室中央においては,粉塵粒度が小さいもので口腔外バキュームの使用により粉塵濃度が高くなる傾向がみられた.切削点からの距離やエンジンの回転方向,バーの向き等により,口腔外バキューム使用時でも,粉塵漏えいが認められ,全体換気の必要性も示された.今後,チェアサイドと診療室内の各位置で,最も除塵効果の高い口腔外バキュームの設定条件を検討していく必要がある.

著者

合掌 顕 石津 恵津子 合掌 かおり

出版者

公益社団法人 日本心理学会

雑誌

日本心理学会大会発表論文集 日本心理学会第75回大会 (ISSN:24337609)

巻号頁・発行日

pp.3PM129, 2011-09-15 (Released:2019-02-02)

著者

可児 瑞夫 磯崎 篤則 可児 徳子 新谷 裕久 西田 晃子 徳本 龍弘 大橋 たみえ 石津 恵津子

出版者

一般社団法人 日本口腔衛生学会

雑誌

口腔衛生学会雑誌 (ISSN:00232831)

巻号頁・発行日

vol.41, no.5, pp.738-740, 1991-10-30 (Released:2010-10-27)

参考文献数

3

被引用文献数

1

著者

磯崎 篤則 廣瀬 晃子 石津 恵津子 大橋 たみえ 新谷 裕久

出版者

朝日大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

1995

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本研究は,フッ化物洗口剤(ミラノール@S1(]CP○(1)R[)を用いたフッ化物洗口法を学校歯科保健プログラムに導入し,6年間のCohort観察からう蝕予防効果と経済効果を検討する目的により実施した。研究対象は,1987年から1989年に小学校に入学し,1993年から1995年3月に卒業した児童785名である。フッ化物洗口を実施した児童は,大規模小学校(A群)212名と中規模小学校(B・C群)315名に分け、対照群(N群)258名と比較検討した。対照群では,小学校でのブラッシングのみでフッ化物洗口法を全く実施していない。成績は,う蝕予防効果をDMFT index,DMFSindex により経年的観察を行い,経済効果はコスト・ベネフィットおよびコスト・エフェクテブネスにより検討した。DMFT index,DMFSindex は,研究開始時1年生では各群間が差なかった。しかし,学年が進むにしたがって,フッ化物洗口の2群と対照群との差が明らかになり,6年生3月には有意の差を認めた。フッ化物洗口の2群のDMFT index,DMFS indexは,類似した傾向を示し,6年生3月の成績も近似した値を認めた。フッ化物洗口法を実施するために必要な費用(フッ化物洗口剤,溶解ビン,洗口カップ)は,1年間1人785円であった。1人1年間の推定歯科治療費は,A群1,877円,B・C群1,861円,N群2,780円であり,コスト・ベネフィット比は1:1.15,1:1.17を示した。コスト・エフェクティブネスは,1歯面を救うために必要な費用で表され,A群3,019円,B・C群2,707円であった。以上のことから,次の結論を得た。臨床的う蝕予防効果は,フッ化物洗口群の小学校の規模にかかわらず,高いう蝕予防効果が認められた。また,フッ化物洗口法によるう蝕予防効果の普遍性を認めた。経済効果は,う蝕予防に投資した費用より歯科治療費が13-15%抑制され,良好であった。また,フッ化物洗口を実施した児童は,痛みや治療の恐怖から解放され,小児にとって有益であることが認められた。フッ化物洗口法は,う蝕予防効果,経済効果が良好であり公衆衛生的に優れた方法であることから,今後学校歯科保健プログラムに広く導入実施する必要性を認めた。