1 0 0 0 OA 地域の学級閉鎖情報の即日公開が感染症予防行動に及ぼす効果に関する基礎的研究
- 著者
- 有馬 昌宏 西條 毅
- 出版者
- 一般社団法人 地域安全学会
- 雑誌
- 地域安全学会論文集 (ISSN:13452088)
- 巻号頁・発行日
- vol.14, pp.79-86, 2011-03-22 (Released:2018-04-16)
- 参考文献数
- 12
Recently several local authorities have just begun providing local residents with school classes closure information by utilizing GIS in anticipation of residents’ preventive actions against influenza epidemic. In this paper, the authors try to verify the effects of prompt feedback of GIS-based school classes closure information on residents’ reaction through conducting a questionnaire survey in Miki city, Hyogo prefecture. The survey results show that residents’preventive actions are further promoted by giving information on a school district map rather than by giving information without such a map.
1 0 0 0 OA 現代学生の主体的芸術活動経歴と芸術の需要形成
- 著者
- 法岡 淑子 有馬 昌宏 折橋 徹彦 松田 芳郎
- 出版者
- 文化経済学会〈日本〉
- 雑誌
- 文化経済学会〈日本〉論文集 (ISSN:09194738)
- 巻号頁・発行日
- vol.1996, no.2, pp.121-129, 1996-03-20 (Released:2009-12-08)
- 参考文献数
- 2
1 0 0 0 OA 視覚芸術の需要活動の実態と構造
- 著者
- 有馬 昌宏 法岡 淑子 折橋 徹彦 松田 芳郎
- 出版者
- 文化経済学会〈日本〉
- 雑誌
- 文化経済学会〈日本〉論文集 (ISSN:09194738)
- 巻号頁・発行日
- vol.1996, no.2, pp.81-86, 1996-03-20 (Released:2009-12-08)
- 参考文献数
- 16
1 0 0 0 OA 現代学生の実演芸術需要の実態と構造
- 著者
- 有馬 昌宏 法岡 淑子 折橋 徹彦 松田 芳郎
- 出版者
- 文化経済学会〈日本〉
- 雑誌
- 文化経済学会〈日本〉論文集 (ISSN:09194738)
- 巻号頁・発行日
- vol.1995, no.1, pp.27-34, 1995-03-20 (Released:2009-12-08)
- 参考文献数
- 5
1 0 0 0 OA 「官のシステム」特設研究部会成果報告
- 著者
- 森田 勝弘 木内 里美 奥村 裕一 有馬 昌宏 島田 達巳 重木 昭信 土肥 亮一
- 出版者
- 一般社団法人 経営情報学会
- 雑誌
- 経営情報学会 全国研究発表大会要旨集 2010年春季全国研究発表大会
- 巻号頁・発行日
- pp.8, 2010 (Released:2010-06-14)
経営情報学会では、2008年4月より「官のシステム」特設研究部会を立ち上げ、2年間にわたり我が国の政府機関及び地方自治体における情報システムのガバナンス問題に焦点を当て、現状の問題点と今後の在り方についての研究を進めてきた。本セッションでは、その研究部会メンバー有志によるプレゼンテーションとパネル討論を通じて、電子政府・自治体の課題を整理し、提言をまとめる。
1 0 0 0 OA 地方自治体の住民関連情報システムの バックアップ体制と共同化の現状と課題
- 著者
- 有馬 昌宏 森田 勝弘 徐 娜
- 出版者
- 一般社団法人 経営情報学会
- 雑誌
- 経営情報学会 全国研究発表大会要旨集 2014年春季全国研究発表大会
- 巻号頁・発行日
- pp.145-148, 2014 (Released:2014-08-06)
戸籍および住民基本台帳に関する情報システムは住民生活に密接にかかわるものでありながら、東日本大震災においてその脆弱性が問題として顕在化した。われわれが2011年の1月から2月にかけて実施した全国の1,747の市区町村を対象とした住民関連情報システムの実態調査では、住民関連情報システムのバックアップ体制おび共同化に向けての意識が自治体種別によって異なることが明らかとなっている。本研究では、このバックアップ体制と共同化への意識の違いを、人口規模、財政力、地域特性などの観点から定量的に分析し、今後の自治体の住民関連情報システムの在り方についてについて検討する。
1 0 0 0 OA 災害時要援護者支援のための地域情報共有基盤の構築
感染症の爆発的流行を含む災害時の要援護者支援や迅速かつ正確な住民の安否確認ならびに避難所での避難者の医療・看護・介護などを含む生活支援には、機微情報を含む個人情報の事前登録と状況に応じた個人情報の更新が不可欠となる。本研究では、QRコードと地理情報システムと無線通信技術を活用して、避難経路の安全確保も含め、個人情報保護に配慮した避難支援システムを構築し、避難者のストレス軽減を考慮に入れつつ、医療・健康管理データを記録するシステムのプロトタイプも構築して、防災訓練などでの実証実験で有効性を確認した。