著者

中尾 聡志 西上 智彦 岡田 知也 明崎 禎輝 村山 大樹 中平 智 岩崎 洋子 松田 芳郎

出版者

日本理学療法士協会(現 一般社団法人日本理学療法学会連合)

雑誌

理学療法学Supplement Vol.39 Suppl. No.2 (第47回日本理学療法学術大会 抄録集)

巻号頁・発行日

pp.Fe0103, 2012 (Released:2012-08-10)

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【はじめに】 関節可動域(ROM)運動時の強い痛みに対して,傷害部位へのアイシングが中心に行われてきたが,十分な除痛が認められないことも多い.我々は膝関節炎による強い痛みによりROM運動が実施困難であった症例に対して,患部ではなく手部にアイシングを行うことで痛みが著明に改善し,ROM運動が円滑に行なうことが可能となった症例を経験し,第39回四国理学療法士学会にて報告した.このような現象の報告はこれまでになく,複数例にて効果が認められるかについて未だ明らかではない.そこで,本研究では,まず,人工膝関節全置換術(TKA)後症例に対して,患部へのアイシングと手部へのアイシングの痛みの抑制効果について検討した.さらに,どのような症例に対して,手部へのアイシングがより効果的かについて,手部のアイシング変化率と個体要因(器質的側面・心理的側面)の相関関係を求めて検討した.【方法】 対象はTKA症例(平均年齢76.5±5.6歳・術後平均日数13.1±6.5日)16名16膝とした.連続した2日間にて患部へのアイシング及び術側と同側の手部へのアイシングをそれぞれ,1日ずつ10分間実施し,アイシング前の膝関節最大屈曲(膝屈曲)時の膝関節における疼痛をVisual analogue scale(VAS)にて測定した.アイシング前後の膝屈曲において,アイシング前の屈曲角度を参考にアイシング後も同一角度を再現した後にVASの測定を実施し,アイシング後のVASから前のVASの数値を引いたものをアイシング変化率として求めた.他の評価項目として,術後最大CRP値・現状の経過に対する不安度・アイシング時の自覚的快楽の有無・膝屈曲角度を求め,不安度は痛みと同様にVASにて数値化した.なお,アイシングの実施順は各症例のID番号末尾の数字を参考に,偶数である者を手部アイシングより,奇数である者を患部アイシングより開始した.統計処理として,アイシング前後のVASの値を患部・手部それぞれにおいてt検定にて比較し,アイシング効果の有無を検討した.また,患部・手部へのアイシングの変化率と各評価項目に対する関連性をSpearmanの順位相関係数にて求めた.なお,有意水準は5%未満とした.【説明と同意】 ヘルシンキ宣言に基づき,事前に本研究目的と内容を十分に説明し,同意の得られた症例のみを対象とした.【結果】 各評価項目における平均値は,患部アイシング前VAS52.2±16.4mm・患部アイシング後VAS47.6±19.6mm・手部アイシング前VAS66.2・手部アイシング後VAS42.8±28.3・患部アイシング変化率-4.6±15.4mm・手部アイシング変化率-23.4±27.5mm・術後最大CRP値6.7±4.5mg/dl・現状の経過に対する不安度30.0±29.7mm・膝屈曲角度100.3±20.1°であった.また,16名中14名が手部のアイシング中に「気持ち良い」と答えた. アイシングの効果について,患部アイシング前後のVAS(前:52.2±16.4 mm,後:47.6±19.6 mm)においては有意な差を認めなかったが,手部アイシング前後のVAS(前:66.2±10.9 mm,後42.8±28.3 mm)では有意な差を認めた(p<0.01).アイシング後のVAS変化率において,患部へのアイシング変化率に相関性を認める評価項目は認められなかったが,手部へのアイシング変化率は不安度(r=-0.51,p<0.05),膝屈曲角度(r=-0.51,p<0.05)と負の相関関係をそれぞれ認めた.【考察】 本研究はTKA後症例に対して患部よりも遠隔部位へのアイシングが効果的であることを示したはじめての報告である.Nielsen(Pain,2008)らは健常者の膝関節部位への圧痛閾値は手への寒冷刺激によって上昇し,その要因として下行性疼痛抑制系の賦活を挙げている.本研究において,患部周辺は持続した炎症によって,末梢からの刺激伝達系に異常が生じており,同部位にアイシングを行っても下行性疼痛抑制系が賦活する正常な神経反応が生じなかったのかもしれない.また,手部へのアイシング後にVASがより軽減していた症例では,現状の経過に対する不安度が高い傾向にあった.不安は痛みをより増強させることが報告されており,その増強された痛みが下行性疼痛系の賦活によって減少されたため,不安が強い人ほどより痛み抑制効果が高かった可能性がある.膝屈曲角度が低下している症例ほど手部へのアイシングによる痛み変化率は低かった.これは膝屈曲角度が低い症例では,軟部組織の伸張性などの器質的問題が痛みにより関与するため,手部へのアイシングの効果が低かったと考えられる.【理学療法学研究としての意義】 本研究の結果より,術後不安が強いTKA後症例に対する疼痛の管理方法として手部のアイシングが有効であることが明らかとなり,新しい物理療法手法としての可能性が示唆された.

著者

松田芳郎 濱砂敬郎 森博美編著

出版者

日本評論社

巻号頁・発行日

2000

著者

松田 芳郎

出版者

青森公立大学紀要・叢書委員会

雑誌

青森公立大学経営経済学研究 = Aomori Public College Journal of Management & Economics (ISSN:13419404)

巻号頁・発行日

vol.16, no.2, pp.3-32, 2011-03-31

著者

法岡 淑子 有馬 昌宏 折橋 徹彦 松田 芳郎

出版者

文化経済学会〈日本〉

雑誌

文化経済学会〈日本〉論文集 (ISSN:09194738)

巻号頁・発行日

vol.1996, no.2, pp.121-129, 1996-03-20 (Released:2009-12-08)

参考文献数

2

著者

有馬 昌宏 法岡 淑子 折橋 徹彦 松田 芳郎

出版者

文化経済学会〈日本〉

雑誌

文化経済学会〈日本〉論文集 (ISSN:09194738)

巻号頁・発行日

vol.1996, no.2, pp.81-86, 1996-03-20 (Released:2009-12-08)

参考文献数

16

著者

有馬 昌宏 法岡 淑子 折橋 徹彦 松田 芳郎

出版者

文化経済学会〈日本〉

雑誌

文化経済学会〈日本〉論文集 (ISSN:09194738)

巻号頁・発行日

vol.1995, no.1, pp.27-34, 1995-03-20 (Released:2009-12-08)

参考文献数

5

著者

松田 芳郎 周防 節雄

出版者

日本統計協会

雑誌

統計 (ISSN:02857677)

巻号頁・発行日

vol.49, no.12, pp.13-18, 1998-12

著者

松田 芳郎 大石 勝昭

出版者

金沢医科大学

雑誌

金沢医科大学雑誌 (ISSN:03855759)

巻号頁・発行日

vol.30, no.4, pp.479-486, 2005-12

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本稿の目的は,病院マネジメントシステムの角度から「意思決定と問題解決のプロセス」を論考し,一般の病院に共通すると考えられるシステム論を構造的に解明することである。「意思決定と問題解決のプロセスは同じ構造の思考過程が相互関連して立体的に連鎖する」,「その作用に実践的な目標を与えるものが病院マネジメントシステムである」と筆者らは想定して本稿を組み立てた。しかし,本稿はデスクワークだけの産物ではなく,筆者らが金沢医科大学病院の電子カルテシステム(フルオーダリング,医事会計,健康管理情報などの各部門連携機能を含む)開発プロジェクトなどの経験(1995〜1998年)を通じて得たフィールドワークの産物でもある。本稿は,論考の筋道を明らかにするためシンプルな記述を心がけた。シンプルな記述とは,思考範囲を特定の対象に絞って推論し,確信に至らなかった仮定を捨てて残ったエッセンスを記すことである。勢いその論考は抽象的にならざるを得ないが,といってそれは実際の病院マネジメントシステムの原則を逸脱したものではない。マネジメントシステムの在り方は病院により千差万別であるが,各々のバラツキを払ってなお残る共通プロセスを浮き彫りにすることが,筆者らの意図したことである。実務の具体性と論考の抽象性は表裏の関係にある。ゆえに「意思決定と問題解決のプロセス」は,病院が大きな問題を解決するときの道標に成り得ると確信する。

著者

松田 芳郎 勝浦 正樹

出版者

文化経済学会 (日本)

雑誌

文化経済学 (ISSN:13441442)

巻号頁・発行日

vol.8, no.2, pp.1-10, 2011-09

著者

沖 貞明 柴田 大法 松田 芳郎 出崎 順三 首藤 貴

雑誌

運動療法と物理療法 = The Journal of physical medicine (ISSN:13427776)

巻号頁・発行日

vol.9, no.1, pp.38-41, 1998-01-31

参考文献数

9

被引用文献数

12

著者

溝口 敏行 松田 芳郎 松本 俊郎

出版者

一橋大学

雑誌

重点領域研究

巻号頁・発行日

1987

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東アジア諸国のうち, 日本・台湾・韓国の戦後の経済発展には,(1)高い経済成長率が達成されたこと,(2)工業化に必要な技術導入がスムーズにおこなわれたこと,(3)工業化にともない生じがちな所得分布の不平等化が他地域と比較して大きくなかったことが知られている. 一方, 本研究代表者等による戦前期の台湾・朝鮮の経済発展に関する統計整備の結果, 戦前期の両地域の経済成長率は, 日本のそれとほぼ同じであり, 当時の国際水準として非常に高かったことが判明している.この研究の第一の目的は, 最近時点の分析にかたよりがちな台湾・韓国経済の分析に, より広い視野をあたえる目的から, 戦前期・戦後期のデータを連結し, 長期経済発展モデルを作成することである. 同時に第二の目的として, これらの地域の所得分布が比較的平等に保たれた理由を追求しようとするものである. 後者の研究は, 他の発展途上国へ, 貴重な情報となり得るものである.本年度実施した作業は以下の通りである.1.戦前期朝鮮の国民経済計算(完成済)を韓国領域分に分割する.2.台湾・韓国戦前期の推計分を, 名目によび実質レベルで1955年以降のデータに接続する.3.1, 2のデータをテープに入力する.4.日本・台湾・韓国の経済発展の比較分析これらの成果は, 当重点領域の他の研究者へ配布を予定しており, これらの研究の基礎資料となることが期待できる.

著者

松田 芳郎

出版者

社団法人情報科学技術協会

雑誌

ドクメンテーション研究 (ISSN:00125180)

巻号頁・発行日

vol.33, no.11, pp.549-554, 1983-11-01

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1983年7月11日から22日まで,フィリッピン・ケソン市で,ユネスコがフィリッピン大学図書館学研究所と共催した「アジア・太平洋地域の社会科学における情報源・情報システム・情報サービスに関するセミナー」の大要を紹介し,そこでのユネスコ等への勧告と示唆12項目と現在の日本のおかれている状況とこれからの方策についての若干の提言を示した。