著者

三寺 潤 本多 義明

出版者

公益社団法人 日本都市計画学会

雑誌

都市計画論文集 (ISSN:09160647)

巻号頁・発行日

vol.39.3, pp.43-48, 2004-10-25 (Released:2017-08-02)

参考文献数

9

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近年、鉄道利用は減少の一途をたどっている。一方、社会環境の変化とともに、地方鉄道に求められている役割は多様化してきている。本研究では、地方鉄道の再生のために効果的な駅周辺地区の整備方策を導き出すことを目的とする。本研究で得られた成果を以下に示す。1)鉄道の利用特性に加え、現況の駅周辺地区の土地利用状況などを用いてクラスター分析等を用い現況分析を行った。類型化の結果、研究対象とした 79の駅周辺地区を5つのグループに分類し、それぞれの特性を明らかにした。2)インターネット調査を用い、駅と周辺施設の連携がなされているかどうかの評価を行った。連携に対する評価は相対的に低い結果となった。3)3つのプロトタイプの設定を行い、それぞれのタイプに効果的に働く交通と土地利用の関連施策を導き出した。

著者

加藤 哲男 李 偉国 川上 洋司 本多 義明

出版者

Japan Society of Civil Engineers

雑誌

土木計画学研究・論文集 (ISSN:09134034)

巻号頁・発行日

vol.17, pp.899-906, 2000

被引用文献数

1

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本研究は実際に顕在化した事故のみならず潜在的な事故 (ニアミス) のデータを収集し分析することにより, 近年増加傾向にある高齢者事故の減少に役立てられることを明らかにすることを目的とする. 福井県を対象地域として調査分析を行った結果, 顕在事故と潜在事故との間に関連性が認められたこと (基準連関妥当性), 運転者の意識と解読者の判定との相違点が事故分析に有効であること (構成概念妥当性) が検証された. 高齢者事故の典型ケースとして, 顕在・潜在いずれの事故データからも無信号交差点での出合頭事故が抽出された. 高齢者事故の減少には, 安全意識の向上策のみならず, 運転者がヒューマン・エラーを犯し難い交通環境の整備改善も必要である.

著者

杉森 正義 川本 義海 本多 義明

出版者

The Japanese Society of Snow and Ice

雑誌

雪氷 (ISSN:03731006)

巻号頁・発行日

vol.67, no.2, pp.179-189, 2005-03-15 (Released:2009-08-07)

参考文献数

9

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1945年(昭和20)の地方新聞の記事から,同年寒候期の雪および雪と社会との関わりを調べた.年最大積雪深は161cmで,当時では既往5位,現在では7位である.歴史的には,太平洋戦争の末期で,社会状況は現在からみると異常なものであった.収録の対象は,雪に関係する記事すべてとし,145件あった.記事の特性を調べるため,地域,雪との関係(雪の記事とした根拠),内容,記事のヒーロー,および記事の動機の5個の軸項目で整理し,さらに軸項目間のクロス集計をとった.雪との関係の割合は,雪害発生(6.2%),雪害予防(4.8%),雪対策(35.2%),で,他は雪が介在または背景の記事であった.内容分類では,鉄道,居住地および道路,農業,林業の順で多かった.記事の中で注目を集める誰かをヒーローとすると,地域住民,行政,児童生徒の順であった.記事の動機は,勤労奉仕,事実の報道,職務精励の順であった.以上から,鉄道や農業などの雪対策において,地域住民や児童生徒の勤労奉仕が賞賛されているパターンのものが多く,雪の記事は当時の社会状況を強く反映していることがわかった.また,本報告の解析方法により今の雪問題の議論との接点ができた.

著者

李 偉国 川上 洋司 本多 義明

出版者

公益社団法人 日本都市計画学会

雑誌

都市計画論文集 (ISSN:09160647)

巻号頁・発行日

vol.33, pp.811-816, 1998-10-25 (Released:2018-04-01)

参考文献数

8

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This study aims to clarify urban environmental problems accompanied with rapid economic development, in Hangzhou City on coastal area of China, based on three aspect's analysis of environmental feature, environmental policy system and resident's awareness. The conclusions are as follows: 1) Urban environmental problems are becoming more complex than before, so now traffic, industry and building activity are being main pollution sources that affect whole area of the city. 2) Though local environmental policy system is being set up by each local government, there are still less sufficiency in correspondence with activities of traffic, urban development, and resident living throughout the city. Finally, 3) the study points out the issues of urban environmental administration from the viewpoint of government and resident' roles.

著者

大井 麻理子 嶋田 喜昭 前川 政人 本多 義明

雑誌

福井大学工学部研究報告

巻号頁・発行日

vol.44, no.1, pp.193-209, 1996-03

著者

川本 義海 伊豆原 浩二 本多 義明

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木計画学研究・論文集 (ISSN:09134034)

巻号頁・発行日

no.16, pp.801-808, 1999

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本研究は、地域構造分析により交通制約の大きい県境部の道路整備の方向性を提起することを目的としたものである。ここではまず県境部の道路の実状を把握した。次に北陸3県 (富山県、石川県、福井県) において、社会・経済指標の時系列データを用いて地域特性を説明する諸要因を明らかにした。さらにこれらの地域特性を説明する諸要因から市郡を分類し、北陸3県と隣接する中部・近畿の県との県境市郡の地域特性を示すとともに、県境部の道路整備状況との対比により県境地域の課題を示した。最後にケーススタディを通じて、県境地域において地域間の交流と連携を進めるに当たって重要とされる項目とそれらの相互関係をデマテル法により相対的に示し、県境部の道路整備の方向性を示した。

著者

杉森 正義 川本 義海 本多 義明

出版者

The Japanese Society of Snow and Ice

雑誌

雪氷 (ISSN:03731006)

巻号頁・発行日

vol.67, no.2, pp.179-189, 2005-03-15

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1945年(昭和20)の地方新聞の記事から,同年寒候期の雪および雪と社会との関わりを調べた.年最大積雪深は161cmで,当時では既往5位,現在では7位である.歴史的には,太平洋戦争の末期で,社会状況は現在からみると異常なものであった.収録の対象は,雪に関係する記事すべてとし,145件あった.記事の特性を調べるため,地域,雪との関係(雪の記事とした根拠),内容,記事のヒーロー,および記事の動機の5個の軸項目で整理し,さらに軸項目間のクロス集計をとった.雪との関係の割合は,雪害発生(6.2%),雪害予防(4.8%),雪対策(35.2%),で,他は雪が介在または背景の記事であった.内容分類では,鉄道,居住地および道路,農業,林業の順で多かった.記事の中で注目を集める誰かをヒーローとすると,地域住民,行政,児童生徒の順であった.記事の動機は,勤労奉仕,事実の報道,職務精励の順であった.以上から,鉄道や農業などの雪対策において,地域住民や児童生徒の勤労奉仕が賞賛されているパターンのものが多く,雪の記事は当時の社会状況を強く反映していることがわかった.また,本報告の解析方法により今の雪問題の議論との接点ができた.

著者

小塚 みすず 三寺 潤 川本 義海 本多 義明

出版者

福井大学

雑誌

福井大学地域環境研究教育センター研究紀要 : 日本海地域の自然と環境 (ISSN:1343084X)

巻号頁・発行日

no.12, pp.51-60, 2005-11-01