1 0 0 0 近年の地震における液状化地点情報に基づく液状化危険率推定式の提案
- 著者
- 先名 重樹 小澤 京子 杉本 純也
- 出版者
- 公益社団法人 日本地震工学会
- 雑誌
- 日本地震工学会論文集
- 巻号頁・発行日
- vol.21, no.2, pp.2_90-2_108, 2021
<p>2011年東北地方太平洋沖地震では大規模で甚大な被害をもたらした液状化が発生したが,それ以降も,2016年熊本地震や2018年北海道胆振東部地震など,最大震度7を観測し,広い範囲で震度5強以上の強い揺れに見舞われ多くの地域で液状化が発生した.本研究では,詳細な航空写真画像による液状化判定が可能で,震度6弱以上を観測した,2011年東北地方太平洋沖地震,2016年熊本地震,2016年鳥取県中部の地震,2018年大阪府北部の地震,2018年北海道胆振東部地震の5つの地震の液状化発生地点の情報に基づき,4分の1地域メッシュ(以下,250mメッシュと呼ぶ)単位に基づく液状化発生率や250mメッシュ内の液状化面積を考慮した液状化面積率を推定し,液状化発生率と面積率の積による液状化危険率の推定式を提案した.</p>
- 著者
- 尾本 彰 森脇 正直 杉本 純 中井 良大
- 出版者
- 一般社団法人 日本原子力学会
- 雑誌
- 日本原子力学会誌 = Journal of the Atomic Energy Society of Japan (ISSN:00047120)
- 巻号頁・発行日
- vol.49, no.2, pp.89-111, 2007-02-28
- 参考文献数
- 28
- 被引用文献数
- 2 2
<p> INPROは, 原子力エネルギーの利用が人類の持続的発展に貢献できることを確実なものにするために, 期待される革新的原子炉および燃料サイクルの開発と導入に向けて考え協力する国際フォーラムで, IAEAが事務局となっている。最近の日本および米国の参加によりメンバー数は現在28を数え, 原子力発電をまだ持たない5ヵ国をも含んだユーザーと技術保有国によるユニークなフォーラムとなっている。これまでのフェーズ1では, 将来に向けて原子力システムが持つべき特性を明確にし, 種々の原子力システムを評価する手法の開発が活動の中心であったが, 2006年7月からフェーズ2に移行し, 手法の改良, 制度的な課題への取組み, 技術開発のコーディネイトの3つの分野を追求する活動計画となっている。</p>
1 0 0 0 OA 列状間伐実施後のスギ人工林における土砂移動量と下層植生現存量
- 著者
- 杉本 純子
- 出版者
- 同志社大学
- 雑誌
- 同志社法學 (ISSN:03877612)
- 巻号頁・発行日
- vol.60, no.7, pp.4267-4296, 2009-02
論説(article)債権者が人的担保を設定するのは、究極的には債務者の倒産時に備えて、債務者以外の責任財産からも債権の回収を図るためである。破産法は、そのような債権の効力の強化を図った債権者に対して開始時現存主義を適用している(破産法104条2項)。近時、この開始時現存額主義の適用範囲をめぐって、大阪高裁にて相反する二つの裁判例が出現した。本稿では、これらの裁判例について研究し、検討を加えている。