著者
先名 重樹 長谷川 信介 前田 宜浩 藤原 広行
出版者
公益社団法人 日本地震工学会
雑誌
日本地震工学会論文集 (ISSN:18846246)
巻号頁・発行日
vol.12, no.5, pp.5_143-5_162, 2012 (Released:2012-11-07)
参考文献数
15
被引用文献数
2 5 1

東北地方太平洋沖地震では、東京湾岸だけでなく、利根川流域においても多数の液状化現象が発生し、場所によっては、ライフラインの寸断、住宅基礎の破壊や不同沈下など、甚大な被害が発生した。本報告では、利根川流域における液状化被害の全体像をとらえることを目的として、茨城県・千葉県内の主に利根川流域における計29市町について現地調査を実施した。調査内容は、各市町の情報を収集したのち、現地においての写真撮影、住民へのヒアリング等を実施した。利根川流域における液状化の特徴として、激しい液状化が見られたのは、ほとんどが海や池、河川を埋め立てた人工地盤であった。しかしながら、ごく一部では、自然地盤でも液状化現象が見られた。また、本報告では、参考までに、関東地方全体の液状化地点情報と微地形区分毎の液状化発生頻度および確率についても計算し、結果の検討を行った。今回の地震における液状化は、過去の液状化被害のあった地震と比べて、微地形区分に基づく液状化発生確率が、非常に大きくなることが分かった。
著者
渦岡 良介 仙頭 紀明 森 友宏 風間 基樹
出版者
公益社団法人 日本地震工学会
雑誌
日本地震工学会論文集 (ISSN:18846246)
巻号頁・発行日
vol.11, no.5, pp.5_80-5_93, 2011 (Released:2012-01-31)
参考文献数
16

2008年岩手・宮城内陸地震では大小合わせて50箇所を越える河道閉塞が発生し、河道閉塞の下流に位置する地域に深刻な影響を与えた。地震時の斜面崩壊によって生成される天然ダムの浸透や越流に対する安定性を検討するためには、天然ダムの土質構成やその力学特性が必要となるが、蓄積されているデータは少ない。そこで、本研究では2008年岩手・宮城内陸地震で発生した湯ノ倉温泉地区の天然ダムを対象とし、その地盤工学的特性を明らかにすることを目的として原位置試験、堤体材料を用いた室内土質試験を実施した。その結果、湯ノ倉温泉地区の天然ダムの天端付近では深度によって岩塊比率が異なること、岩塊以外の堤体のN値は10程度で比較的軟弱であること、高塑性の堤体材料の透水係数は現場透水係数より小さく、その耐侵食性は非塑性の土より大きいことなどがわかった。
著者
大町 達夫 井上 修作 水野 剣一 山田 雅人
出版者
公益社団法人 日本地震工学会
雑誌
日本地震工学会論文集 (ISSN:18846246)
巻号頁・発行日
vol.11, no.1, pp.1_32-1_47, 2011 (Released:2011-12-05)
参考文献数
17
被引用文献数
3 4

2008年岩手・宮城内陸地震の際,KiK-net一関西観測点では上下動の最大加速度が4G(Gは重力加速度)に近い驚異的な強震記録が得られた.この加速度時刻歴には自由地盤表面での強震記録とは思えない特徴が認められることから,強震観測点の現地調査や振動台模型実験,数値解析などによって,この驚異的な上下動加速度の成因を調べた.その結果,この強震記録には強大な地震動入力によって地震観測小屋がロッキング振動で浮き上がり,地面と再接触した際の衝撃力の影響が強く反映している可能性が高いことが見出された.またこの影響がなければ,本震時の4Gに近い上下動最大加速度は1.6G程度であることも導かれた.
著者
石川 裕 奥村 俊彦 藤川 智 宮腰 淳一 藤原 広行 森川 信之 能島 暢呂
出版者
公益社団法人 日本地震工学会
雑誌
日本地震工学会論文集 (ISSN:18846246)
巻号頁・発行日
vol.11, no.4, pp.4_68-4_87, 2011 (Released:2012-01-31)
参考文献数
17
被引用文献数
1 1

本論文では、時間軸の起点を1890 年から30 年ごとに変化させた確率論的地震動予測地図を作成し、同じ期間に実際に発生した地震によるハザードマップと対照させることで確率論的地震動予測地図の確からしさの検証を試みた。その結果、全国の地震ハザードの総量として確率論的地震動予測地図はおおむね実績と調和的であると評価された。また、最大影響カテゴリーがIとIIの地域では、事前の超過確率が高い地点ほど震度6 弱以上を経験した割合が多く、確率論手法の有用性を支持する結果を得た。一方、最大影響カテゴリーがIIIの地域はそもそも事前の超過確率が低い地点が多く、震度6 弱以上を受ける具体的な地域を事前の超過確率の高低から予測することは難しいことが明らかとなった。これらより、地域の地震環境に応じてリスクマネジメントの考え方を使い分ける必要性を指摘した。
著者
諸井 孝文 武村 雅之
出版者
公益社団法人 日本地震工学会
雑誌
日本地震工学会論文集 (ISSN:18846246)
巻号頁・発行日
vol.4, no.4, pp.21-45, 2004 (Released:2010-08-12)
参考文献数
35
被引用文献数
11 9

関東地震の死者・行方不明者数は資料によって異なり, 総数14 万余名と言われることもあるがその根拠はよくわかっていない。また一般に, 人的被害の大半は東京市や横浜市などの大規模火災によるものとの認識がある。関東地震による住家被害については被害資料の再評価に基づく統一的なデータベースが作成されており, それによれば住家の全潰は歴代の地震災害の中でも最高位の数にのぼる。従って住家倒潰も火災と同様に関東地震における人的被害の大きな要因であったと考えた方が合理的であろう。本稿では住家被害数の再評価と同様に被害資料の相互比較によって死者数を整理した。用いた資料は震災予防調査会報告にある松澤のデータや内務省社会局が刊行した大正震災志に載せられたデータなどである。これらのデータを相互に比較し, 市区町村単位の死者数を評価した。次に住家の全潰率や焼失率と死者発生率の関係を検討し, 死者数を住家全潰, 火災, 流失・埋没などの被害要因別に分離した。その結果, 関東地震による死者・行方不明者は総数105385 名と評価された。そのうち火災による死者は91781 名と巨大であるが, 住家全潰も11086 名の死者を発生させている。また流失・埋没および工場等の被害に伴う死者もそれぞれ1 千名を超える。このように, 関東地震はあらゆる要因による人的被害が, 過去に起きた最大級の地震と同等もしくはそれ以上の規模で発生した地震であることがわかった。
著者
野津 厚 山田 雅行 長尾 毅 入倉 孝次郎
出版者
公益社団法人 日本地震工学会
雑誌
日本地震工学会論文集 (ISSN:18846246)
巻号頁・発行日
vol.12, no.4, pp.4_209-4_228, 2012 (Released:2012-09-28)
参考文献数
40

2011年東北地方太平洋沖地震の際、震源断層に比較的近い宮城県から茨城県にかけての多くの地点で観測された0.2-1Hzの帯域の速度波形は明瞭なパルスによって特徴付けられている。これらの強震動パルスは、構造物に対して影響を及ぼしやすい周波数帯域に現れているという点で、内陸地殻内地震による強震動パルスと共通の特徴を有していると言える。海溝型巨大地震がもたらす強震動パルスも構造物に大きな影響を及ぼす可能性があり、今後、海溝型巨大地震に対する強震動予測、特に耐震設計を目的とする強震動予測を行う場合には、強震動パルスの生成を意識した震源のモデル化を行うことが重要と考えられる。本稿においては、まず、海溝型巨大地震による強震動パルスの生成事例を示す。次に、それらの再現を目的として構築された既往の震源モデルを整理し、強震動パルスを生じたと考えられる領域(強震動パルス生成域)の諸特性と地震規模との関係を調べる。
著者
武村 雅之 虎谷 健司
出版者
公益社団法人 日本地震工学会
雑誌
日本地震工学会論文集 (ISSN:18846246)
巻号頁・発行日
vol.15, no.7, pp.7_2-7_21, 2015 (Released:2015-12-25)
参考文献数
31

1944年東南海地震(MJ=7.9)の被害統計資料の整理と震度分布の評価を行った。その結果従来のデータの誤りを正し集計値と整合のある市区町村データを新たに整備することができた。それらに基づいて震度分布図を作成し地域毎の揺れの特徴をわかり易く表現することができた。またそれらのデータを用いて東南海地震の人的被害の要因を検討した。合計1183名の死者数のうち、静岡県袋井市周辺や愛知県西尾市の旧矢作川流域など震度7になった地域での住家倒潰による犠牲者ならびに三重県の熊野灘沿岸のリアス式海岸地域における津波による犠牲者が多くを占めることが分かった。それに加えて愛知県半田市や名古屋市南区では揺れは震度6弱程度であったにも係らず市区町村別の死者数ランキングで1位と3位の犠牲者が出ていることが分かった。両者を合わせるとその数は279名となり、愛知県全体の435名の実に64%に当る。その原因は、耐震性の欠如を放置して飛行機組立工場へと転用された紡績工場の存在があった。このような行為は場合によって、津波にも勝るとも劣らない被害要因となることが分る。
著者
伯野 元彦
出版者
公益社団法人 日本地震工学会
雑誌
日本地震工学会論文集 (ISSN:18846246)
巻号頁・発行日
vol.16, no.5, pp.5_177-5_182, 2016

近い将来、関東南部に、M7クラスの直下地震が予想され、特に都心にひどい被害を与える仮想の地震、都心南部直下地震を想定し、その被害が内閣府によって発表された。それによると、都心の一部は、震度7, 6強という激しい揺れに襲われ、山手線の外側ドーナツ状地域の北側半分は老朽木造家屋密集地のため、倒壊、火災が多く、火災による死者は16000人に達し、家屋倒壊などによるものを含めると全体としての死者は23000人となるという。そして地震翌日でも、帰宅困難者は800万人にのぼり、交通は新幹線、地下鉄が1週間、JR在来線、私鉄が1か月ストップと大変な被害となる。一方、2020年には東京オリンピックが開かれるが、この開催中に地震が起こっても外国人観光客の安全を特に考えなければならない。また、開催の3年前より後に起こると、オリンピックの開催そのものが地震災害のため不可能となるのではないかと心配される。地震慣れした日本人すら23000人も死ぬのである。地震の経験のない外国人観光客の安全を図るには大いに頑張らなければならない。
著者
太田 外氣晴 山中 浩明
出版者
公益社団法人 日本地震工学会
雑誌
日本地震工学会論文集 (ISSN:18846246)
巻号頁・発行日
vol.13, no.5, pp.5_1-5_17, 2013 (Released:2013-11-22)
参考文献数
44

東日本大震災において、モーメント マグニチュードMw9.0の地震と大津波により、甚大な被害を被った。本論では、公開されている動画等から津波や人・自動車の速度を青森県八戸市から千葉県山武市の13地域26点に亘って分析した。沖合にあるGPSの波高に対する汀線の波高の倍率は、三陸沿岸で2.7倍、仙台平野などで2.0~2.2倍であった。調査した範囲では、海上における津波の最大波速値は久慈沖で21m/s、陸上では南三陸町の志津川で約11m/sであった。また、GPS位置から海岸までの津波の平均的な波速は、釜石沖・宮古沖が約29m/s であった。自動車の最大速度は約14m/s(約51km/s)、人の代表的な速度は3m/sであったが、避難の分析には各々3m/s、1m/sとした。聞き取り調査による避難の分析結果を参照して、避難の諸問題を議論した。避難の所要時間は地域差があるが、三陸沿岸における地震発生30分後の避難開始では遅すぎで、より早く避難する必要があることが分かった。
著者
野津 厚
出版者
公益社団法人 日本地震工学会
雑誌
日本地震工学会論文集 (ISSN:18846246)
巻号頁・発行日
vol.12, no.2, pp.2_21-2_40, 2012 (Released:2012-05-25)
参考文献数
33
被引用文献数
1 2

東北地方太平洋沖地震を対象として、スーパーアスペリティの組み合わせからなる震源モデルを新たに作成し、経験的サイト増幅・位相特性を考慮した強震動評価手法による強震動シミュレーションを実施した。その結果、宮城県沖から茨城県沖にかけて、一辺が数km程度の9つのスーパーアスペリティを配した震源モデルを用いれば、各地で実際に観測された強震動、特に、工学上重要性の高い0.2-1Hzの帯域の速度波形(パルス状のものを含む)を、精度良く再現できることがわかった。
著者
神山 眞 小出 英夫 沢田 康次 秋田 宏 千葉 則行
出版者
公益社団法人 日本地震工学会
雑誌
日本地震工学会論文集 (ISSN:18846246)
巻号頁・発行日
vol.15, no.7, pp.7_428-7_443, 2015 (Released:2015-12-25)
参考文献数
28
被引用文献数
1

本文は国土地理院が全国に展開しているGPS観測システムGEONETによる地震時地殻変動から求めた地盤の地震時ひずみの特性を二つの代表的な地震を対象として述べるとともに、それらの地震により生じた土木構造物の地震被害との関係を考察したものである。対象とした地震は2011年東北地方太平洋沖地震(M9.0)と2008年岩手・宮城内陸地震(M7.2)である。被害地点の分布は地盤ひずみ分布と相関があり、10-4.7~10-4.5の最大せん断ひずみレベルが土木構造物被害発生の一種のしきい値を与えることが指摘される。
著者
杉野 未奈 山室 涼平 小林 素直 村瀬 詩織 大村 早紀 林 康裕
出版者
公益社団法人 日本地震工学会
雑誌
日本地震工学会論文集 (ISSN:18846246)
巻号頁・発行日
vol.16, no.10, pp.10_69-10_85, 2016 (Released:2016-11-28)
参考文献数
19
被引用文献数
3

2016年熊本地震における木造建物の被害の要因を分析することを目的として、益城町で建物被害が大きかった範囲を対象に空中写真により建物の建築年と倒壊の判定を行った。その結果、倒壊被害集中域は帯状であり前震と本震でずれがあることがわかった。また、倒壊建物と地盤の常時微動計測結果・建築年・観測地震動との関係を分析し、観測地震動の擬似速度応答スペクトルのピーク値と倒壊率との相関が高いことなどを明らかにした。さらに、1981年の新耐震設計法施行後に建てられた築1982年以降の木造建物でも倒壊した地域があり、倒壊率が最も高い地域では築1982年以前と以降で倒壊率に大きな差がなかった。
著者
神田 克久 武村 雅之
出版者
公益社団法人 日本地震工学会
雑誌
日本地震工学会論文集 (ISSN:18846246)
巻号頁・発行日
vol.7, no.2, pp.68-79, 2007 (Released:2010-08-12)
参考文献数
20
被引用文献数
6 1

最近、高密度の地点で多くの地震のデータが得られるようになった計測震度をデータベース化して、短周期地震動に関する距離減衰特性や地点による揺れやすさの分析を行った。関東平野では、揺れやすさの尺度である相対震度についてマグニチュード (M) 依存性がみられ、埼玉東部などの低地ではM が大きくなると相対震度が大きくなり、千葉県南部などの丘陵地では逆の傾向が見られた。得られた震度の距離減衰特性や相対震度を用いて、1923 年大正関東地震と1703 年元禄地震の震度インバージョン解析を行い、短周期地震波発生域を求めた。大正関東地震は三浦半島を挟んで2 箇所に短周期地震波発生域があり、その重心は別に求められているアスペリティ (すべりの大きな領域) の終端部にあたる。元禄地震の短周期地震波発生域は、神奈川県から房総半島南部までは大正関東地震に類似し、加えて房総半島南東沖に広がっていることが分かった。
著者
井元 政二郎 森川 信之 藤原 広行
出版者
公益社団法人 日本地震工学会
雑誌
日本地震工学会論文集 (ISSN:18846246)
巻号頁・発行日
vol.15, no.7, pp.7_173-7_179, 2015 (Released:2015-12-25)
参考文献数
9

地震調査委員会による相模トラフ沿いの地震活動の長期評価において、地形・地質データに基づいたM8クラス地震発生確率がBPT分布を用いて推定されている。本稿では、歴史地震と地形・地質データとを統合処理する方法を提案し、大正関東地震(1923)、元禄関東地震(1703)、明応関東地震(1495) 、永仁関東地震(1293)を含めた場合について確率値を試算した。明応地震を含めない場合、30年確率は長期評価された値と大きく変わらないが、明応地震を含めた場合、有意に大きな値となる。BPT分布と指数分布との尤度比について検討を加えた結果、明応関東地震を含む場合では指数分布の適合度がBPT分布より高いことが判明した。明応関東地震の認識論的不確実性は、確率値の評価に大きな影響を及ぼすと考えられる。
著者
村上 ひとみ 中須 正 島村 誠 後藤 洋三 小川 雄二郎
出版者
公益社団法人 日本地震工学会
雑誌
日本地震工学会論文集 (ISSN:18846246)
巻号頁・発行日
vol.15, no.5, pp.5_76-5_96, 2015 (Released:2015-10-21)
参考文献数
17

本研究では、海外における災害避難関係資料・文献を収集するとともに、その内容を分析し、概要を明らかにする。また、特徴的な研究については、レビューを行う。以上から災害からの避難について海外ではどのような研究がされているかを俯瞰する。また研究にとどまらず政策としての避難対応マニュアルや調査するうえで不可欠となるデータベース等、基礎的な情報についても併せて概説する。
著者
神田 和紘 境 有紀
出版者
公益社団法人 日本地震工学会
雑誌
日本地震工学会論文集 (ISSN:18846246)
巻号頁・発行日
vol.12, no.7, pp.7_38-7_45, 2012 (Released:2012-11-28)
参考文献数
8

木造建物の全壊といった建物の大きな被害と対応した震度を迅速に計算するために,計測震度の算定に用いるフィルタの周波数特性を修正することを試みた.具体的には,過去に発生した地震動の観測点周辺の木造建物全壊率と対応するようにフィルタの周波数特性を修正した.その結果,フィルタの周波数特性を修正することにより,木造建物の全壊率と対応した震度を迅速に計算できることがわかった.
著者
廣井 悠 大森 高樹 新海 仁
出版者
公益社団法人 日本地震工学会
雑誌
日本地震工学会論文集 (ISSN:18846246)
巻号頁・発行日
vol.16, no.5, pp.5_111-5_126, 2016 (Released:2016-04-25)
参考文献数
7

本研究は首都圏を対象として大都市避難シミュレーションを構築し、東日本大震災時における首都圏滞在者の移動データを利用して作成した帰宅意思モデルを用いて、帰宅困難者対策の量的評価を行うとともに、災害時における混雑危険度指標を提案するものである。この結果、首都圏において仮に大規模災害時に帰宅困難者の一斉帰宅が行われると、6人/m2を超える密集空間の道路延長距離は東日本大震災の約137倍となることや、このような歩道の混雑を低減するためには就業者の一斉帰宅抑制がより効果的であること、車両の平均移動速度が3km以下となる車道の渋滞は比較的長期かつ広域に発生することが判明した。
著者
川又 優 関口 徹 中井 正一
出版者
公益社団法人 日本地震工学会
雑誌
日本地震工学会論文集 (ISSN:18846246)
巻号頁・発行日
vol.16, no.8, pp.8_32-8_41, 2016 (Released:2016-07-25)
参考文献数
8

本研究では千葉県内の自然斜面及び、切土施工によって表面の軟弱な地盤を切り取った切土斜面を対象とし、それぞれの震動特性の評価を行った。斜面の法肩部と台地上の平坦な部分に地震計を設置し地震観測を行ったところ、自然斜面法肩部で地震動が大きく増幅していることが確認できた。そこで、地盤調査の結果に基づき地盤構造をモデル化し、2次元FEMを用いた動的解析による伝達関数の計算を行った。その結果、1次元解析では再現できない自然斜面法肩部での増幅特性を2次元解析で再現でき、斜面形状だけでなく台地端部表層の軟弱層が地震動を大きく増幅させることを確かめた。
著者
宮本 崇 本田 利器
出版者
公益社団法人 日本地震工学会
雑誌
日本地震工学会論文集 (ISSN:18846246)
巻号頁・発行日
vol.16, no.3, pp.3_41-3_52, 2016 (Released:2016-03-10)
参考文献数
10

著者らは耐震設計用地震動として地震動の集合を代表する波形を用いる手法について検討をしているが、性質の大きく異なる波形を代表する波形を設定することは合理的ではない。この問題を回避するには、類似した地震動波形に分類することが考えられる。本研究では、地震動の性質の非類似度を構造物の非線形応答値に基づいて定量化し、地震動波形の集合をクラスター化する著者らの既開発の手法について、基礎的な有効性の検証を目的とした数値解析を実施する。構造モデルを線形系として提案手法を適用した場合、応答スペクトル形状の異なる地震動波形の集合を提案手法によって適切に分類できることを示した。また、構造モデルを非線形系とした場合は、スペクトル形状とは異なるクラスターが形成されるということも明らかになった。
著者
翠川 三郎 野木 淑裕
出版者
公益社団法人 日本地震工学会
雑誌
日本地震工学会論文集 (ISSN:18846246)
巻号頁・発行日
vol.15, no.2, pp.2_91-2_96, 2015 (Released:2015-05-25)
参考文献数
6

地盤の増幅度を推定するためのパラメータとしてよく用いられる深さ 30m までの地盤の平均S波速度 VS30 を深さの浅いデータから推定する方法について、日本の都市域でのデータを中心とした 2099 地点での S 波速度検層結果を用いて検討した。浅い深さまでを対象とした平均 S 波速度と深さ 30m までの値との関係にはかなりのばらつきがみられることから、対象とした深さの最深部の S 波速度の影響も考慮した関係式を求めたところ、既往の式に比べ、推定誤差が小さく、より汎用的な式を得た。