著者

木原 一晃 鎌田 理之 松尾 善美 橋田 剛一 川村 知裕 平田 陽彦 藤村 まゆみ 井口 和江 木島 貴志 奥村 明之進

出版者

一般社団法人 日本呼吸ケア・リハビリテーション学会

雑誌

日本呼吸ケア・リハビリテーション学会誌 (ISSN:18817319)

巻号頁・発行日

vol.25, no.2, pp.267-271, 2015-08-31 (Released:2015-10-06)

参考文献数

17

被引用文献数

1

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早期離床は肺癌術後周術期管理の重要な課題の1つである.私たちは肺癌術後患者の早期離床に関連する因子を,栄養指標を含む術前因子や術中因子から検討した.肺癌手術患者で呼吸リハビリテーションを施行した45例に対し,年齢等の背景因子,術前のGeriatric Nutritional Risk Index(GNRI)や呼吸機能,肺切除割合等と術後病棟歩行自立までの日数を調査した.その結果,術後2日以内に病棟歩行が自立した群(24例)は歩行が遅延した群(21例)よりGNRIが有意に高値(102±5/97±8),肺切除割合が低値(14±8%/22±10%)となった.さらに,多重ロジスティック回帰分析でもGNRIと肺切除割合は術後2日以内病棟歩行自立に影響し,ROC曲線によるカットオフ値はGNRIで99,肺切除割合で21%を示した.以上より,術前栄養状態及び手術侵襲の程度が肺癌術後患者の早期離床に影響することが示された.

著者

柳澤 幸夫 松尾 善美 春藤 久人 直江 貢 中村 武司 堀内 宣昭

出版者

一般社団法人 日本摂食嚥下リハビリテーション学会

雑誌

日本摂食嚥下リハビリテーション学会雑誌 (ISSN:13438441)

巻号頁・発行日

vol.16, no.1, pp.75-80, 2012-04-30 (Released:2020-05-28)

参考文献数

20

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近年,誤嚥性肺炎を予防するトレーニングとして,呼気筋トレーニング(expiratory muscle training:以下,EMT)が注目されている.EMT の効果としては,呼吸筋力や咳嗽能力の改善,ならびに嚥下機能への影響を示唆する報告が散見される.しかし,これらに関する報告はまだ少ない.今回われわれは,在宅療養中のパーキンソン病患者に対して,EMT を実施し,呼吸機能,咳嗽能力,呼吸筋力に加えて,口腔筋機能や質問紙を用いて摂食嚥下機能に関連する周辺症状に与える効果を明らかにすることを目的とした症例研究を実施した. 症例は64 歳の男性.診断名はパーキンソン病である.現在,病院神経内科に通院し,介護保険サービスを利用し,在宅療養中である.Hoehn & Yahr 分類はstage Ⅲで,Barthel index は65 点である.研究計画はA-B-A デザインとした.EMT はThreshold IMT(RESPIRONICS 社製)を用いて,トレーニング期間を4 週間とした.EMT の負荷設定は最大呼気筋力の30% とし,頻度は1 日15 分間2 回とした.評価項目は,呼吸機能,咳嗽能力,呼吸筋力の測定である.また,口腔筋機能,摂食嚥下機能についての評価も実施した. その結果,EMT 後に,呼吸機能では最大呼気流速と咳嗽時最大呼気流速が増加した.呼吸筋力では,最大呼気筋力,最大吸気筋力が増加した.口腔筋機能では,RSST はEMT 前後とも正常であった. 口唇閉鎖力は,平均4.82 N から5.61 N に上昇した.摂食嚥下質問紙では,体重減少,嚥下困難感,むせ,口腔外流出の各項目に変化が認められた. 本研究の結果,EMT は単に呼吸筋力増強のみではなく,咳嗽能力を向上させ,摂食嚥下機能また口腔筋機能にも影響を与え,患者の致死的原因となる誤嚥性肺炎の予防につながる可能性が示唆された.今後,データを蓄積し,EMT が嚥下機能へ及ぼす影響について,さらなる検討をする必要があると考えられる.

著者

柳澤 幸夫 竹田 絵理 松尾 善美 山村 篤司郎 堀内 宣昭

出版者

一般社団法人 日本呼吸ケア・リハビリテーション学会

雑誌

日本呼吸ケア・リハビリテーション学会誌 (ISSN:18817319)

巻号頁・発行日

vol.25, no.2, pp.276-278, 2015-08-31 (Released:2015-10-06)

参考文献数

8

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【はじめに】携帯型酸素ボンベからの酸素投与は呼吸同調器を使用することが一般的である。今回,呼吸同調器の使用有無により酸素化が異なった症例を経験したので,若干の考察を加え報告する.【対象と方法】対象は85歳,女性で6ヶ月前より,間質性肺炎にてHOT施行中であった.本症例の安静時および運動時の呼吸による圧変動から呼気,吸気時間,IE比および呼吸数を算出し,酸素投与の連続式,同調式による各項目の比較を実施した.【結果】安静時,運動負荷時ともに連続式と比べ,同調式ではIE比で呼気比率が短縮し,呼吸数が増加した.また,呼気・吸気時間において吸気時間には有意差を認めなかったが,呼気時間には有意差を認めた.運動負荷では同調式でSpO2 の顕著な低下を認めた.【結語】本症例と同様のケースでは,同調器の使用有無での酸素化変動を確認し,呼吸法の指導や酸素の投与方法の検討などが必要である.また,精神的要因による影響も今後,検討すべき課題と考えられた.

著者

松尾 善美 Cahalin Lawrence Collins Sean 松谷 綾子 Caro Francis

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement

巻号頁・発行日

vol.2006, pp.G1129, 2007

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【はじめに】理学療法(以下PT)の教育および専門職としての現状(以下PTEPI)に関する情報は、世界のあらゆる地域においても未だ少ない。PTEPIについて理解を深めることは、全世界のPT実践、教育・研究分野を刺激することになる。さらに、国際的な協力事業、世界的なPT実践、研究に関する指針の開発やわが国の今後のPTを考える際に有用であると考えられる。<BR>【目的】本国際共同研究の目的は、世界40カ国のPTEPIについての調査し、世界におけるPTの教育および専門職としての今後の展望を得ることである。<BR>【対象】対象は、世界理学療法連盟から情報の得られた40カ国のPT協会の連絡先代表者である。<BR>【方法】我々は、PT教育課程の認可制度、PTの資格取得制度、PT専門分野の認可制度、理学療法士の所得関連事項の4カテゴリー、全部で22項目からなる調査表を英語で作成し、5カ国語(日本語、スペイン語、フランス語、ポルトガル語、韓国語)に翻訳した。次に、40カ国の連絡先代表者に依頼文書と調査用紙を同時に電子メールで送付した。同意を得られた回答について記述的統計を行った。本研究は、財団法人ファイザーヘルスリサーチ振興財団の助成を受けて実施した。<BR>【結果】回答率は38%であった。回答の大多数は北欧およびヨーロッパ諸国であり、中央アメリカおよび南アメリカからは2カ国のみから回答を得た。PTEPIは、1カ国を除いて資格認定制度と理学療法士教育の認可課程を有しており、5カ国を除いてスポーツPTと老年PTが最も普及しており(80%)、専門職認定課程を有していたという点については共通点が見られたが、それ以外の多くの項目において各国間で明らかな相違点があった。養成校の認可再認可の頻度は、1回のみ(20%)、1年毎(20%)、5年毎(13%)、6年毎(27%)と広範囲の回答であった。理学療法士の資格取得に、53%の国では筆記試験、40%の国では実技試験、27%の国では口答試験を必要としていた。13カ国のPT平均年収は32,203±20,030USドルであった。<BR>【結論】PTEPIは、認可課程や資格取得、専門分野の確立について共通点が多かったが、それ以外については各国間で大きな相違点が確認できた。<BR><BR>

著者

松尾 善美 山本 洋史 米田 稔彦 三木 明徳

出版者

一般社団法人 日本呼吸ケア・リハビリテーション学会

雑誌

日本呼吸ケア・リハビリテーション学会誌 (ISSN:18817319)

巻号頁・発行日

vol.13, no.2, pp.300-306, 2003-12-20 (Released:2018-04-10)

参考文献数

25

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腹式呼吸(横隔膜呼吸)により,1回換気量の増加,呼吸数・酸素換気当量・死腔換気率の減少,さらにPaO2 上昇やPaCO2 減少が報告されている.呼吸補助筋の収縮抑制と胸腹部運動の同期性を伴った意識下での呼吸コントロールが成功したときに,腹式呼吸は,換気効率を改善し,呼吸困難感を緩和する可能性がある.しかし,安定期COPD患者では,必ずしも完全な腹式呼吸パターン習得がその目標にはならない.

著者

松尾 善美 山本 洋史 米田 稔彦 三木 明徳

出版者

一般社団法人 日本呼吸ケア・リハビリテーション学会

雑誌

日本呼吸ケア・リハビリテーション学会誌 (ISSN:18817319)

巻号頁・発行日

vol.13, no.2, pp.300-306, 2003

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<p>腹式呼吸(横隔膜呼吸)により,1回換気量の増加,呼吸数・酸素換気当量・死腔換気率の減少,さらにPaO₂ 上昇やPaCO₂ 減少が報告されている.呼吸補助筋の収縮抑制と胸腹部運動の同期性を伴った意識下での呼吸コントロールが成功したときに,腹式呼吸は,換気効率を改善し,呼吸困難感を緩和する可能性がある.しかし,安定期COPD患者では,必ずしも完全な腹式呼吸パターン習得がその目標にはならない.</p>

著者

松尾善美編集

出版者

文光堂

巻号頁・発行日

2014