- 著者
-
松瀬 厚人
河野 茂
- 出版者
- 一般社団法人 日本耳鼻咽喉科頭頸部外科学会
- 雑誌
- 日本耳鼻咽喉科学会会報 (ISSN:00306622)
- 巻号頁・発行日
- vol.119, no.3, pp.157-162, 2016-03-20 (Released:2016-04-19)
咳嗽は呼吸器専門医に限らず, 臨床で遭遇する頻度が極めて高い疾患である. 近年胸部X線や聴診の異常を伴わずに, 慢性的に咳嗽が持続する症例が増加傾向にある. 日本呼吸器学会から, 咳嗽診療の補助として, 2005年と2012年に『咳嗽に関するガイドライン』の初版と第2版がそれぞれ出版された. ガイドラインでは, 咳嗽を持続期間により, 発症後3週間以内の急性咳嗽, 3~8週間の遷延性咳嗽, 8週間以上の慢性咳嗽に分類し, 代表的な原因疾患の診断や治療法が示されている. 喀痰の有無も治療法に関連するため確認することが重要である. わが国の慢性咳嗽の原因としては, 咳喘息の頻度が最も高く, アトピー咳嗽, 副鼻腔気管支症候群, 胃食道逆流症等がそれに次ぐ. 慢性咳嗽の初期診療で重要なことは, 明らかな誘因があればそれを除去することである. その上で, 診察と必要に応じて胸部X線検査を行う. これによって生命にかかわる肺癌と感染性のある肺結核などを除外する. 問診では, 咳嗽の好発時間, 喀痰や発熱などの随伴症状, 増悪因子など代表的な原因疾患に特異的な病歴を聞き出すことに努める. 原因疾患が想定されたら, その疾患に特異的な治療薬, 例えば咳喘息には吸入ステロイド・気管支拡張薬, アトピー咳嗽にはヒスタミン H1 受容体拮抗薬, 副鼻腔気管支症候群にはマクロライド系抗菌薬などを投与し, 鎮咳効果が得られれば治療を継続する. これらの特異的治療を行っても咳嗽が改善しない場合には, 原因疾患が複数存在する可能性も考慮する. 重症例, まれな原因疾患, 心因の関与などが考えられる場合には呼吸器専門病院への紹介を怠ってはならない. 逆に初期治療で鎮咳効果が得られたら, 漫然と同じ治療を続けるのではなく, 効果を評価して, 薬剤の減量, 中止も考慮すべきである.