著者

佐藤 将之 宮森 正 小柳 純子 村瀬 樹太郎 坂 祥平 石井 信朗 西 智弘 山岸 正 石黒 浩史

出版者

日本緩和医療学会

雑誌

Palliative Care Research (ISSN:18805302)

巻号頁・発行日

vol.8, no.1, pp.515-522, 2013 (Released:2013-06-07)

参考文献数

15

被引用文献数

1 1

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【目的】脊髄圧迫症状は, がん患者のQOLを大きく低下させる合併症である. 脊髄圧迫症状を合併した患者に対するデキサメタゾン大量療法の有効性や副作用についてレ卜口スペクティブに検討し, 報告した. 【症例】2009年5月から2011年9月までに当院でデキサメタゾン大量療法のみを, 脊髄圧迫症状を合併した8症例に対して行った. 【結果】放射線照射や外科的治療を併用できずデキサメタゾン大量療法のみを行った患者8例のうち, 徒手筋力テストの改善を4例(50.0%)に, 改良Frankel分類の改善を5例(62.5%)に認めた. デキサメタゾン大量療法のみで, 歩行不可能であった7例のうち1例(14.3%)が自力歩行での退院となった. 自験例では重篤な副作用はなかった. 【考察】放射線照射や外科的治療を受けることができない脊髄圧迫症状に対してのデキサメタゾン大量療法が神経症状を改善する選択肢として有用である可能性が示唆された.

著者

佐藤 拓郎 小早川 悟 小柳 純也 田部井 優也 大谷 祐樹

出版者

一般社団法人 交通工学研究会

雑誌

交通工学論文集 (ISSN:21872929)

巻号頁・発行日

vol.8, no.2, pp.A_108-A_113, 2022-02-01 (Released:2022-02-18)

参考文献数

7

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幅員の狭い交差点の流入部では右折車線設置により自転車専用通行帯の幅員確保が困難である。本研究は単路部では自転車専用通行帯がある交差点を対象に、手引やガイドラインでも整備事例として示されている交差点流入部では右折車線が有り車道混在のタイプと、右折車線が無く自転車専用通行帯のタイプに分類した。そして、自転車の車道通行割合および停止位置、ならびに自動車の自転車通行空間への侵入等に関して自転車と自動車の両方の交通実態を把握した。その結果、自転車はどちらの整備形態においても停止位置のルールを遵守しているとは言い難く、自動車の自転車通行空間への侵入等においては、直進と左折で対応に変化が見られないことを明らかにした。

著者

佐藤 拓郎 小早川 悟 小柳 純也 菊池 浩紀 田部井 優也

出版者

一般社団法人 交通工学研究会

雑誌

交通工学論文集 (ISSN:21872929)

巻号頁・発行日

vol.7, no.2, pp.A_142-A_150, 2021-02-01 (Released:2021-02-20)

参考文献数

15

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自転車の車道通行促進のため車道上に自転車通行空間整備が進められている。しかし、自転車専用の空間は幅員が確保できない等の理由でネットワーク化が進んでいない。その中で、ニュータウンは計画的に道路が整備されたため、自転車専用空間のネットワーク化を図るための幅員確保が可能と考える。本研究は千葉ニュータウンを対象に道路幅員構成の調査を行った結果、現状において車道上の自転車専用通行帯として必要な幅員である1.5m以上の確保が可能な道路延長は3割程度であることを確認した。また、通行実態として、自転車利用者の多くが歩道通行し、属性によらず歩道を徐行しない傾向があることがわかった。さらに、構造改変を伴わず車線や側帯の修正のみの道路再配分を提案し、その結果7割の道路において自転車専用通行帯が確保できることを示した。

著者

西島 博樹 山口 夕妃子 岩永 忠康 柳 純

出版者

長崎県立大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2011

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東アジア地域における小売行動と小売構造の動態分析を実施した。グローバリゼーションにおける小売行動の実態調査として、東アジア地域に進出している日系小売企業にインタビュー調査を実施した。また、消費者行動の変化を調査する目的で中国地方都市の商店街において現地消費者を対象としたアンケート調査を実施した。国際化という大きな波は東アジア地域の小売行動に大きな影響を及ぼしているが、同時に、地域の独自性への対応もまた必要であることが明らかとなった。

著者

岩永 忠康 白武 義治 諸泉 俊介 宮崎 卓朗 西島 博樹 柳 純

出版者

佐賀大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2004

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日本の小売業の経営は現在では大きく変化している。流通外資もその変化を促進している要因の一つである。日本では近年、流通外資の参入が活発化しているが、しかし近隣のアジア諸国ではより早い時期から流通外資が参入していた。これを研究することが日本での流通外資の展開方向を予測するうえで重要であると思われる。台湾での聞き取り調査では、中国と同様に欧米系の小売企業が好調な業績を残していることがわかった。また一方で日本国内とは逆に日系の小売企業が好調であることも明らかとなった。しかしいわゆる欧米系の流通外資と日系の小売企業はでは異なるところが多く、成功の要因は同じではない。現地化と標準化という点でみれば一般に日系の小売企業は標準化を強く指向しており、日本国内での店舗運営やコンセプトを多く台湾に持ち込んでいる。また欧米系の小売企業は取扱商品については現地化を進めており、店舗運営も現地のスタッフに依存することも多く見られる。日系小売企業で低価格業態を持ち込んではいる企業は少なく、またその成功・不成功も現時点では見極められない。しかし欧米系の小売企業は低価格を武器に現地資本の小売企業と直接的な競争を繰り広げている。この違いは母国での競争力の源泉が低価格にあるかどうかということに由来すると思われる点では中国での調査と同様である。つまり日系小売企業は低価格業態ではない形で標準化を基本に進出を果たしていることは確実であり、欧米系小売企業は現地消費者の低価格指向に対応する形で現地化を進めているのである。しかし日本の消費者の嗜好は台湾と比較すると必ずしも低価格のみに向かっているとはいえない。低価格業態の参入が地域の流通構造に与える影響はその意味では限定的で、流通外資の経営不振がそのことを物語っている。